日本情報通信、認定NPO法人CLACKへPCを寄贈し、中高生へのデジタル教育支援活動をサポート

NTTグループの日本情報通信株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長執行役員：桜井 伝治、以下 NI+C）は、中高生へのITスキル教室の運営やPC配布によるデジタル教育推進を行う認定NPO法人CLACK（以下 CLACK）に、使用済みPC104台を寄贈いたしました。画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/523054/LL_img_523054_1.jpg左：認定NPO法人CLACK 理事長 平井 大輝様、右：日本情報通信株式会社 代表取締役社長執行役員 桜井 伝治 CLACKは、完全無料のデジタル教育・キャリア教育プログラム「Tech Runway」および、企業から譲り受けたリユースPCを困難を抱える中高生に届けることで、“自走力”の向上を支援するプロジェクト「Pass the Baton（パス・ザ・バトン）」を中心とした、中高生の教育支援活動を行っています。 NI+Cは、当社の掲げる「ハピネス経営」の一環として、過去数年にわたり、認定NPO法人に向けたPC寄贈の支援を行ってきました。 また、近年では学校等の教育機関でのキャリア形成に関する講演や生成AIを活用したデジタル教育の支援活動にも力を入れていることから、CLACKの中高生に向けたデジタル教育・キャリア教育推進の取り組みに共感し、本年PCを寄贈させていただく運びとなりました。 今回寄贈したリユースPCは「Tech Runway」の講座運営においての活用および、「Pass the Baton」を通じた中高生への配布が行われます。当社寄贈PCが、中高生たちのITスキル養成に役立てられ、夢を叶えるための一助となることを願っております。画像2: https://www.atpress.ne.jp/releases/523054/LL_img_523054_2.jpgCLACKが運営する「テクリエさぎのみや」の一角。温かい雰囲気が感じられるこのスペースでは、中高生が自由にくつろぐこともできる NI+Cは、「社員を幸せに、お客様を幸せに、そして社会を幸せに」をスローガンにハピネス経営を推進しており、今後もさまざまな社会貢献活動に力を入れていく方針です。◆ 認定NPO法人CLACK 理事長 平井 大輝様 コメントこのたびはPCをご寄贈いただき、誠にありがとうございます。経済的な理由から学びの機会が限られてしまう高校生にとって、安心して継続的に学べる環境は何よりも大切です。今回のご支援により、より多くの高校生がデジタル教育に取り組み、自らの可能性を広げていくことができます。このように子どもたちの未来に向けてともに向き合ってくださる企業とのパートナーシップは、私たちにとって大きな力です。今後も未来を担う高校生の可能性を広げていくため、日本情報通信株式会社様と連携させていただけましたら幸いです。■ 認定NPO法人CLACKについて ＜ https://clack.ne.jp/ ＞CLACKは、「生まれ育った環境に関係なく、子どもが希望とワクワクを持てる社会」をビジョンに掲げ、世代を超えた貧困連鎖の解消を目指し活動している団体です。大阪・東京を拠点に、無償のデジタル教育やキャリア教育、デジタルを活用した居場所を提供し、様々な困難を抱える中高生の自走に向けた伴走支援に取り組んでおります。・企業の使用済みPCが中高生の“自走”に繋がる「Pass the Baton（パス・ザ・バトン）」：https://passthebaton.clack.ne.jp/・デジタル教育とキャリア教育を行うプログラム「Tech Runway」：https://techrunway.jp/◆ 関連するプレスリリース・日本情報通信、認定NPO法人HomedoorへPCを寄贈し、就労支援活動をサポート：https://www.niandc.co.jp/news/20240814_53324/・日本情報通信、福岡県立八女高等学校の探究型学習「ちきゅうみらいプロジェクト」に参画、高校生による生成AI活用研究を支援：https://www.niandc.co.jp/news/20250312_60160/■日本情報通信株式会社について ＜ https://www.niandc.co.jp/ ＞日本情報通信株式会社（NI+C）は、1985年にNTTと日本IBMの合弁会社として設立し、2025年に創立40周年を迎えます。システム開発から基盤構築、クラウド化への対応、社内外データ統合とAIによる分析、EDIサービスやセキュリティ、ネットワークサービス、運用保守までをトータルに提供しています。「おもひをITでカタチに」をスローガンに、お客様の経営課題解決に貢献できる真のベストパートナーを目指してまいります。記載の製品／サービス名称、社名、ロゴマークなどは、該当する各社・団体の商標または登録商標です。