調布の道路陥没事故で不安増幅中。リニア大深度地下工事で「首都圏陥没ラッシュ」に怯える人たち

昨年１０月、東京・調布市で突然発生した道路陥没事故は、近隣住民だけではなくリニア中央新幹線の地下工事ルート上に住む人々にも衝撃を与えた。

調布での事故原因とされる地下４０ｍ以深「大深度」の地下工事は、リニア路線の敷設でも実施されるからだ。今年４月の工事開始（予定）を前に戦々恐々としている人たちの声を聞いた。

■陥没周辺の住民の嘆き。「安心して暮らせない」

２０２０年１０月１８日。東京都調布市東つつじケ丘２丁目の住宅街で、道路の陥没が発生、幅５ｍ、長さ３ｍ、深さ６ｍの穴が開いた。

近隣住民が騒然とするなか、現場に駆けつけたのが、田園調布（東京都大田区）に住む「リニアから住環境を守る田園調布住民の会」（以下、「住民の会」）の代表・三木一彦さん（６３歳）だった。

「田園調布でも同じような事故が起きるのか......」

この事故の原因とされているのが、高速道路「東京外かく環状道路」（以下、外環）を造るための地下工区（東京都世田谷区から練馬区までの１６㎞）の掘削工事だ。

事故から１ヵ月前の９月１４日、陥没現場の地下４７ｍを直径１６ｍの巨大トンネル掘削機「シールドマシン」が掘り進めていた。同月、外環ルート上の住宅地では、振動や「ゴゴゴ」と響く騒音、外壁の亀裂、玄関ドアの不具合などの被害が続出していた。

陥没現場のすぐ近くに住むＫさん宅では、連日のようにウオーターサーバーの水面がユラユラと揺れていたという。

「すごく不気味でしたね。

別の女性住民は「安心して暮らせない」との精神的苦痛を訴える。陥没後に工事は中断されたが、「就寝中でも、ちょっとした物音にもビクッと跳び起きてしまう」と不眠症に悩まされている。

調布市の住民団体「外環被害住民連絡会・調布」がまとめた被害状況の報告書によると、陥没事故の前後で構造物に被害があったのは５８軒。内容は、ドアや床の傾きが１９軒、コンクリートのひび割れが１７軒など。ほかにも騒音や振動を感じた「体感的被害」は１０２軒に上っている。

■専門家が指摘する調布陥没事故の"非常識"

前出の三木さんが事故現場で顔を曇らせたのは、ＪＲ東海のリニア中央新幹線（以下、リニア）の大規模地下工事が、外環と同じ工法で今年から本格着工するからだ。

品川駅（東京都）から名古屋駅までを４０分で結ぶリニアは２７年開通予定だ。

外環とリニアには共通点がある。０１年に施行された「大深度法」（大深度地下の公共的使用に関する特別措置法）の存在だ。大深度とは、主に人が使わないとされる地下４０ｍ以深の地下空間のこと。同法では大深度での工事では、地上の地権者との「用地交渉や補償は不要」と定めている。

事業者が大深度工事をするには、国土交通大臣から「使用認可」を得る必要がある。

そして３番目の認可がリニア工事である（１８年１０月認可）。

この認可に先立ち、ＪＲ東海は大深度工事の住民説明会を１８年５月に東京都、神奈川県、愛知県で開催。筆者は大田区と川崎市での説明会を取材した。両会場では住民が次々と手を挙げ、工事に対する不安や疑問を投げかけていたが、ＪＲ東海は「問題なし」の姿勢を貫いていた。

「騒音も振動も上にいくほどに減衰し、地表に影響しない」

ちなみに、外環の事業者であるＮＥＸＣＯ東日本と中日本も１３年９月の外環の大深度工事に関する住民説明会で、ＪＲ東海と同じ見解を示している。しかし、一般社団法人「環境地盤研究所」所長の徳竹真人（とくたけ・まひと）所長は、こう話す。

「土質力学の大家（たいか）などは『トンネル直径の１．５倍以上の土かぶりがあれば地上に影響ない』と述べていまして、この理論の下、工事が実施されていましたし、特に大きな問題も起きていませんでした」

つまり、仮にトンネル直径が８ｍだとしたら、その地点から地表の距離が８×１．５＝１２ｍあれば、問題ないということだ。

「しかし、かつて複線鉄道での地下工事で約８ｍだったトンネル直径が、近年は巨大化しており、リニアで１４ｍ、外環で１６ｍにまでなった。心配なのは、こんな大口径トンネルに従来の数値計算モデルを適用できるかです。

■地質調査をしないままトンネル工事は進む

１８年１０月、国交省がＪＲ東海に大深度使用認可を出すと、前出の「住民の会」は動いた。大田区を中心に使用認可取り消しを求めた７３０人分の審査請求書を集め、１９年１月１０日に国交省に提出したのだ。その回答である「弁明書」が届いたのは２０年６月１日。しかし、そこに書かれた文言に三木さんは憤った――「住民が抱くのは抽象的な危機感にすぎない」。

２０年９月８日、三木さんたちは国交省に「反論書」を提出。そこでこう指摘した。

「陥没や地盤沈下が住宅街で起きることになり、住民は生命、身体の危機に直面する」

調布市で振動や騒音を訴える声が続出したのはまさにこの９月、陥没事故発生は翌月だったのは先述したとおりだ。

陥没事故から２ヵ月後の１２月１８日、国交省、ＮＥＸＣＯ東日本と中日本の３事業者が設置した事故調査機関「有識者委員会」（小泉淳［あつし］委員長）は中間報告をまとめた。概要は、「特殊な地盤」があったとの条件付きだが、シールドマシンでの掘削が陥没事故の原因と認めた。だが、「特殊な地盤はめったにないので、工事再開は可能」ともにおわせる内容だった。

この日、ＮＥＸＣＯ東日本と小泉委員長が記者会見を開催。記者のひとりが「結局は、特殊な地盤を事前に見抜けなかった？」と事前調査の不備を問うと、小泉委員長は「そうですね」と認めた。

国交省と東京都を相手取り、「大深度法」の違法性や危険性を訴える「東京外環道訴訟」で、原告代理人を務める武内更一（こういち）弁護士は、昨年１１月２４日の原告集会で、外環の事前調査不足について、こう報告をした。

「大深度工事の指針である国交省の『大深度地下使用技術指針・同解説』は、１００～２００ｍ間隔でのボーリング調査（掘削する土の強度などを測る地質調査）が目安と記載するのに、外環では平均９９２ｍ間隔でしかない」

筆者はこの真偽について小泉委員長に尋ねると「住宅密集地では難しい」と認めた。

「これと同じ問題をリニア工事も抱えている」と強調するのは、「住民の会」と共闘する市民団体「リニア市民ネット・東京」（以下、市民ネット）の奈須利江さんだ。

「ＪＲ東海の資料では、ボーリングは、大田区と世田谷区ではルート直上では約４００ｍおきしかしていない。つまり、ルートの地盤の状態がわからないまま、掘削しようとしているんです。これでは振動も陥没も起きる可能性は否定できません」

■大深度工事ルートの真上にあるもの

陥没事故が起きた調布市つつじケ丘２丁目の住民の一部は「もう引っ越したい」との気持ちを抱いている。だがその願いを叶（かな）えるための金策は難航するかもしれない。

陥没現場の近くに住むＨさんは「以前は毎週、『不動産査定します』のチラシ投函があったけど今はゼロ。もう資産価値ゼロね」と苦笑した。

では、ＮＥＸＣＯ東日本が買い取り補償をするのか。これはまったく不透明だ。

昨年１２月２０日、住民説明会で、住民の「資産価値が低下した。買い取り補償はするか？」との質問にＮＥＸＣＯ東日本側は「それを説明できるものを用意してない」と不明瞭な回答をするだけだった。

会場から出てきた女性は「家を売って、高齢者施設に入る将来設計が崩れた」と落胆していた。このＮＥＸＣＯの姿勢に「リニアも同じだ」と顔を曇らせるのは、リニアのルート上に住む川崎市のＡさんだ。

「１８年の住民説明会で『資産価値低下の補償は？』と尋ねたら、ＪＲ東海は『資産価値は社会情勢で変わる。リニアが原因とはいえない』と突き放されました」

実は、すでにリニアのルート上では不動産価格の下落が始まっているところもある。山梨県南アルプス市某地区では、数十ｍ近くがリニアの予定ルート（高架）だとわかると、その騒音や日照の悪化を恐れ、８００万円の南西の角地の売買契約が解約された。

同地区の不動産業者は「その後１００万円単位で値下げして、４５０万円でやっと売れた。近所にはまったく売れない土地もある」と嘆いていた。この不動産業者は「シールドマシンの発進でルート上の資産価値は軒並み下がる」と予測している。

リニアは品川から名古屋までの２８６㎞のうち、大深度区間が約５０㎞ある。このエリア直上には何万軒もの家屋があり、筆者の調べでは首都圏だけで保育園や小中高校が１２施設あった。ルート上の住民の多くは、自宅直下でトンネル工事が計画されているのを知らない。

有識者委員会（前出）は２１年３月末までに事故調査の「最終報告」を出す。その報告をリニア関連の市民団体は固唾（かたず）をのんで待っている。というのは、昨年１１月２０日、「市民ネット」など４つの市民団体がリニア計画を管轄する国交省鉄道局と協議に臨んだ際、「外環と同じ工法でのリニア工事の中止を」との訴えに、鉄道局は「外環の陥没事故の調査結果を待って判断する」と回答しているからだ。

奈須さんは「人命がかかった問題です」と強調する。果たして今年４月以降、シールドマシンは発進するだろうか。

取材・文・撮影／樫田秀樹