
記事は、中国にとって「青少年の身体面における健やかな成長は、親はもとより国家の重要な課題である」と指摘し、習近平主席も「青年を鍛えることは中国を強くすることであるゆえに、体育は国家を強化することにつながる」とコメントしたことを伝えた。
近年、中国の子ども達は幼いころから「眼鏡を掛けて太っている」と言われることが増えているようだが、記事は「近視で肥満の子どもが増加しており、運動能力も徐々に低下している」と訴え、中国でこれまで学業を重視するあまり、体育の教育を軽視してきた結果であると指摘した。
一方、日本では政府が1961年にスポーツ振興法を制定し、スポーツの普及に重点的に取り組んできたゆえに、比較的短期間で青少年の体質と運動能力が向上したと分析。実際、2017年に日本と中国の7ー18歳の児童の体質と健康を比較した調査によると、日本の児童は心肺能力、柔軟性、俊敏性などにおいて中国の児童を上回っていたと伝え、日中の子どもの身体能力に大きな差があることを強調した。
続けて、中国では行われていない日本の体育教育について「冬でも薄着で体を動かすこと」を挙げ、こうした教育が「身体と共に精神の鍛錬にも役立っている」と紹介。また、全国で行われている給食制度によって「栄養バランスの取れた食習慣」も身に着けさせ、子どもの肥満をセーブできるように教育していることも、健康的な身体作りに役立っていると説明した。