中国語には「外強中乾」という成語がある。これは「見た目は強そうだが、実際はさほどではない」という意味だが、中国メディアの澎湃新聞は１２日、日本による半導体材料の輸出管理強化は、韓国経済が「外強中乾」であることを示したと主張する記事を掲載した。
記事は、２０１９年に日本が半導体材料の輸出管理を強化したところ、韓国では上を下への大騒ぎになったと指摘した。サムスンの事実上の経営トップである李在鎔氏が、わざわざ自ら日本へ赴くほどのうろたえぶりだったと伝えている。
この一件を通して、「ハイテク強国」を自称していた韓国は、日本からの一撃で致命的な打撃を受けかねない弱点があることが明らかになったと分析した。韓国の半導体産業は「いびつな発展」だったとしている。
続けて記事は、韓国について「海外の科学技術を導入して」発展し、漢江の奇跡を実現したものの、日本と違って基礎科学の研究には力を入れてこなかったことが露呈したと主張。韓国の基礎研究が弱いことはノーベル賞受賞者数から明らかであり、韓国からはいまだに１人も受賞者が出ていないと指摘した。
記事によると、韓国政府も問題点を意識しており、財閥に対して韓国の材料を購入し韓国の技術発展を支持するよう求めているものの、日本や米国のサプライチェーンに依存してきた韓国にとって、これは決して簡単なことではないと強調した。
中国語には「真人不露相」という言葉もあり、これは能ある鷹は爪を隠すという意味だが、半導体材料をめぐる一件で、日本はまさに韓国とは逆に「真人不露相」であることが明らかになったともいえるだろう。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
