「高島屋」「大丸」「三越」大手百貨店の業績好調の影で「マルイ」「パルコ」が不調…加速する貧富の差と若者の百貨店離れ

昨年末に決算を発表したJ.フロント リテイリングと高島屋の業績が好調だ。2023年3-11月の売上高は、2社ともに前年同期間を1割上回っている。

国内顧客の旺盛な消費意欲を取り込む名門百貨店

高島屋の2023年3-11月の売上高は、前年同期間比5.2%増の3341億円、営業利益は同45.3%増の332億円だった。この好調ぶりを受け、高島屋は通期の業績を上方修正している。

百貨店事業単体で見ると、2023年3-11月の売上高は前年同期間比5.5%増の2441億円、営業利益は同59.6%増の206億円だった。高島屋の国内百貨店の総売上高は、2022年比で11%増。2019年比で5%増だった。

※業績説明資料より（筆者作成）

興味深いのは、インバウンドを除く国内顧客の売上高だけでも2019年の水準を4%上回っていることだ。2023年は前年に引き続いてインフレが継続していたが、高島屋では日本人の消費意欲が旺盛だったことになる。特に主力のファッションアイテムが好調だ。

大丸や松坂屋を運営するJ.フロントの百貨店事業2023年3-11月の売上高は、前年同期間の1割増となる1684億円、事業利益は2倍の182億円だった。大丸や松坂屋においては、戦略的に取組んでいた富裕層向けのラグジュアリーブランドが増収に貢献している。

1～2割の売上減に悩まされるマルイ

三越や高島屋、大丸、松坂屋の店舗別売上高を見てみよう。コロナ禍以前との比較だ。松坂屋名古屋店の2023年3-11月の売上高は、2019年同期間比5.5%増の904億円、大丸・心斎橋店は3.5%増、大丸・神戸店に至っては2割増の657億円だった。

※業績説明資料より（筆者作成）

松坂屋名古屋店は免税の売上高がコロナ禍と比較して3割も減少して20億円程度しかないが、店舗全体では増収となっている。大丸・心斎橋も免税は2割減だ。大丸神戸店の免税売上は、コロナ禍と比較すると2倍になった。しかし、金額は30億円にも満たない。それでも、神戸店は100億円もの増収に至っているのだ。

高島屋は主力である日本橋店の2023年3-11月の売上高が、2019年同期間比11.4%増の1066億円、新宿店が同19.1%増の631億円だった。

※業績説明資料より（筆者作成）

マルイは2023年4-9月のグループ総取扱高が過去最高の2.1兆円を超えるなど、会社全体の業績は堅調だ。しかしこれはクレジットカードの収益貢献が大きい。小売事業は上半期の売上高が前年を下回った。

店舗別に見ると、主力の北千住店の2023年4-9月の売上高が2019年同期間比13.6%減の172億円、新宿店が同17.0%減の119億円、有楽町店は2割減の71億円だった。

※FACT BOOKより（筆者作成）

パルコやマルイは、かつてファッション感度の高い若者を引き付ける文化の発信地だった。ここで販売する衣料品に身を包めば、時代に乗り遅れることはないという安心感を与えていた。しかし、今やそうした意識は薄れた。代わりにユニクロやザラといった、ファストファッションがその役割を果たしている。

中間層とは、経済的な豊かさを実感できる人々のことだ。かつては、大量生産される衣料品を忌み嫌う風潮があり、パルコのような文化の拠点に熱狂した。それが中間層としての矜持だった。今の時代、それが失われているのだ。

着実に1に近づくジニ係数

昭和の百貨店もマス層である庶民が、非日常を楽しむ場所だった。屋上にはファミリーの集客装置である遊園地があり、上から下への動線を整えるシャワー効果によって各フロアに人が溢れていた。そこに集まる人びとは、少し背伸びをすれば購入できる品々を好んで手に取った。がんばれば何とか手が届くくらいの、絶妙なアイテムが当時の百貨店には並んでいたのだ。

しかし、百貨店の役割も変わりつつある。ターゲットを富裕層に定め、顧客の特徴に合わせた最適なものをセレクトして提案しているのだ。百貨店において、マスマーケティングは終焉を迎えつつある。

厚生労働省の「所得再分配調査報告書」によると、2021年の再配分前の「ジニ係数」は0.5700。2017年の0.5594と比較すると上昇している。ジニ係数は格差が大きいほど数値が高くなり、1になると全所得を1人が独占していることになる。コロナ禍を経て貧富の差は拡大しているのだ。

名門百貨店の業績の伸長にも、その特徴がよく表れている。

文／不破聡