養老保険や学資保険など貯蓄型保険を人気ランキングだけ決めて大丈夫か

■決める前に知っておきたい貯蓄型保険の基礎知識

効率的にお金を貯める方法として、よく耳にする「貯蓄型保険」。貯蓄型保険とは耳慣れない言葉と感じる方もいるかもしれません。

■貯蓄型保険にはどのような種類があるのか

貯蓄型保険とはどのような保険を指すのでしょうか。

貯蓄型保険とは、毎月（年払のこともある）の保険料を万が一の時に（死亡）保険金として受け取れる保険です。加えて満期に満期保険金として受け取ることができる貯蓄性がある保険のことです。

代表的な貯蓄型保険としては、「養老保険」、「こども保険（学資保険）」や「終身保険」があげられます。終身保険はこの中でもやや異質ですが、その特徴については後ほど説明いたします。

そして、これらの保険は、保険販売件数のランキングを見ても売れる人気の保険ともいえます。

それでは、それぞれの貯蓄型保険の特徴をしっかり把握しておきましょう。

養老保険とは、保険期間内に被保険者が死亡した時には死亡保険金を受け取ることができます。また、満期を迎えた際には満期保険金を受け取ることができます。

こども保険は、子供の教育に関する保険。

終身保険はその名のとおり、死亡保障が一生涯続く保険です。満期保険金はありませんが、時間の経過とともに解約返戻金が増えていくため、この側面を「貯蓄性」と評価されることがあります。

■世代別の貯蓄型保険の考え方

さて、ここからは世代別の貯蓄型保険について考えてみましょう。

老後資金向けなどの貯蓄や資産形成の時間的な余裕がある人、たとえば20代や30代の人にとっては、貯蓄型保険はあまり必要がないもしれません。掛け捨て型の「定期保険」とリスク資産への投資による資産形成という選択肢があります。

リスク資産への投資というと、株式投資やFX投資などを思い浮かべる人も多いかもしれませんが、そういった資産への投資とは限りません。

たとえば、バランス型ファンドのように株式と債券を混ぜた投資信託で、リスクをコントロールした金融商品もあります。投資に不慣れな方は流動性を意識しまし、投資信託を活用するとよいかもしれません。

結婚をして、子供がいるという世帯で、一家の大黒柱である自分の身に万が一のことがあったときのために家族への保障を残しておきたいということもあるかと思います。その際には「養老保険」や「終身保険」は検討してもよいかもしれません。

また、子どもの教育資金の確保という意味では、「こども保険」も有効な選択肢のひとつといえるでしょう。日本政策金融公庫によれば、4年生の大学を卒業するまでに国公立大学でも約500万円も必要というデータもあります。200万円の学資保険が売れ筋という話もありますが、実際は200万円程度では不足するということになります。ただ、万が一のための保健という側面と教育資金を貯めておくという認識であればこども保険もよいかもしれません。

「人生100年時代」ともいわれるように、長生き時代に突入し、40代でも老後なども意識するようになる方も多いでしょう。この点は20，30代の方と大きく異なる点かもしれません。

老後を意識し始めると、若いころと比べて終身保険のニーズは根強いものがあるのではないでしょうか。もっとも年齢が若い時に老後の健康状態、また家族への保障なども考えた方がよいといってもなかなか想像もつきにくかったと思います。

たとえば、40代で老後に向けた貯蓄と保険を兼ねるいう側面では、貯蓄型保険としては、終身保険や個人年金保険が検討対象になるかとは思います。

年末調整で同じの方も多いかと思いますが、貯蓄型保険のような保険に貯蓄の機能を含んだ商品が重宝されてきた背景には、金額の制限があるものの、生命保険料が所得控除の対象となっていたたこともあるでしょう。

もっとも、現在、40代でまだ老後資金を形成するまでに時間があるという方は、少額投資非課税制度である「NISA（ニーサ）」もしくは「つみたてNISA（ニーサ）」、また個人型確定拠出年金である「iDeCo（イデコ）」を活用できる方は、そうした制度を活用しながらの資産形成も可能です。

■まとめにかえて

世代別にも検討してもよい貯蓄型保険についても解説をしていきました。

生命保険文化センター「ほけんガイドWeb」( http://www.jili.or.jp/h_guide/index.html )

■【ご参考】貯蓄とは

総務省の「家計調査報告」［貯蓄・負債編］によると、貯蓄とは、ゆうちょ銀行、郵便貯金・簡易生命保険管理機構（旧郵政公社）、銀行及びその他の金融機関（普通銀行等）への預貯金、生命保険及び積立型損害保険の掛金（加入してからの掛金の払込総額）並びに株式、債券、投資信託、金銭信託などの有価証券（株式及び投資信託については調査時点の時価、債券及び貸付信託・金銭信託については額面）といった金融機関への貯蓄と、社内預金、勤め先の共済組合などの金融機関外への貯蓄の合計をいいます。