月の収入7万～10万円「1年の半分は働けないが楽しく暮らしている」30歳女性の非課税生活

介護や病気、失業など、さまざまな事情から住民税非課税世帯となる人がいます。実際の暮らしはどのようなものなのでしょうか。All Aboutが実施している「住民税非課税世帯のお金と暮らし」に関するアンケートから、2026年9月2日に回答のあった、中国・四国地方在住、30歳女性の状況を見ていきます。

■投稿者プロフィール
ペンネーム：こてつまる
年齢性別：30歳女性
同居家族構成：本人、母親（世帯は別）
居住地域：中国・四国地方
雇用形態：自営業
月の収入：労働収入7万～10万円
現預金：30万円
リスク資産：3万円

■「体調に左右され、1年の半分は働けなくなってしまった」
住民税非課税世帯となった経緯について「20代の頃に頸椎（けいつい）ヘルニアになり長時間の就労が難しくなりフルタイムでの仕事ができなくなり、体調に左右され悪化してしまうと1年の半分は働けなくなってしまいました」と話すこてつまるさん。

現在のひと月当たりの収入は「労働収入7万～10万円」。一方、代表的な支出は「食費1万5000円、居住費3万5000円、通信費1万円、保険料1万円、娯楽費1万円」とのことで、毎月の収支はほぼトントンだと言います。

暮らしの中で特に負担が大きいのは「食材の価格が上がっていて、節約している時と同じ内容の食事をしていても3年前に比べ5000円ほど出費が増えている」こと。「保険料も掛け捨てではなく払いきりで、終身のタイプなのでやめられず負担ですが削れないところもきついです」と続けます。

やりくりの工夫としては「ベランダ菜園をして食費を抑えるようにしています。ポイ活アプリを使って趣味のものを買ったり衝動買いをしないように毎日収支をつけています」とのことです。

■「体調がいい時は外に働きに行くこともできる」
住民税非課税世帯であることで特に影響があったのは「給付金・支援制度を受けたこと」。「母親は1度しかもらえなかった支援給付金が私は2回もらえたので助かりました」と振り返ります。

周囲からのイメージについては「生活保護を受けているわけではないので収入プラスアルファのお金はないです。ただ給付金の話が出ると、いいなぁと言われることがあります」と明かします。

最後に、今の暮らしで大切にしていることとして「無理に節約して過ごしてるのではなく楽しく暮らしています。体調がいい時は外に働きに行くこともできるので、健康第一で在宅でも収入を増やせないかと探して、再現できそうなものは積極的に挑戦しています！」とコメントを残していました。

※住民税が非課税となる基準は自治体や世帯構成などにより異なります
※本文中のコメントは、投稿内容をもとに読みやすく再構成しています
※エピソードは投稿者の当時のものです。現在とはサービスや金額などの情報が異なることがございます
※投稿エピソードのため、内容の正確性を保証するものではございません