「仕事の重要度が5年前より上がった」日本人は2割、主要国の中で最低　賃金や評価への期待感不足が影響
インディードリクルートパートナーズは、日本の就業観の変化について実施したIRP・Indeed『グローバル就業意識調査2025』のデータを分析し、その結果を公表した。

■仕事の重要度が5年前から「上がった」20.2％、主要国の中で最低

同社は、IRP・Indeed「グローバル就業意識調査2025」をもとに、日本においてフルタイムで働く人の「人生における仕事の重要度」に着目して分析した結果、5年前と比べて仕事の重要度が「上がっている・計（「とても上がっている」＋「上がっている」）」と回答した割合は20.2％にとどまり、アメリカや中国など主要国と比べて、低い数値に。


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人生における仕事の重要度（5年前比較）同社によると、日本の割合の低さについて、「ワークライフバランスを重視する傾向」や「自分の働きぶりが賃金増加につながる期待を持ちにくいこと」が影響しているという。

人手不足や物価上昇の影響で全体的には賃上げの傾向が見られる。一方で、より意欲的に働いてもらうためには、個人の働きぶりに見合った賃金を支払い、成果や貢献に対して適正な評価やフィードバックを行うことが重要だと指摘している。

また調査では、仕事の重要度が「上がっている」人ほど、適正な評価やフィードバックを受けていると認識し、自己効力感を持って働いている傾向が明らかになった。

さらに、社員への成長機会の提供に対する満足感と会社の将来の成長への期待感も高いことから、自己効力感を高めるコミュニケーションと成長機会の提供が働く人の意欲を引き出し、企業の成長につながると同社は考察している。

【調査概要】
調査方法：インターネットモニター調査
調査対象：20歳～69歳の就業者（今回はフルタイム勤務者のサンプルのみ利用）
有効回答数：日本：12,360、アメリカ：10,312、中国：1,048、イギリス：1,048、フランス：1,048、ドイツ：1,048（うち利用した「5年前は働いていなかった」を除くフルタイム勤務者のサンプルは14,398）
調査実施期間：2025年3月上旬～中旬
調査機関：インディードリクルートパートナーズ、Indeed

＜参考＞IRP・Indeed『グローバル就業意識調査2025』
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