ジャニーズ事務所を退所した元SMAP稲垣吾郎草なぎ剛香取慎吾の3人を番組に出演させないよう、テレビ局に圧力をかけた疑いがあるとして、公正取引員会が同社に対して注意したと報じられた。

 ジャニーズ事務所は、圧力をかけた事実はないとしながらも、「当局からの調査を受けたことは重く受け止め、今後は誤解を受けないように留意したいと思います」とコメントしている。

 

「ジャニーズ事務所からの直接的な圧力がなかったとしても、ジャニーズ事務所に対する忖度が働いたのは間違いない。公取委が注意してくれたことで、今後はジャニーズに忖度しなくていいと、ホッとしているテレビマンは多いと思いますよ」(制作会社関係者)

 そもそも“ジャニーズによる圧力”、もしくは“ジャニーズに対する過剰な忖度”は、今に始まったことではない。それがどうして、このタイミングで表沙汰になったのだろうか。

「SMAPの解散以降、ジャニーズのやり方に対してNOというスタンスを表明する番組関係者が増えているのは事実。そんななかで、業界内での影響力が大きいジャニー喜多川社長が亡くなったことで、“ジャニーズには義理はない”と見限る関係者が増えているのかもしれません。これまでであれば、仮に公取委がジャニーズを調査しても、こういった形で報じられることはなかったでしょうし、急激に潮目が変わっているのは間違いない」(同)

 今回の動きによって、業界内の“ジャニーズ離れ”は加速しそうだが、冷や汗をかいているのはジャニーズだけではない。
そのほかの大手芸能事務所も公取委の動きに戦々恐々としているようだ。

「独立したタレントが使われないように圧力をかけたり、握っているスキャンダル情報を流したりする芸能事務所も少なくない。そうした裏工作が表沙汰になるのではないかと焦っている事務所は多いと思います」(芸能プロ関係者)

 次に目を付けられそうなプロダクションも名前が上がっているという。

「たとえば、のん(能年玲奈)が退社した際に揉めに揉めたレプロエンタテインメント。あるいはその昔、独立した小柳ルミ子や森進一を干していたとされるナベプロ(ワタナベエンターテインメント)なども、大手だけに見せしめ的にやり玉に上がる可能性がある」(同)

 芸能界の最大勢力とも言えるジャニーズ事務所が当局のターゲットとなったことは衝撃的。芸能界の悪しき慣習も、そろそろ終わりとなりそうだ。