中国メディアの新浪は17日、「たったの20年で日本製品が中国で売れなくなった」という、中国の家電量販店で見られる変化を伝える記事を掲載した。
改革開放直後の中国のみならず、まだスマートフォンが存在せずにフィーチャーフォンが主流だった時でさえ、日本メーカーのフィーチャーフォンは中国で人気を集めていた。しかし、中国の変化のスピードは凄まじく、今では中国の家電量販店では日本メーカーのスマホやフィーチャーフォンを見かけることはなく、一般家電においても存在感は非常に薄い。
記事は、海外のメーカーが中国市場に参入する際には「事前の消費動向調査と市場戦略を研究する必要がある」と指摘し、なぜなら中国の巨大市場は極めて特殊だからだと主張。そして、その特殊性は「世界中のメーカーがしのぎを削る」という点に現れているとし、家電量販店の売り場では「まるで各国のメーカーがサッカーワールドカップさながらの熾烈な競争を繰り広げている」と表現した。
さらに、中国の家電量販店の売り場では、中国メーカーはもちろんのこと、欧州や米国のメーカーが優れた商品を積極的に投入し、そこに莫大な広告資金を投じて大々的なセールスを行っているとし、その勢いに苦戦する「日本製品は静かに端へと追いやられており、日本製品のかつての勢いは失われ、たった20年で日本製品が中国で売れなくなってしまった」と伝えた。
確かに、かつて中国人が日本で炊飯器や温水洗浄便座を爆買いした勢いはもう失われてしまった。記事が主張するように、中国に存在した日本製品の神話は、その効力を失いつつあると言えるのかもしれない。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)
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