大櫛前会長は「日本の冷凍食品は素晴らしい生産技術と品質を備え、まだまだ成長できる」と期待を寄せ、藤江新会長は「変化の激しい時代だからこそ業界の方々が最先端の情報をいち早くキャッチしてスピーディーに対応できるようにしたい」などと話した。
今年度事業計画では、このほど改定した冷凍食品認定制度と認定マークの普及に努める。それにより会員および認定工場、認定数量の拡大を図るほか、消費者や流通業者、学校給食関係者等への周知も強化する。
広報活動は「べんりとおいしいのその先へ 冷凍食品」をベースに、若い世代に向けた取り組みに注力。10月18日「冷凍食品の日」前後に都内で20~30代をメーンターゲットとしてPRイベントを開催する。あわせて今年も農林水産省「消費者の部屋」で冷凍食品の特別展示と試食提供を実施。また「10月は冷凍食品月間」をテーマに、販促物を活用した小売店でのPR、地方の新聞、テレビ、ラジオ、WEBとのメディアミックスなども行う。