科学技術の発達が生み出したものの１つに無人航空機（無人機）が挙げられる。例えば米国の無人偵察機「グローバルホーク」は東日本大震災の救援活動「トモダチ作戦」に使用されたことでも知られている。
中国メディアの今日頭条は２日、この無人機の分野において「日本は中国に刺激され、それゆえにこの分野で中国を超える決意を固めた」と論じる記事を掲載した。
記事は、「無人機は世界で最も注目を集める技術分野であり、競争も激しい産業の１つ」と紹介しつつ、日本は元々、無人機の分野で進んだ技術を有していたが、十分に重視していなかったため中国に先を越されたと説明した。
続けて、２０１６年１１月１日から６日にかけて、広東省珠海市で「第１１回中国国際航空宇宙博覧会」が開催され、中国の「彩虹」、「翼竜」、「雲影」などの最新無人機が注目を集めたと主張。一方、日本は無人機の分野で中国に「刺激」されたとし、今後は無人機の研究開発費を増額する見通しだと主張、こうした日本の動きは現在軍事力を増強させている中国を意識したものであるとの見方を示した。
記事が指摘している無人機は、家電量販店などで手軽な値段で購入できるようになったドローンのことではなく、軍事などにも活用できるドローンだ。中国はすでに軍事で使用可能な無人機の輸出を推進しているほか、尖閣諸島（中国名：釣魚島）の偵察や測量も無人機で行っていたことが分かっている。中国は近年、日本のステルス戦闘機開発に並々ならぬ関心を寄せてきたが、今後は日本の無人機開発も注視してくるに違いない。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
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