【投資クイズ】利回り3.5％の日本株ポートフォリオ2選、景気悪化に弱いのは？

2026年08月16日(日) 08:00

　今回は、私が「長期投資したい」と考える予想配当利回り3.5％の日本株ポートフォリオを二つ紹介します。

　ただし、株は景気悪化局面では30％程度も下がることがあります。

今日は二つのポートフォリオを比較して、どちらが景気悪化により弱いか考えてみましょう。

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クイズ

　今日は、二つの高配当利回り株ポートフォリオを見て、どちらがより景気悪化に弱いかを考えるクイズです。

【クイズ】

　以下、ポートフォリオAとBをご覧ください。どちらも6銘柄で構成され、予想配当利回りは3.5％という魅力的な水準です。

　さて、この二つのポートフォリオのうち、より景気悪化に弱いのはどちらでしょう？　言い換えれば、景気敏感株が多く、景気悪化で業績や株価の低下が、より大きくなるポートフォリオを当ててください。

【ポートフォリオA】6銘柄で約3万6,000円、予想配当利回り3.5％（8月10日時点）

出所：QUICKより筆者作成、2026年8月10日時点

【ポートフォリオB】6銘柄で約4万円、予想配当利回り3.5％（8月10日時点）

出所：QUICKより筆者作成、2026年8月10日時点

　どちらも、株式ポートフォリオですから、景気が悪化すると業績が悪化して株価が下落する可能性が高まります。ただし、その度合いに違いが出ると考えられます。あくまで相対的な比較ですが、景気悪化により弱いのはどちらのポートフォリオでしょう？

日本株を1株単位で売買しましょう

　日本株はかつて100株単位で売買されていました。今でも、東京証券取引所での売買は原則100株単位です。しかし、100株単位では、売買金額が大きくなりすぎて思うように分散投資ができません。

　そこで、楽天証券の「かぶミニ®」のような単元未満株取引サービスを使えば、日本株を1株単位で売買できます。「かぶミニ®」の売買手数料は無料です。

　これからは、日本株も「かぶミニ®」のようなサービスを使って1株単位で売買する習慣をつけることをおすすめします。今回のクイズでは、楽天証券の「かぶミニ®」を活用し、合計4万円以下で6銘柄に分散投資するポートフォリオの例を紹介しています。

　以下は、ポートフォリオA・Bの構成銘柄のさらに詳しいデータです。

＜ポートフォリオA構成銘柄の株価指標：2026年8月10日時点＞

出所：QUICKより作成。配当利回りは今期1株当たり配当金（会社予想）を8月10日の株価で割って算出

＜ポートフォリオB構成銘柄の株価指標：2026年8月10日時点＞

出所：QUICKより作成。配当利回りは今期1株当たり配当金（会社予想）を8月10日の株価で割って算出

正解

　ポートフォリオBは、鉱業、商社、海運、自動車、鉄鋼、タイヤと景気敏感セクターの銘柄が多いことから、景気悪化に弱いと思われます。

　一方、ポートフォリオAは、情報通信、食品、医薬品、電鉄と、景気悪化の影響が相対的に小さいディフェンシブ株が多いので、ポートフォリオBよりは景気悪化への耐性が高いと言えます。

　以下、参考としてください。景気敏感・ディフェンシブの判断は、個別銘柄ごとにする必要がありますが、一般的には、以下のように業種ごとの特色があります。

＜業種別の景気敏感度：景気敏感株～ディフェンシブ株＞

出所：楽天証券経済研究所作成

景気敏感株・ディフェンシブ株の分類は流動的

　クイズを解いていただくに当たり、知っておいていただきたいことがあります。

　景気敏感株・ディフェンシブ株の分類は流動的、という事実です。

【1】「昔は景気敏感株だったが、今はディフェンシブ株」のように分類が変わる企業も多い

　例えば、大手銀行株です。三菱UFJフィナンシャル・グループ（8306）は、1990年代から2000年代には（前身の三菱銀行などが）景気敏感株でしたが、今はディフェンシブ株です。

　不良債権比率が高かった時代は景気が悪化すると不良債権増加が危惧され、株価が急落しました。景気が回復すると不良債権が減少するので株価が急騰しました。つまり完全に景気敏感株でした。ところが、財務良好で、収益基盤が堅固となった近年は、景気悪化局面でも高水準の利益を維持するようになりました。近年は、ディフェンシブ株となっています。

　今後、不良債権比率が拡大するような深刻な金融危機が起これば、再び景気敏感株になることもありますが、そうでない限りは、ディフェンシブ株と見なして良いでしょう。

【2】「昔はディフェンシブ株だったが、今はそうではない」企業もある

　例えば、電力株がそうです。昔は、景気変動にかかわらず安定的に高配当が期待できる、代表的なディフェンシブ株でした。ところが、東日本大震災後に原発が停止してから、そうではなくなりました。景気敏感株とまではいきませんが、株価も収益も不安定でディフェンシブとは言えなくなりました。ただし、原発再稼働が進めば、ディフェンシブ株に戻る可能性もあります。

　ガス火力発電に依存する割合が大きい間は、原油・ガス価格の変動によって収益が大きく変動します。本来、原油やガス価格が上昇しても電力料金に転嫁できるのですが、日本ではさまざまな制約のため価格転嫁ができずに、電力会社の収益が悪化することがあります。