ユーザーがメルカリを利用する時間は、ニールセンデジタルが2018年1月に実施した調査によると、1カ月当たり5.3時間。これはEC大手である楽天やAmazon.comを大きく上回り、LINEやTwitterなどのSNSに匹敵する。特定の商品を検索する「目的買い」ではなく、宝探し感覚で商品を物色する「衝動買い」をするユーザーが多いことが長い滞在時間につながっているようだ。
カテゴリー別のシェアでは、「レディース」が24%でトップ。次いで「エンタメ・ホビー」「メンズ」「家電・スマホ・カメラ」がランクインした。このポートフォリオにも、衝動買いというメルカリの特性が大きく関係しているとみられる。
気になる取引ブランドランキング(2018年4月1日~2019年3月31日)は「買われている・売れている」で、1位がユニクロ、2位がナイキ。メルカリでは「誰もが知っている」「サイズの想像がつく」などをその理由として挙げている。なお、同期間中に最も高値で売れたのは、ロレックスの腕時計「デイトナ」で260万円で取引された。
2018年1月1日~12月31日の期間における都道府県別の1人当たりの年間購入金額では、東京都が4万1253円でトップ。
メルカリは、2月にスマートフォン決済機能「メルペイ」をスタート。購入金額を翌月の支払いに回せる後払い機能を実装するなど、新たな経済圏の構築にも取り組んでいる。また、6月には繰り返し使える梱包材「メルカリエコパック」の提供や手間なく自動車の売買が可能になる「車検証2次元コード出品」機能、「メルカリあんしん自動車保証」制度を導入。こうした動きはメルカリ自体の使い方に影響を及ぼし、次の7周年では今回とは異なる傾向が抽出される可能性も秘めている。(BCN・大蔵 大輔)
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