ロボットセラピー普及へ　筑波学院大学が今川グループと協定締結 (2019年4月1日)

筑波学院大学は、県内地域で介護施設を展開する今川医療福祉グループと連携・協力協定を締結し、高齢者施設におけるロボットセラピーの普及に取り組む計画である。 認知症高齢者などを対象にしたロボットセラピーの研究に取り組んでいる筑波学院大学（茨城県つくば市、学長：大島慎子）はこのたび、県南地域などで介護施設を展開する今川医療福祉グループ（同市谷田部、代表：今川美明）と連携・協力協定を締結した。高齢者施設でのロボットセラピーの普及に取り組む。 同大の浜田利満名誉教授らは、施設同士が将来、高価なロボットをシェアして活用する仕組みづくりや、セラピーを担う人材育成を目指して、今年夏にもNPO法人を設立する準備を進めている。 同大は2001年からロボットセラピーの研究と実証実験などに取り組んできた。板井志郎准教授によると、高齢者施設で実施する1回1時間程度のプログラムが現在ほぼ完成したことから普及を目指すという。 セラピーは、数種類の市販のコミュニケーションロボットを使用し、高齢者は、会話をしたり歌ったりする人型ロボット「ユメル・ネルル」をなでておしゃべりしたり、体を動かしたり歌を歌うペットロボット「アイボ」と一緒に体操をしたりゲームをしたりする。孤独や寡黙が認知症の発症や進行の原因になるといわれている中、同セラピーにより、施設に入所する高齢者に笑顔や会話が増えるなど日常生活が活発になっているという。 筑波学院大学では、長年、完成したロボットを民間がどのように活用するか、例えば介護施設など民間施設では、ロボットの日常的な整備や現場目線での課題の発見と解決に取り組んできた。これはロボット等の技術的な開発には国レベルの補助があるが、実際の活用法に関しては、現場の声が反映しにくい現状の課題を解決し、ロボット機能をより親しみやすくする目的がある。 連携協定は、今川グループみなみつくば会の藤原忠志企画開発部長が、同大の寄付講座で学生にホスピタリティー実務を教えたことなどを機に実現した。ロボットセラピーは、5月ごろから月2回程度、かすみがうら市宍倉の特別養護老人ホーム筑水苑かすみがうらでスタートする予定である。▼本件に関する問い合わせ先筑波学院大学企画総務G永山真理子住所：茨城県つくば市吾妻３－１TEL：0298584811FAX：029 858 7388メール：n-mariko@tsukuba-g.ac.jp【リリース発信元】 大学プレスセンター https://www.u-presscenter.jp/