FIFA会長の上級顧問、W杯売却計画に反旗　即時辞任の事態に。「断固として反対する」「なぜ今なのか？　誰が利益を得るのか？」

揺れるFIFA Photo/Getty Images

上級顧問を務めたコルデイロ氏

FIFAのジャンニ・インファンティーノ氏が明らかにした「W杯売却計画」をめぐって反発が強まっており、明確な抗議の意を示したUEFA、CONCACAFに続いてAFCも連帯を表明。反対の意思は世界中に広がっている。

そして、インファンティーノ氏の上級顧問を務めていたカルロス・コルデイロ氏もまた、反旗を翻した。米国サッカー連盟の元会長でもある同氏は、この計画に反対し、FIFAを即時辞任すると発表。FIFA内部で辞任による明確な反対の意思を示した最初の人物となった。

コルデイロ氏は以下のように声明を発表した。『sky sports』が独占で伝えている。

「FIFAの上級顧問であり、元銀行員であり、生涯サッカーファンである私としては、FIFAがワールドカップの株式売却を検討しているのを黙って見過ごすことはできません。はっきり言っておきますが、私はこの提案には一切関与しておらず、断固として反対します。これはFIFA加盟協会にとって、サッカーにとって、そしてサッカーの長期的な未来にとって非常に不利な取引です」

「サッカーは私の人生の中心であり、35年以上銀行業に携わってきた経験から、この資産の価値と、その一部を手放すことによる影響の両方を懸念しています。だからこそ、この提案は却下されるべきなのです」

「FIFAはすでに莫大な財源を保有しています。数十億ドルもの準備金があり、負債は一切ありません。FIFA会長自身が、2022年から2026年の間に150億ドルの収益が見込まれると強調しています。加盟協会がサッカーの発展のために追加投資が必要だと考えるのであれば、FIFAは既存の資金からその支援を提供するたけの財政力を持っています」

そしてコルデイロ氏は、もっとも根本的な疑問を指し示している。なぜこのような提案がなされたのかということだ。

「もっとも憂慮すべき点は、根本的な疑問に対する答えがないことです。なぜこの取引なのか？　なぜ今なのか？　どのような監視体制があるのか？　誰が利益を得るのか？　競争入札は行われたのか？　どのようなガバナンス体制が敷かれるのか？　投資家は最終的に何を得るのか？　そしてサッカー界にとってどのような代償を伴うのか？」

「これらの疑問はほとんど未解決のままであるにもかかわらず、加盟団体はわずか50日以内に極めて重大な決断を下すよう迫られており、さもなければ取り残される危険にさらされている。それは、世界のスポーツの未来を決定する責任ある方法ではありません」

「この提案は、FIFAの将来を左右する重要な問題となりました。慎重に検討した結果、FIFA会長の上級顧問としての職務を継続することはもはや不可能であると判断いたしました。つきましては、即時辞任いたします」

UEFAらはこのプロジェクトの推進を阻止するため、ワールドカップをボイコットする意向であることを明らかにしている。そしてコルデイロ氏は、自ら離反することで後に続く者たちが現れることを期待していると『sky sports』は報じている。

インファンティーノ氏への信頼は失われつつあるようだが、それでもこの売却計画は推進されるのだろうか。