UCC、水素焙煎が計画大幅超　サステナビリティを事業成長につなぐ、コーヒー博物館も売上3倍超

UCCは、サステナビリティの取り組みを社会貢献活動にとどめず、事業成長につなげる動きを強めている。コーヒーの調達、生産、研究開発、人材育成までバリューチェーン全体で基盤を整えながら、水素焙煎や産地支援、新たな商品・サービス開発などを事業化する。水素焙煎コーヒーは販売実績が当初計画を大幅に上回り、7月にリニューアルした「UCCコーヒー博物館」も売上が休館前の3倍以上に拡大した。

UCCは9月30日、東京・青山で「UCC Sustainable Day 2026」を開催し、「UCCサステナビリティレポート2026」の内容や取り組みの進捗を説明した。今年のレポートでは「コーヒーの価値探求」を軸に、「UCCグループの人づくり」「知の創造エリア」「健康」を3大テーマとして取り上げた。
UCCジャパン サステナビリティ経営推進本部長の里見陵氏
UCCジャパン サステナビリティ経営推進本部長の里見陵氏は、同社が重視するのはサステナビリティを「事業として成立させる」ことだと説明する。事業として価値を生み、利益を再投資し、顧客や生産者への還元につなげることで、取り組みを持続的に広げる考えだ。

事業化で手応えを示すのが水素焙煎だ。環境負荷低減に加え、味わいという商品価値にもつなげる。販売実績は当初計画を大幅に上回って推移し、水素を使用した焙煎設備の稼働も増えている。海外展開も視野に入れ、現在はオランダでの導入を検討している。

里見氏は「UCCらしいサステナビリティ」について、「挑戦心あふれるもの」と説明。「ちょっとマニアックな取り組みも多いが、深く理解してもらうことで価値が伝わるものが多い」とし、コーヒーを深く追求する姿勢を強調した。

7月に6年ぶりにリニューアルしたUCCコーヒー博物館も手応えを示す。体験サービスや物販を充実させ、売上は休館前の3倍以上、月によっては4倍近い水準となった。

来館者数は事前予約制のため数割増にとどまるが、入館料に加え、体験サービスや物販の利用が拡大し、来館者1人当たりの利用額が大きく伸びた。里見氏は従来の「歴史館」から「コーヒーのテーマパーク」へ転換したことについて、「コーヒーのテーマパークは強い」と手応えを語った。

こうした国内での価値提案に加え、将来のコーヒー調達を見据えた生産地での取り組みも進める。

タンザニアでは、官民連携による「ELPSイニシアティブ」に参画し、小規模農家の支援を進める。UCCは、農家に有機堆肥の製造・使用方法や剪定、苗床づくり、マルチングなどを指導。現地では牛ふんや鶏ふん、米のもみ殻などを活用した有機堆肥づくりを進め、堆肥を使用した農園ではコーヒーチェリーの実付きにも変化が見られ始めた。
タンザニアでの取り組み紹介するサステナビリティ推進室長の中村知弘氏
タンザニアは2020～2025年の国家戦略で、コーヒー生産量を2020年の約6万8000トンから年間30万トンへ引き上げる目標を掲げた。USDA調べでは2025年は約8万7000トン。目標には届いていないものの、品種改良や農園拡大、気候変動への対応を進めている。

UCCは生産支援にとどまらず、将来的に生産量が増えたコーヒーを日本市場で販売し、事業につなげる考えだ。気候変動によるコーヒー生産適地の減少が懸念される「2050年問題」への対応にもつなげる。

ベトナムでも再生農業に取り組むほか、ベトナム産ファインロブスタ100%のアイスコーヒーを上島珈琲店で展開するなど、調達と商品開発の両面から新たな可能性を探っている。

このほか、小・中学生向け探究学習教材の提供や、「Roblox(ロブロックス)」を活用したコーヒー農園の疑似体験、健康領域での「UCC TOTONOU by BLACK 無糖」など、多面的な取り組みを進める。

社内への浸透にも力を入れる。サステナビリティレポートの社内勉強会には約140人が参加。UCCの歴史や創業者の思いを学ぶ「DNA研修」も実施し、ここ1～2年は教育機会を増やすなど、人への投資を強化している。

レポート発行を通じた社外との対話も増えている。人権デューデリジェンスなどについて、得意先から「どのように仕組みを作ったのか、自社でも参考にしたい」といった相談が寄せられているという。

サステナビリティを専門部門だけの活動にせず、調達、商品、研究、人材など各事業領域に組み込み、事業部門を巻き込みながら取り組みを広げていく。里見氏は「事業とつながると、事業部門の仲間が増え、活動が広がっていく」とし、「UCCは自分たちで成長するだけでなく、コーヒーの未来を創っていると言っていただける会社になりたい」と語った。