米国が半導体の対中輸出規制を強化しているなかで、中国の半導体分野における競争力不足が明らかになった。中国は半導体の国産化を進めてはいるが、半導体製造装置はやはり海外に大きく依存しているのが現状のようだ。
中国メディアの快資訊はこのほど、半導体製造装置メーカーの売上ランキングを紹介する記事を掲載した。「ＴＯＰ１５に中国は１社も入っていない」と指摘し、逆に日本からは７社もランクインしていて、日本の半導体産業における影響力の大きさが見て取れるとしている。
記事が紹介したのは、半導体産業の調査会社ＶＬＳＩリサーチが発表した２０２０年の半導体製造装置メーカー売り上げランキングで、世界の約３５０社を対象にした調査だ。これによると、ＴＯＰ１５のうち７社を日本企業が占めたという。日本企業のなかで最上位は東京エレクトロンで、４位となった。このほか、６位、７位、９位、１１位、１２位、１５位が日本企業だった。
記事は、日本の半導体産業は１９８０年代にピークを迎え、その後米国に押さえつけられたため、かつてのような輝きはないとされていると紹介する一方、半導体の材料や製造装置では今なお圧倒的な競争力を持っており、「その実力は健在」と称賛している。
一方、米国は４社しかランクインしていないが、１位が米国のＡＭＡＴで、他の３社も３位、５位、８位と上位を占めているのが特徴だ。それで記事は、「半導体分野における米国の独占的立場は変わらない」と分析した。ＡＭＡＴは、２００７年に１位になってから、２０１１年を除いてずっと１位をキープしており、圧倒的な強さを見せている。
このランキングに中国は１社も入っていないため、半導体製造装置の分野での遅れは明白だが、記事は「これは、半導体分野において中国が発展する余地と潜在力があることを示しており、ぜひとも期待して待ちたい」と極めて楽観的な見方で記事を締めくくった。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
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