だからお金が貯まらない？お金が逃げていく「貧乏体質」あるある7つ

■日本の平均所得額は約564万円

厚生労働省の「2021（令和3）年 国民生活基礎調査の概況 」によれば、1世帯の平均所得金額は約564万円でした（2022年9月9日公表）。

出所：厚生労働省「2021（令和3）年 国民生活基礎調査の概況 」

より実態に近い中央値は440万円となっており、日本の平均的な世帯の所得は400万円台といえます。

グラフを詳しくみると多い順に「300～400万円未満」（13.4％）「200～300万円未満」（13.3％）「100～200万円未満」（13.1%）となっており、平均所得金額以下の割合は61.5％を占めます。

物価高が続き、なかなか賃金も上がらない状況では、お金を貯めたくてもなかなか貯められないという方もいるでしょう。

今回は年代別の平均所得額も見ながら、お金が貯められない貧乏体質な人の特徴をご紹介します。

■【年代別】平均所得額はいくらか。30～40歳代は1人当たりの平均所得金額を下回る結果に

まずは年代別に平均所得額を確認します。

出所：厚生労働省「2021（令和3）年 国民生活基礎調査の概況 」

「1世帯当たりの平均所得金額」をみると、30歳代で636万3000円、40歳代で721万2000円、50歳代では最も上がり782万7000円となりました。

65歳以上の平均は439万3000円ですが、60歳代の平均が578万8000円と上回るところを見ると、仕事による収入を得る60歳代が多いことが予想されるでしょう。

「世帯人員1人当たりの平均所得金額」は全体平均が236万3000円ですが、30歳代で約212万円、40歳代で228万5000円と平均を下回ります。

これは育児のためにパートタイムで働くなど、主に女性が働き方をセーブすることで1人当たりの平均が下がることも一因となるでしょう。

現役世代の世帯年収はお子さんの年齢と女性の働き方に影響されやすいことは考えておきたいものです。

ちなみに、児童がいる世帯の平均所得金額は813万5000円となっています。

■だからお金が貯まらない？「貧乏体質」あるある7つ

働き方や家計、またご家庭の事情など人それぞれですが、今ある収入の中から少しでも貯蓄したいものですよね。

とはいえ、そこまで贅沢していないのに、なかなかお金が貯まらないという方もいるのでは。お金が離れていく貧乏体質の方には、次のような特徴が見られます。

出所：筆者作成

まずはなんとなくあるお金の中から生活するという、月の収支を把握していない方です。家計簿をつけるのは面倒という方でも、一度ご自身の月の収支の把握をおすすめします。

一度把握するだけで、見直せる固定費が見つかったり、月いくら貯蓄できるかの目安がわかります。自分は月いくらで生活すべきかと、意識できるようになるでしょう。

月いくら貯められるかわかったら、給料日に自動で引き落とす「先取り貯金」をはじめましょう。先取り貯金は一度設定すれば、あとはほったらかしで自動に貯まるため、ストレスがありません。

貯金ができない方は先取り貯金をしていない方が多いので、今すぐに貯めたいならまず先取り貯金をおすすめします。

転職や副業、ポイ活、資産運用、フリマアプリなどお金を増やす方法は多様化していますが、そういった情報収集をしない方も貧乏体質の方に多いです。

どのような情報を知っているかで家計や貯蓄は変わるため、日々広くアンテナをはり、情報収集をする癖をつけるといいでしょう。

■日々意識的に行動することも大切

計画的にお金を貯められる方は、日々意識的に行動されている方が多い印象を受けます。

たとえば流行りのものは何でも買うのではなく、本当に自分に必要なものか考えてから買うため、家の中も片付いていてごちゃごちゃしていません。

長期的な視点も持っているので、長い目で見たキャリアプランを考えたり、買い物をする際にも安さだけにつられることなく本当に必要なもののみを購入します。

「なかなか給与が上がらない」「値上げで生活費が厳しい」というのは誰しも同じ環境ですが、お金が貯まる人はその環境でもできる自分なりの工夫を考え、実行に移します。

たとえば先ほどのポイ活や資産運用のように情報収集をして、実際に行動する。仕事についてもできない理由を並べるだけでなく、今の自分には何ができるかを考え、すぐに行動にする方が多いでしょう。

環境が悪い、時代が悪いと周囲のせいにして終わるのではなく、できることを考えて実行する。

■まとめにかえて

平均年収が上がらない中、社会保険料や物価が上がり、生活は厳しくなります。

そのような状況でも生活しながら、将来のために貯蓄する必要がある現代では、情報収集をしてさまざまな方法でお金を貯める姿勢がより求められるようになるでしょう。

■参考資料

• 厚生労働省「2021（令和3）年 国民生活基礎調査の概況 」（2022年9月9日公表）( https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/k-tyosa/k-tyosa21/dl/12.pdf )