総務省がまとめた25年(1~12月)の家計調査に基づく、食料品関係の消費動向(全国2人以上の世帯・勤労者世帯・無職世帯)では、食料支出は前年比5・5%増の113万8737円と、4年連続で前年を上回った。前年に続いて穀類支出が18・7%増と大きく増加し、これまで年間8万円前後で推移していたのが、一気に年間10万円台に乗せた。
また、乳卵類、菓子類、外食で5%を超える伸び率となっているほか、魚介類を除く品目すべてで前年を上回っており、食品インフレの深刻化が明確に示されている。

〈乳卵類、菓子類、外食で5%超〉


同年の総消費支出金額は4・6%増の376万8006円と5年連続で前年を上回った。単月でも12月が前年比微減だったほかは、すべての月で前年を上回っている。次いで、食料支出は前年に続いてすべての月で前年を上回った。ほぼ一年を通じて5%超の高い伸びを示している

項目別では、穀類は米価格高騰の影響が一回りした12月を除いて単月でも2ケタ増で推移、20%増を超える月も目立った。肉類も年間支出が10万円台に乗せた。乳卵類も夏場中心に2ケタ前後の増加となった。野菜・海藻は社会問題ともなった葉物野菜の高騰を反映して、1~3月で2ケタ増となった。果物も一年を通じて前年超えで推移した。

油脂・調味料は各社の判断で価格改定・値締めが五月雨的に続いたこともあり、すべての月で前年を上回っている。菓子類は5・9%増と引き続き堅調に増加している。年初は前年比微増だったが、4月以降は7~10%増と高い増加率を示している。


調理食品も4・5%増と堅調、年後半に進むにつれて伸び率が上昇しており、支出金額ベースでは今年も増加することが予想される。飲料は4・6%増、夏場に限らず、ほぼ一年を通して前年を上回って推移した。24年は前年割れとなった酒類も1・0%増となったが、6月以降は前年を下回って推移している。

外食支出は6・0%増、1万円を超える増加となっており、価格改定の影響はあるにしても、引き続き消費は拡大している。5月に13・9%増を記録しているほか、年後半にかけて5%前後の増加で推移しており、調理食品と同様に、今年も伸長すると予想される。
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