【個人投資家800人アンケート】2024年の株式投資で利益を得た人は86％！株価上昇で利益額も拡大中

受講者数が累計で90万人を突破したオンライン株式スクール「株の学校ドットコム」（運営会社：株式会社トレジャープロモート、東京都千代田区、代表取締役社長：瀬川 丈）では、全国の個人投資家800人を対象に、2024年の株式投資でどれくらいの利益（または損失）を出したか、また、2025年の株式相場についてどのような展望を抱いているかについて、アンケート調査を実施しました。 その結果、2024年の株式投資で損をしたという人は14％だったのに対し、86％の人が利益を出したことがわかりました。株式投資で利益を上げる人は年々増加しています。画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/423331/img_423331_1.png 【調査概要】調査対象：全国の株式投資に取り組む個人投資家調査期間：2024年12月31日サンプル数：800人調査方法：インターネット調査調査主体：株式会社トレジャープロモート ※「株の学校ドットコム」では個人投資家を対象としたアンケート調査を継続的に実施しています。過去の調査結果などは、こちらをご参照ください。https://www.kabunogakkou.com/media/category/voice/※本調査について記事等に引用いただく際には、「株の学校ドットコム」（https://www.kabunogakkou.com/）へのリンクを設定いただけますと幸いです。 ■ 2024年の株式投資で利益を出した人は86％2024年の株式投資について最終的な損益（プラスかマイナスか）を質問したところ、800人の個人投資家のうちの86％の人がプラスと回答しました。株の学校ドットコムでは2022年12月より毎年同じ調査を実施していますが、損益プラスと回答した人は年を追うごとに増加しており、2022年12月の75％と比較すると11ポイントの増加となりました。画像2: https://www.atpress.ne.jp/releases/423331/img_423331_1.png■ 2024年の利益は50万円未満が４割近くそんな2024年の損益について具体的な金額を見ると、「＋０円～＋50万円未満」と回答した人が最も多く38.8％でした。次いで、「＋50万円～＋100万円未満」が16.4％、「＋100万円～＋300万円未満」が15.9％。利益の額は資金量によって大きな差が出ますが、1000万円以上の利益を得たと答えた人も5.8％に上りました。画像3: https://www.atpress.ne.jp/releases/423331/img_423331_2.png この質問では例年「＋０円～＋50万円未満」という回答が最多ですが、その割合は減少傾向にあります。その一方で、「＋50万円～＋100万円未満」や「＋100万円～＋300万円未満」という回答は増加傾向にあり、利益を出す人の割合だけでなく、その金額も増えていることが見て取れます。同様に、損失の金額も減っています。画像4: https://www.atpress.ne.jp/releases/423331/img_423331_3.png■ 株式投資のストレス度は中程度？続いて、株式投資に対するストレスについて聞きました。「０（ストレスは全くない）」から「10（ストレスが極めて大きい）」までの数値でストレスの大きさを回答してもらったところ、最も多かったのは「５」の22.4％で、ストレス度最高の「10（ストレスが極めて大きい）」を選んだ人は全体の3.4％でした。 ストレス度合いが比較的大きい「７」以上を選んだ人は21.4％で、全体の５人に１人はある程度のストレスを感じていることになります。反対に、「０（ストレスは全くない）」と回答した人は12.1％でした。 画像5: https://www.atpress.ne.jp/releases/423331/img_423331_4.pngストレス度合いについて2022年からの推移を見てみると、ストレス度合いが高い人の割合は減少傾向にあるものの、毎年20％を超える人は「７」以上と答えていることがわかります。この間、日本の株価（日経平均株価）は1.5倍近くに上昇しましたが、それだけではストレスはさほど軽減されないようです。なかには、利益が出ていてもストレスが大きいと回答した人もいました。 画像6: https://www.atpress.ne.jp/releases/423331/img_423331_5.png 具体的にどんなことにストレスを感じているのか、いくつか回答をご紹介します（一部表現を訂正しています）。 「出来るだけストレスを感じないように工夫をしていても、やっぱり多少のストレスは感じる」（24歳・女性）「含み益が多いのは嬉しいが、その分だけ売り時が難しくなり、下がった時の不安が大きい」（30歳・男性）「利益が出ると思って買った株が思いも依らない価格になってショック」（58歳・女性）「年の後半は予想が外れる事が多く、損益計算では損切りも多かった。通算ではなんとか＋になった程度で苦戦させられた」（38歳・男性）「上がり下がりが気になってしまって見なくて良いのに見てしまう。金額が少額でも一喜一憂してしまう」（35歳・女性）「今年は乱高下が激しくて、眠れない日が続きました」（60歳・女性） ■ 2025年の日本株は「横這い」が45.5％2025年の日本株の展望について尋ねたところ、「横這い」と回答した人が45.5％で最多となりました。「大きく上昇する」「上昇する」と回答した人はあわせて33.8％で、「大きく下落する」「下落する」と回答した人の20.8％よりも1.6倍多い結果となりました。画像7: https://www.atpress.ne.jp/releases/423331/img_423331_6.png■ 2025年に目指す利回りは３～5％2025年の株式投資で目指す利回りについて、最も多かったのは「５％」という回答で全体の29.5％でした。次いで「３％」と回答した人が26.0％で、「５％」とあわせると過半数を超えます。利回り目標を10％以下に設定している人が全体の約９割を占め、10％を超える利回りを目指している人は約１割という結果でした。画像8: https://www.atpress.ne.jp/releases/423331/img_423331_7.png■ 常に適切なリスク管理を忘れずに2024年の日本の株式市場は、日経平均株価が年間で20％以上の上昇となるなど全体としては良好な相場環境で、個人投資家の多くが利益を得ることができたようです。しかし、どんな相場状況であれ、株式投資にストレスは付き物です。 心をなるべく穏やかに保つには、「リスクを取りすぎない」ことが何より大切です。そのためにはまず、自分が許容できるリスクがどれくらいかを理解し、常にそれを念頭に置いて、株式投資に取り組むことが重要です。株の学校ドットコムでは、株に取り組むすべての人が、自分自身に合った投資方法を選び、適切なリスク管理を行いながら望む結果を得ることができるよう、今後もより良い情報提供に努めてまいります。 ■ 株の学校ドットコムについてhttps://www.kabunogakkou.com2002年より、投資勉強会として投資・金融に関する各種セミナーを開催。2009年からは、オンライン形式の株式スクール「株の学校ドットコム」として、より幅広い層に向けた投資教育・情報発信を行っています。現役のトレーダーを講師に迎え、あくまで本質にこだわった講義が多くの支持を得ています。講座の受講者数は累計89万人を超え（2025年1月現在）、同種のサービスとして国内最大級の規模を誇っています。 ■株の学校ドットコム金融教育研究所について近年、国民のライフプラン多様化に伴う金融リテラシー向上が課題とされ、さまざまな金融教育が広がりつつあります。しかしながら、学習者が必ずしも適切な教育機関と出会えているとは言えない現状があります。そこで、株の学校ドットコムでは金融教育研究所を設立し、金融教育を必要とする学習者がライフステージとライフプランに合わせた適切な教育者に出会えることを目的とした調査・研究を行っています。 ■トレジャープロモートについて投資・トレード教育、企業経営・起業家教育に主軸を置いたコンテンツの企画・制作、それらを効率的かつ効果的に学習するためのシステム開発・運営、広く届けるためのメディア運営などを行っています。オンライン株式スクール「株の学校ドットコム」、株式投資・トレードの情報サイト「かぶまど」の運営のほか、脳科学の視点を取り入れて独自に開発したオンライン学習システム等の提供も行っています。 ■会社概要社 名：株式会社トレジャープロモート本社所在地：東京都千代田区丸の内1-6-2 新丸の内センタービル21階代 表 者：代表取締役社長 瀬川 丈設 立：2005年12月26日電話番号 ：03-3216-7354（代）資 本 金：5,000,000円従業員数 ：23名（業務委託スタッフ含む）事業内容 ：投資教育事業／セミナー開発事業／コンサルティング事業／メディア運営事業／金融商品仲介業ホームページ：https://www.tpromote.com 金融商品取引法等に係る表示□金融商品仲介業者 商 号：株式会社トレジャープロモート 登録番号：関東財務局長（金仲）第581号□所属金融商品取引業者 商 号：株式会社SBI証券（金融商品取引業者、商品先物取引業者） 登録番号：関東財務局長（金商）第44号 加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本STO協会、日本商品先物取引協会