資源がないと言われる日本だが、だからこそ再生可能エネルギーの研究が進んでいるようだ。中国メディアの今日頭条は１９日、「日本を救えるのは日本しかいない」と題し、水素エネルギーに期待する日本の現状を紹介する記事を掲載した。
記事はまず、日本経済が近年低迷していると指摘。アベノミクスも継続的な経済発展を実現できずに失速しており、輸出額も下がり続けているとしている。中国では「失われた２０年と言われてきたが今では３０年になってしまった」と伝えた。
そんな日本を救うことができるのは、「日本の水素エネルギー技術だ」と記事は主張。これまではこの分野で最も進んでいたのは米国だったが、日本も必要に迫られて早くから「水素エネルギーの研究開発に積極的な国」になってきたと指摘している。
日本で研究されている水素エネルギーでは、自動車への応用が有名だ。記事は、３大自動車メーカーが研究を始めたのは１９９０年代と早く、最近では中国企業や欧州の企業も日本企業と共同開発するようになっていると紹介した。しかし水素エネルギーは自動車分野にとどまらず、家庭用の燃料電池も開発されている。記事は、その１つである家庭用燃料電池を紹介し、水素と空気中の酸素の化学反応により生じた電気と熱がすでに家庭に供給されているとその実績を伝えた。
再生可能エネルギーの問題点の１つはコストだが、記事は日本ではこの問題も改善されていると紹介。当初は政府の補助を受けていたものの、技術の進歩で８年の間にコストが３分の２まで削減できたと感心している。また、水素ステーションの多さも指摘しているが、日本は世界で最も多く、２０１９年３月の時点で１０３カ所に設置されている。
経済の低迷している日本にとって、水素エネルギーは希望の星と言っても過言ではなさそうだ。日本では、２０２０年東京オリンピック・パラリンピックまでに、遠隔監視による無人の水素ステーションの運用を目指しているという。日本の水素エネルギーの研究開発はますます進んでいきそうだ。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
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