【健康意識に関する調査】「健康で暮らしたい年齢」最大94.9歳に対して「生きたい年齢」は86.5歳―「健康でありたい」が「生きたい」を上回る傾向

株式会社ＮＴＴデータ経営研究所(本社：東京都千代田区、代表取締役社長：山口 重樹、以下、当社)は、ＮＴＴコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社(本社：東京都品川区、代表取締役社長：塚本 良江)が提供する「ＮＴＴコム リサーチ」登録モニターを対象に、「健康に関する『意識・関心』および『健康観』の実態調査」(以下、本調査)を実施しました。本調査は、近年注目を集めている「健康の社会的決定要因(Social Determinants of Health, SDH)※」に対する施策を検討する際のヒントを提供することを目的としています。20代から60代までの男女1,054人を対象に、健康に対する意識や関心、健康観の実態把握、そして健康観と社会経済的な生活満足度や孤独・孤立の関連性についてアンケート調査および分析を行った結果、以下の内容や傾向が明らかとなりました。※健康に直接的または間接的に影響を与える経済的・社会的・環境的要因を指す画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/421556/LL_img_421556_1.jpg健康意識に関する意識・関心および健康の実態調査【調査詳細レポート】： https://www.nttdata-strategy.com/knowledge/ncom-survey/250109/【主なポイント】1. 「いつまでも生きたい」よりも「いつまでも健康でいたい」と考えている人が多く、性年代によって傾向が異なる2. 安心できる居場所があると感じる人は、健康寿命ニーズが高くなる(長く健康でいたいと思う)傾向がみられる3. 「家庭」を安心できる居場所と感じる人は健康寿命へのニーズが高まる一方、「インターネット空間」を安心できる居場所と感じる人は健康寿命へのニーズが低くなる傾向がみられる【背景】世界保健機関(WHO)が2024年に発表した統計(*1)(*2)によると、日本人の平均寿命は84.46歳で世界第1位、健康寿命(*3)も世界第2位であり、日本は最も健康的かつ長寿の国の一つです。しかし、同年の厚生労働省の調査(*4)では、2005年以降、自身の健康状態を「よい」と感じる日本人の割合が年々減少していることが明らかになっています。さらに、ジョンソン・エンド・ジョンソン社の国際比較調査(*5)では、日本人のヘルスリテラシー自己評価が、日本・アメリカ・イギリス・オーストラリア・中国・フィンランドを含む6カ国中で最下位となっています。これらの結果から、日本は長寿である一方、自身の健康状態や医療・健康情報を正しく判断し、適切に選択・行動する点で課題を抱えていることが浮き彫りになっています。こうした背景には、「人生100年時代」を迎えた現代社会において、社会経済の変化、新型コロナウイルス感染症の流行、単身世帯の増加、働き方の多様化、そしてインターネット普及による人間関係の希薄化など、多様な要因が関与していることが考えられます。そこで当社は、健康状態には住む場所、仕事、収入、教育などの社会的な環境によって大きく左右されるという「健康の社会的決定要因(Social Determinants of Health, SDH)」を踏まえた施策を検討する際のヒントを見いだすことを目的に、健康に対する意識や関心、健康観の実態把握、そして健康観と社会経済的な生活満足度や孤独・孤立の関連性について20代から60代までの男女を対象としたアンケート調査および分析を実施しました。【主な調査結果・考察】1. 「いつまでも生きたい」よりも「いつまでも健康でいたい」と考えている人が多く、性年代によって傾向が異なる日本人※の肉体的、精神的、社会的健康(*6)(以下、「各種健康」)への関心、各種寿命ニーズ(肉体的健康、精神的健康、社会的健康、労働、寿命)(*7)について調査を実施しました。その結果、各種健康への関心は男性よりも女性の方が高く、年代が上がるにつれて関心が高まる傾向が確認されました。また、希望する寿命(寿命ニーズ)は86.5歳、肉体的、精神的、社会的に健康で過ごしたい年齢(健康寿命ニーズ)はそれぞれ90.3歳、94.9歳、87.6歳となりました。これにより、「いつまでも生きたい」よりも「いつまでも健康でいたい」と考える人が多いことが明らかになりました。特に20代ではこの傾向が顕著である一方、30代では「長く生きたくない」「あまり健康でいたくない」と感じる人の割合が相対的に高い傾向が確認されました(図表1)。厚生労働省の調査「年代階級別の死因(*8)」において20～29歳および30～39歳の死因第一位が「自殺」であることから、20代においては「いつまでも長く健康でいたい」という願望を阻害する別の要因が存在すると考えられます。一方、30代における「長く生きたくない」「あまり健康でいたくない」という意識が自殺に直接結びついているとは断定できないものの、健康寿命ニーズや寿命ニーズの低さに影響を与える要因についてさらなる分析が必要であり、これらの課題に対応するための効果的な対策の検討が急務であると考えられます。※当該調査会社モニターには、日本に居住している外国人が一部含まれている可能性がある点には留意画像2: https://www.atpress.ne.jp/releases/421556/LL_img_421556_2.jpg【図表1】 健康観(健康寿命、寿命に対するニーズ)の比較(年代別)*1 World Health Organization「Data: Life expectancy at birth (years)」(2024年8月)： https://data.who.int/indicators/i/A21CFC2/90E2E48 ※2021年の推計値*2 World Health Organization「Data: Healthy life expectancy at birth (years)」(2024年8月)： https://data.who.int/indicators/i/48D9B0C/C64284D ※2021年の推計値*3 健康上の問題で日常生活が制限されることなく生活できる期間*4 厚生労働省「第19回中高年者縦断調査(中高年者の生活に関する継続調査)の概況」(2024年11月)： https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/judan/chukou24/dl/gaikyou.pdf*5 ジョンソン・エンド・ジョンソン社プレスリリース「『人生100年時代 × デジタル社会の総合的なヘルスリテラシー国際調査』結果を発表」(2023年12月)： https://www.jnj.co.jp/media-center/press-releases/20231208/pdf-01*6 他人や社会と建設的でよい関係を築けること*7 「肉体的健康寿命ニーズ」は「何歳まで肉体的に健康で過ごしたいか」、「精神的健康寿命ニーズ」は「何歳まで精神的に健康で過ごしたいか」、「社会的健康寿命ニーズ」は「何歳まで社会的に健康で過ごしたいか」、「労働寿命ニーズ」は「何歳まで働きたいか」、「寿命ニーズ」は「何歳まで生きたいか」を問う質問に対する回答年齢の平均値(以下、同様)*8 厚生労働省政策統括官「令和4年人口動態統計」(2024年3月, P30)： https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jinkou/houkoku22/dl/all.pdf#page=25.992. 安心できる居場所があると感じる人は、健康寿命ニーズが高くなる傾向がみられる孤独・孤立感の経験有無と健康観(各種寿命ニーズ)、および安心できる居場所の有無と健康観との関連性について調査を実施しました。孤独・孤立感は「人との付き合いがないと感じた経験」「取り残されていると感じた経験」「他の人たちから孤立していると感じた経験」を基準とし、また安心できる居場所については「家庭(自宅)」「インターネット空間」「職場」「学校」「地域」の5項目を設定しました。その結果、上記の孤独・孤立を感じた経験がある人は、社会的健康寿命ニーズや寿命ニーズが低い傾向がみられる一方で、孤独・孤立を感じた経験がない人は、これらのニーズが高い傾向が確認されました。さらに安心できる居場所がある人は、ない人と比較して肉体的、精神的、社会的健康寿命ニーズがそれぞれ5.3歳、8.2歳、4.9歳、寿命ニーズが6.9歳高いことが分かりました(図表2)。画像3: https://www.atpress.ne.jp/releases/421556/LL_img_421556_3.jpg【図表2】 健康観と安心できる居場所との関連性(居場所の有無)3. 「家庭」を安心できる居場所と感じる人は健康寿命へのニーズが高まる一方、「インターネット空間」を安心できる居場所と感じる人は健康寿命へのニーズが低くなる傾向がみられる安心できる居場所の種別傾向、居場所や生活満足度(収入、仕事、社会的つながり、行政施策、心身の健康)が個人の健康観に与える影響について調査を実施しました。その結果、孤独・孤立の経験有無に関わらず、「家庭」を安心できる居場所と感じる人は約7割と最も多く、健康寿命ニーズが最大で7.1歳高い傾向が確認されました。一方で「インターネット空間」を安心できる居場所と感じる人は、健康寿命ニーズが最大で6.2歳低い傾向が確認されました(図表3)。さらに、孤独・孤立を感じた経験がある人ほど、「インターネット空間」を安心できる居場所と感じる傾向が強く、孤独・孤立を感じた経験がない人は「家庭」「地域」「職場」を安心できる居場所と感じる傾向がみられました。また、収入や仕事、行政施策などの満足度が低い(不満がある)人は、寿命ニーズをはじめ、健康寿命ニーズが低い傾向が確認されました(図表4；健康寿命ニーズとの関連性は調査レポート参照)。これらの結果から、実社会における「家庭」「地域」「職場」などでの心理的に安心できる居場所や「収入」「仕事」「行政施策」といった社会経済的要因が、個人の健康観に大きな影響を与えていることが明らかになりました。特に、対面でのつながりが感じられる「家庭」などの居場所は健康寿命ニーズにポジティブな影響を与える一方で、「インターネット空間」はネガティブな影響を与えることが確認されました。そのため、個々人の健康観の醸成や社会的孤立の軽減を図るためには、顔の見える関係性を感じられる居場所を構築する施策が必要であると考えられます。画像4: https://www.atpress.ne.jp/releases/421556/LL_img_421556_4.jpg【図表3】 健康観と安心できる居場所との関連性(居場所：家庭・自宅、インターネット空間)画像5: https://www.atpress.ne.jp/releases/421556/LL_img_421556_5.jpg【図表4】 健康観と生活満足度との関連性【結論・今後について】本調査の結果、性別や年代により異なる傾向はあるものの、全体として「いつまでも生きたい」よりも「いつまでも健康でいたい」という価値観を持っている人が多いこと、社会経済的な生活への満足度や孤独・孤立に関連する要因が健康観に影響を与えることが明らかになりました。健康観は、個々人のヘルスリテラシー向上のみで支えられるものではなく、周囲の社会経済的な環境整備に支えられながら醸成され、実現されるものだと考えます。つまり、個人の努力を基盤としながら、健康増進施策や介護・福祉施策、社会経済全体の対策を連携させた体制を構築することで、私たちの健康と生活を支える仕組みを整えることが重要です。2024年12月に発表した「『孤独・孤立』に関する認知度・イメージ、意識・関心の実態調査」も踏まえ、専門職に限らず地域における“自然発生的な”サポーターを発掘し、ネットワークを構築することが「社会的なつながり」の維持に重要であり、個々人の健康観の醸成にも寄与する可能性が期待されます。また理化学研究所の研究では、若年層において対面コミュニケーションが精神的健康にポジティブな影響を与える一方で、一対多のソーシャルメディアなどのオンラインコミュニケーションが孤独感を増加させる傾向が明らかにされており(*9) 、若年層をはじめとして全世代を対象にした、顔の見える関係性を感じられる居場所づくりを推進する施策やソリューションの重要性が示唆されています。これらの示唆を活かして、「いつまでも生きたい」という価値観に加えて、「いつまでも健康でいたい」という価値観の実現に寄与できるよう、健康の社会的決定要因(SDH)を考慮した新たなヘルスプロモーションの在り方や推進する施策・ソリューションの検討を目指します。*9 理化学研究所プレスリリース「ソーシャルメディアが精神的健康に与える影響を解明」(2024年12月20日)： https://www.riken.jp/press/2024/20241220_2/index.html【調査概要】調査名 ：健康に関する「意識・関心」および「健康観」の実態調査調査期間 ：2024年7月12日～2024年7月16日調査方法 ：非公開型インターネットアンケート (ＮＴＴコム リサーチ クローズド調査)調査対象 ：20代～60代の男女調査機関／実施者：株式会社ＮＴＴデータ経営研究所 ライフ・バリュー・クリエイションユニット ＮＴＴコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社有効回答者数 ：1,054人(男性：503、女性：551)調査結果(詳細レポート)https://www.nttdata-strategy.com/knowledge/ncom-survey/250109/【関連リンク】■WHO「Data: Life expectancy at birth (years)」：https://data.who.int/indicators/i/A21CFC2/90E2E48■WHO「Data: Healthy life expectancy at birth (years)」：https://data.who.int/indicators/i/48D9B0C/C64284D■ＮＴＴデータ経営研究所「『孤独・孤立』に関する認知度・イメージ、意識・関心の実態調査」：https://www.nttdata-strategy.com/knowledge/ncom-survey/241218＜調査データについて＞・回答者の属性は、回答者のアンケート上の自己申告に基づいています。・回答の構成比は、小数第2位を四捨五入しているため、各構成比の合計は100％にならない場合があります。＜調査結果の利用について＞・本調査は、株式会社ＮＴＴデータ経営研究所とＮＴＴコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社が共同で行っており、本調査結果の著作権は、株式会社ＮＴＴデータ経営研究所とＮＴＴコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社が保有します。・調査結果の一部を転載・引用される場合は、出所として「ＮＴＴデータ経営研究所/ＮＴＴコム オンライン・マーケティング・ソリューション」または「ＮＴＴデータ経営研究所/ＮＴＴコム リサーチ」と併記した上で、掲載日・掲載媒体・引用箇所などの情報につきましては広報担当までお知らせください。・調査結果について、出所を明記せずに転載・引用を行うこと、データの一部または全部を改変することなどの行為はご遠慮ください。・本アンケート調査の生データは提供いたしかねます。