MAYAホールディングス、いわてグルージャ盛岡2026―27シーズンユニフォームパートナーとして参画

～東京に本社を置く当社が、岩手の事業拠点と経営参画を通じて地域との関係を深化～[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/103356/27/103356-27-5a2c7d70503653fbc1ea4bf35b315b80-3900x1131.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]株式会社MAYAホールディングス（本社：東京都新宿区、代表取締役：内藤 献、以下当社）は、いわてグルージャ盛岡（JFL：日本フットボールリーグ所属）とのスポンサー契約に基づき、2026―27シーズン ユニフォームパートナーとして参画しております。8月29日（土）の開幕を迎えるにあたり、当社代表が2026年4月28日、同クラブを運営する法人の定時株主総会にて取締役に選任されていることも含め、あらためてこの取り組みについてお伝えいたします。当社は、いわてグルージャ盛岡との商標使用権を含むスポンサー契約に基づき、2026―27シーズンのホームゲームにおいて、ユニフォーム背面上部に当社ロゴを掲出いただきます。なお、天皇杯出場時には、すでに一部着用されており、シーズン開幕に合わせて改めてお知らせするものです。[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/103356/27/103356-27-4a599e92885990974d739cc4ffde777f-3744x2496.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]2026年8月19日(水)開催、天皇杯JFA第106回全日本サッカー選手権大会1回戦 いわてグルージャ盛岡vs札幌大学サッカー部でのワンシーン当社グループは岩手県内において、盛岡市にBPOセンターを構え、八幡平市で農業・福祉分野の事業を展開するなど、県内4拠点で事業を営んでまいりました。当社が特別協賛を務める地域のマラソン大会には、いわてグルージャ盛岡のマスコット「キヅール」にもご来場いただくなど、契約に先立ちすでに交流を重ねてきました。代表者コメント[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/103356/27/103356-27-bf4571d70ae588e82920345ffba81ff0-665x867.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]岩手の地で事業を続けてきた中で、地域に根ざして戦う「いわてグルージャ盛岡」を応援できることを大変嬉しく思います。クラブ経営に携わる中で、スポーツ現場が持つ可能性を日々実感しており、まだ活かしきれていない場の力にも目を向けながら、地域とスポーツをともに盛り上げていく取り組みを続けていきたいと考えております。株式会社MAYAホールディングス代表取締役 内藤 献契約概要[表: https://prtimes.jp/data/corp/103356/table/27_1_1e46b22397a72a112b82b0386918a29d.jpg?v=202608281245 ][画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/103356/27/103356-27-5cad3083b86b35b81595184c6d985066-3900x1528.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]【株式会社MAYAホールディングス 会社概要】ミッション：『人と技術で世界を変える』商号：株式会社MAYAホールディングス所在地：東京都新宿区西新宿2-6-1新宿住友ビル44F代表者：代表取締役 内藤 献設立：2018年2月（MAYAグループ創設2011年2月）URL：https://mayahd.jp/当社は、国内14法人によるホールディングスとして、人材ソリューション事業（BPO・人材派遣）とICTソリューション事業（仮想SIM通信・オフィスDX支援）を中核に、農福連携事業、飲食・ネイルサロン運営事業、学校法人設置・専門学校運営支援事業などを展開しております。なお、学校法人は私立学校法に基づき、株式会社との資本関係を持つことができないため、当社の子会社・関連会社には該当しません。当社は設立支援および寄附行為を通じて、その運営基盤を支えております。企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000027.000103356.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp