2024年は軽バン戦国時代の到来！　軽商用車が一気にEVに置きかわるこれだけの理由

この記事をまとめると
■2024年には計5社から軽商用EVが販売される予定となっている

■燃料費高騰や騒音問題を考慮すると、EVの商用利用はメリットが多い

■メリットが多い反面、車両価格が高価なのが今後の課題と言われている

2024年以降は軽商用車の普及が急速に拡大するかも!?

2022年には日産サクラ／三菱eKクロスEVという軽EVがデビュー、大いに注目を集めたことで「軽EV元年」と呼ばれた。そして、来る2024年は「軽商用EV元年」となるかもしれない。

現在のところ、軽商用EVは三菱ミニキャブ・ミーブが孤軍奮闘しているわけだが、2023年度内にはトヨタ・ダイハツ・スズキが共同開発したハイゼットをベースとした軽商用EVが発売される。

軽商用1BOXというのは、ラストワンマイルと呼ばれる宅配業務の最終区間で活用されることが多く、そうしたシチュエーションを考えると、EV化というのはメリットが多い。

EVというのはアイドリングによるロスがエンジン車よりも小さいため、配達業務でのエネルギーの無駄遣いが自然と抑えられることが期待できる。

また、走行ノイズがエンジン車に対して圧倒的に静かなため、住宅街の走行でも騒音の発生が少なくなるのはメリットであるし、ドライバーの業務環境改善という点でもEV化が歓迎されるところだ。

EVトラック

さらに、昨今の燃料高騰が加速するトレンドであることを考えると、圧倒的にランニングコストを抑制できるEVというのは経営的な視点でもメリットが大きい。

ラストワンマイルに限った運用であれば、ある程度はルートが読めるのでEVの課題である電欠という点においても対応しやすいという指摘もある。

しかも、トヨタ・ダイハツ・スズキが共同開発している軽商用EV、ホンダN-VAN e:とも200km以上の一充電航続距離を目標としている。ラストワンマイルの配達を担うツールとしては、ほとんど理想的なソリューションといえる。

軽商用車の急速充電はあくまで補助的に使うもの

一方で、もちろん課題もある。

たとえば、軽商用EVが普及したときに急速充電インフラが不足するのではないか、という問題は誰もが思いつくだろう。街のコンビニなどに急速充電器を設置しても、常に宅配の軽商用EVが占領しているようなことになれば、一般ユーザーがEVを避けるようになってしまう、という声も聞こえてくる。

EVの急速充電器のイメージ写真

ただし、それは杞憂となるだろう。

ホンダN-VAN e:

蛇足ながら、初期のEVオーナーであった筆者の経験からいえば、EVというのはメンテナンスに関するコスト（エンジンオイル交換が不要など）の面でもエンジン車より有利な傾向にある。

固定ギヤのEVにおいては、高速の連続走行が苦手という傾向にあるのも事実だが、逆にラストワンマイルの宅配業務においては低速走行のスムースさやストップ＆ゴーを得意とするEVの特性はメリットでしかない。

三菱ekクロスEVの走行写真

ただし、EVは高価なバッテリーを積む関係から、エンジン車に対して100万円単位で車両価格が上がってしまうことはビジネスユースでは欠点になると思えるが、ホンダがN-VAN e:を100万円台でリリースするとアナウンスしているように、ビジネス用途のフリートユーザーが受け入れられる価格帯となることを目指している。

ホンダN-VAN e:

普及初期においては、政府や自治体からの補助金ありきでエンジン車と同等コストとなる可能性も否定できないが、前述したようにガソリン価格の上昇トレンドが下降するとは思えない社会情勢だけに、ガソリンよりも安価な電気で走れる軽商用EVへのシフトは一気に進むのではないだろうか。

状況を考えるほど、「2024年は軽商用EV元年」となることは確実と思えてくる。