ＴＯＫＩＯ・国分太一問題で河西弁護士が日テレの対応を解説「申告した人とのコミュニケーションがとれている印象」
国分太一のコンプライアンス問題を受けて取材に応じた日本テレビ・福田博之社長 画像（1枚）

　ＴＯＫＩＯの国分太一（５０）がコンプライアンス違反で無期限活動休止することを２０日、副社長を務める株式会社「ＴＯＫＩＯ」が発表。日本テレビは国分の同局系「ザ！鉄腕！ＤＡＳＨ！」（日曜・後７時）の降板を発表した。

　＊　＊　＊

　日本テレビの会見について、レイ法律事務所の河西邦剛弁護士がポイントを解説した。福田社長が「刑事告訴の事案ではない」と話したことについては、被害者側が刑事処分を求めていない可能性を挙げ「暴行罪に該当する可能性はあるがハラスメントにとどまる、という見方ができる」と解説する。

　また「国分さんサイドは大ごとと思っていなかった節がある。臨時取締役会まで開いた日テレとの間で認識のずれがあったのでは」と予想。事件が日テレの調査で発覚したことも注目点だという。フジテレビの中居氏騒動とは対照的に、「日テレは事件を申告した人とのコミュニケーションがとれているという印象」とした。

　株式会社ＴＯＫＩＯが国分を解雇しなかった点については「対応が甘い。他のメンバーの活動にも影響を及ぼす可能性がある」と指摘。「（国分は）このタイミングで会見を開かないと視聴者やスポンサーの理解を得られない。逃げたな、と思われる可能性がある」と、会見することなく無期限活動休止を発表した姿勢に疑問を呈した。

編集部おすすめ