MDM・PC管理サービス「OPTiM Biz(Optimal Biz)」、テクノ・システム・リサーチの調査レポートにて、10年連続シェアNo.1を獲得

AI・IoT・ビッグデータプラットフォームのマーケットリーダーである株式会社オプティム(以下 オプティム)は、株式会社テクノ・システム・リサーチ※1(以下 テクノ・システム・リサーチ)より発刊された調査レポート「2025年版 エンドポイント管理市場のマーケティング分析」において、MDM※2・PC管理サービス「OPTiM Biz(Optimal Biz)」が、「モバイル管理ソフトウェア・SaaS市場 メーカーシェア」の「メーカーシェア」(金額ベース／数量ベース)にて、10年連続シェアNo.1の評価を獲得※3したことをお知らせいたします。また、全25部門中17部門※4でシェアNo.1を獲得いたしました。金額ベースおよび数量ベースのメーカーシェアをはじめ、従業員数別データ※5(金額ベース)において、1万人以上／1,000人～9,999人／100～999人。業種別データ(金額ベースおよび数量ベース)では、製造／流通・小売・サービス／通信・IT／土木・建設／その他の部門で獲得となりました。詳しくは下記表をご覧ください。画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/437907/LL_img_437907_1.pngMDM・PC管理サービス「OPTiM Biz(Optimal Biz)」、テクノ・システム・リサーチの調査レポートにて、10年連続シェアNo.1を獲得■調査レポート内容本調査レポートは、テクノ・システム・リサーチがエンドポイント管理市場(PC資産管理、PCセキュリティ管理、SaaS、モバイル管理、保守サービスを含む)について調査を行ったものです。各ベンダーの意見のみをヒアリングして市場トレンドを出すといった一方向のアプローチではなく、実際に製品を使用しているユーザーにもサーベイを行い、立体的に市場動向を捉える方法をとっています。本調査レポートにおける、「モバイル管理ソフトウェア・SaaS市場 メーカーシェア」とは、スマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス向けとなるMDM、MAM、MCM機能を提供することが可能なソフトウェア／サービスの市場の調査結果を記しています。このたび「OPTiM Biz(Optimal Biz)」は、本調査レポート「II.市場動向編」の「モバイル管理ソフトウェア・SaaS市場 メーカーシェア」2024年調査結果において、25部門中17部門でシェアNo.1の評価をいただきました。また、同調査レポートでは2025年の予測も行っており、同市場の「メーカーシェア」(金額ベース／数量ベース)においてNo.1であると予測されております。■10年連続シェアNo.1の背景近年、モバイルやエンドポイントに対する脅威が年々増加する中で、MDMはエンドポイントに対する管理・脅威対策のコアとなることを増々求められるようになっています。オプティムは、最新の技術に対応しながら、顧客の運用に寄り添った細やかな機能拡充を行うことで、「OPTiM Biz(Optimal Biz)」の製品価値向上に取り組み続けております。また、関連の深いセキュリティ製品や管理ツールとの連携機能の強化に注力しております。その成果の一端として、10年連続でのシェアNo.1を達成できたと捉えています。■テクノ・システム・リサーチ調査、「OPTiM Biz(Optimal Biz)」シェアNo.1評価部門一覧＜市場動向＞モバイル管理ソフトウェア・SaaS市場 メーカーシェア2024年シェアNo.1評価部門一覧金額ベース ：1. メーカーシェア従業員数別データ※5(金額ベース)：2. 1万人以上 3. 1,000人～9,999人 4. 100～999人業種別データ(金額ベース) ：5. 製造 6. 流通・小売・サービス 7. 通信・IT 8. 土木・建設 9. その他ブランド／OEM別データ※6 ：10. OEMMDM/MAM/MCM別データ※7 ：11. MDM数量ベース※8 ：12. メーカーシェア業種別データ(数量ベース) ：13. 製造 14. 流通・小売・サービス 15. 通信・IT 16. 土木・建設 17. その他■テクノ・システム・リサーチとはテクノ・システム・リサーチ(TSR)とは、各種マーケティング・リサーチおよび経済図書出版、マーケティング・コンサルティングを行う会社です。主にマルチクライアントレポート(自主企画調査レポート)、定点観測レポート、個別対応リサーチの形態でマーケットリサーチデータを提供します。■「OPTiM Biz(Optimal Biz)」とは「OPTiM Biz(Optimal Biz)」は、企業で使用されているスマートフォンやタブレット端末の管理、セキュリティ対策などをWebブラウザー上から簡単に一括で行えるMDM・PC管理サービスです。Zone Managementや機器検出技術と言った特許技術を組み込んだ機能や、端末メーカーとの提携による業界最多の対応機種数、大規模ユーザーを抱える組織の構造を視覚化した階層管理機能、直感的なユーザーインターフェースによる管理画面なども強みとしています。詳細は以下のWebサイトをご確認ください。https://www.optim.co.jp/optim-biz/※1 本社：東京都千代田区、代表者：藤田 明良※2 MDM：Mobile Device Management(モバイルデバイス管理)の略。スマートフォン、タブレット端末の管理、セキュリティをサポートし、端末紛失・盗難時の情報漏えい対策、リモートロック、不正利用アプリケーションの起動禁止などを行う企業向けサービス。※3 出典：テクノ・システム・リサーチ2016年3月発刊、「2015-2016年版 PC資産管理／モバイル管理市場のマーケティング分析」、2017年1月発刊、「2016-2017年版 PC資産管理／モバイル管理市場のマーケティング分析」、2018年2月発刊、「2017-2018年版 エンドポイント管理市場のマーケティング分析」、2019年2月発刊、「2018-2019年版 エンドポイント管理市場のマーケティング分析」、2020年1月発刊、「2019-2020年版 エンドポイント管理市場のマーケティング分析」、2021年3月発刊、「2020-2021年版 エンドポイント管理市場のマーケティング分析」、いずれも「II.市場動向編」、「2.モバイル管理市場」より。2022年3月発刊、「2021-2022年版 エンドポイント管理市場のマーケティング分析」、2023年3月発刊、「2023年版 エンドポイント管理市場のマーケティング分析」、2024年3月発刊、「2024年版 エンドポイント管理市場のマーケティング分析」、2025年3月発刊、「2025年版 エンドポイント管理市場のマーケティング分析」、「II.市場動向編」、「モバイル管理ソフトウェア・SaaS市場 メーカーシェア(金額ベース／数量ベース)」より。※4 「2025年版 エンドポイント管理市場のマーケティング分析」の「II.市場動向編」、「モバイル管理ソフトウェア・SaaS市場 メーカーシェア(金額ベース／数量ベース)」において、発刊元のテクノ・システム・リサーチにより発表された項目のうち、数値や結果として発表されているものを部門としてオプティムが定義し、集計した総数。※5 調査対象のソフトウェア／サービスを導入している企業を、従業員数別に1万人以上、1,000人～9,999人、100人～999人、100人未満に分類し、それぞれの分類ごとに調査対象ソフトウェア／サービスの売上を集計したデータ。※6 調査対象のソフトウェア／サービスの提供方式について、自社のサービスとして提供する形式を「ブランド」、他社のサービスとして提供する形式を「OEM」として分類し、それぞれの売上を集計したデータ。※7 調査対象のソフトウェア／サービスの機能を、テクノ・システム・リサーチがモバイルデバイス管理「MDM」機能とモバイルコンテンツ管理「MCM」機能、モバイルアプリケーション管理「MAM」機能として分類し、それぞれの売上を集計したデータ。※8 調査対象のソフトウェア／サービスのライセンスもしくはユーザー数を集計したデータ。製品情報 ： https://www.optim.co.jp/servicesFacebookページ： https://www.facebook.com/optimjpnXページ ： https://x.com/optim_jpn【株式会社オプティムについて】商号 ： 株式会社オプティム上場市場 ： 東京証券取引所プライム市場証券コード ： 3694URL ： https://www.optim.co.jp/OPTiM TOKYO： (東京本社) 東京都港区海岸1丁目2番20号 汐留ビルディング 18階OPTiM SAGA ： (佐賀本店) 佐賀県佐賀市本庄町1 オプティム・ヘッドクォータービルOPTiM KOBE ： 兵庫県神戸市中央区小野柄通7丁目1番1号 日本生命三宮駅前ビル11階代表者 ： 菅谷 俊二主要株主 ： 菅谷 俊二 東日本電信電話株式会社 富士フイルムホールディングス株式会社設立 ： 2000年6月資本金 ： 445百万円主要取引先：NTTコミュニケーションズ株式会社、株式会社NTTドコモ、株式会社大塚商会、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、KDDI株式会社、株式会社小松製作所、ソフトバンク株式会社、西日本電信電話株式会社、パナソニック ソリューションテクノロジー株式会社、東日本電信電話株式会社、富士フイルムビジネスイノベーション株式会社、リコージャパン株式会社など(五十音順)事業内容：ライセンス販売・保守サポートサービス(オプティマル)事業(IoTプラットフォームサービス、リモートマネジメントサービス、サポートサービス、その他サービス)【Copyright・商標】※ 記載の会社名および製品名は、各社の登録商標および商標です。※ 本プレスリリースに記載された情報は、発表日現在のものです。商品・サービスの料金、サービス内容・仕様、お問い合わせ先などの情報は予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。