2026年3月14日、環球時報は独ウェブサイト「エネルギーベンデ」の記事を引用し、中国が大規模な産業政策とクリーンエネルギー技術への投資により、世界のエネルギー転換の主導権を欧米から奪ったと報じた。
記事は、中国の新規再生可能エネルギー（太陽光・風力）の導入容量が世界の他地域の合計の2倍以上に達しており、世界全体の炭素排出量が過去最高を更新し続ける中で、中国の排出量は近年横ばいとなり今後は減少に転じる見込みだと紹介。
この成功は国際会議や道徳的な議論からではなく、大規模な再エネ生産が持つ比較優位という実務的な国益に基づくものだと評した。
また、ヘルシンキに拠点を置くエネルギー・クリーンエア研究センターの報告として、中国がこの10年間でクリーンエネルギー技術の輸出を通じて国内外で同時に炭素排出量を削減し、他国の脱炭素化を後押ししてきたと指摘した。
さらに、独ターゲスシュピーゲル紙のジョナス・バッカー氏が「中国のおかげで、世界的な気候変動との戦いはこれまで以上に勝算が高まっている」と評したことにも触れた。
その上で、中国の太陽光発電モジュール生産量が10年で14倍に増加し、世界の生産能力の80％以上を占めていると説明。電気自動車（EV）市場でも24年の世界生産量の70％超を中国が占めるなど、欧州がかつて主導権を握りたいと考えていた市場で圧倒的な優位性を確立していると伝えた。
記事は、エネルギー・クリーンエア研究センターのベリンダ・シェッペ氏が、中国のGDPの10％がクリーンエネルギー技術分野から生み出されており、この比率はさらに倍増する可能性があると述べたことを紹介。経済成長、エネルギー安全保障、環境保護が一体となった中国の戦略が成功を支えている一方で、欧米はエネルギー供給構造の再構築における主導権を失いつつあると結んだ。（編集・翻訳/川尻）
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