JR東日本とJALが最強タッグ！ 新幹線×飛行機の“立体型観光”で旅はどう変わる？ 手ぶら観光や二地域居住支援も解説

JR東日本とJAL（日本航空）は2026年2月6日、「東日本エリアの地方創生に向けた連携強化」に関する協定を締結しました。両社はこの提携を「地域未来創生戦略」と位置づけ、かつてシェアを争った新幹線と飛行機の強みを融合。

移動の概念が変わる「地域のパートナー」

今回のJR東日本とJALによる大規模な提携は、日本の移動体験における歴史的な転換点となるかもしれません。これまで羽田～東北・函館間などでシェアを争ってきた両社が、手を取り合って「広域観光モデル」を提示したことは、利用者にとって「移動の選択肢」が広がるだけでなく、「旅の行程そのもの」の自由度が飛躍的に高まることを意味します。特に新幹線と航空機を片道ずつ利用する「立体型観光」の提案は、効率的な時間活用を求める現代の旅行ニーズに合致しており、インバウンドを含めた新たな人流の掘り起こしが期待されます。

JR東日本とJALが挑む「地域未来創生戦略」の全体像

本協定は、人口減少や地方産業の衰退といった社会課題に対し、両社のアセットを組み合わせて解決を図るものです。具体的には以下の3つの柱で構成されています。

1.広域観光モデルの創出：立体型観光とシームレスな移動
2.関係人口・定住人口の創出：移動で支える二地域居住
3.新たなマーケットの創出：物流連携と手ぶら観光

新幹線＋航空機で巡る！「立体型観光」のメリット

従来の旅は「往復鉄道」か「往復航空機」が一般的でしたが、今後はこれらを組み合わせた「立体型商品」が強化されます。例えば、「行きは飛行機で函館へ、帰りは東北各地を観光しながら新幹線で帰京」といったルートが容易になります。これにより、滞在時間を効率的に使えるだけでなく、これまで訪問が難しかった駅と空港間の観光スポットを繋ぐなど、新たな出会いを提供します。また、航空券と鉄道きっぷの一体化や、MaaSによる予約・決済の簡素化、運行情報の最適化についても多面的な検討が進められています。

「ご当地Suica」も活用！二地域居住を移動からサポート

二つの地域に拠点を置く「二地域居住」のハードルとなる移動負担の軽減にも取り組みます。2026年度には、航空機と新幹線を併用した移動負担軽減プログラム「東日本、二地域暮らし（仮称）」の検討が進められる予定です。さらに、JR東日本が2027年度より開始予定の「ご当地Suica」を活用し、居住者向けの地域割引や独自サービスの提供など、デジタルプラットフォームを通じた支援メニューの拡充を目指します。

物流と手ぶら観光の進化、「JAL de はこビュン」が世界へ

物流面では、新幹線と航空機を連携させた輸送サービス「JAL de はこビュン」の対象空港を拡大します。シンガポールや台湾などの近隣海外空港に加え、さらなるエリア拡大により、地方の生鮮品などをスピーディーに海外へ届ける販路拡大を支援します。旅行者向けには、駅・観光地～空港間の手荷物配送サービスを連携。「手ぶら」で快適に観光を楽しめる環境を整備し、地域産品に歴史やストーリーを付加した「地域産品の高付加価値化」も推進していきます。

鉄道と航空、それぞれのトップランナーが手を取り合うことで、東日本エリアの旅や暮らしはより豊かでシームレスなものへと進化していきそうです。「新幹線か、飛行機か」と悩む時代から、「どちらも使って楽しむ」時代へ。2027年度の本格始動に向けて、私たちの「移動」はどう進化していくのか。今から次の旅行計画を立てるのが楽しみになりそうです。

（画像：JR東日本／JAL）

鉄道チャンネル編集部
（旅と週末おでかけ！鉄道チャンネル）

• JR東日本、久留里線の末端区間廃止へ　2025年度内に届出（千葉県）
• 普通列車が連続7日間乗り放題！東北・北海道旅行に便利な神きっぷ「北海道＆東日本パス」2026年も設定
• オールグリーン車の豪華列車E655系「なごみ（和）」が常磐線を走る！「なごみ浜通り号」4月4日運転