4～21歳のスポーツライフに関する最新調査結果／子ども・青少年のスポーツライフ・データ2019 最新号のご案内

過去1年間に運動・スポーツをまったく行わなかった12～21歳の割合が増加 スポーツ・フォー・エブリワン」を推進する笹川スポーツ財団（所在地：東京都港区赤坂 理事長：渡邉一利 以下：SSF）は、2 年ごとにわが国の幼児から青少年までを対象に、スポーツの「実施頻度」や「実施時間」、「運動強度」などを調査し、現状を明らかにしてきました。 このたび、最新の調査結果を発表した「子ども・青少年のスポーツライフ・データ 2019」を、2020年3月30日に刊行いたします。未就学児および小学生を対象とした4～11歳の子ども、中学生から大学生までを含む12～21歳の青少年の「する」、「みる」、「ささえる」の現状に加え、&ldquo;子ども・青少年スポーツにみられる多様性&rdquo;のテーマのもと、中高生の運動部活動の活動実態（ガイドライン制定後の変化）などのトピックも掲載しております。※詳細は、SSF ウェブサイトでご覧いただけます。https://www.ssf.or.jp/report/sldata/tabid/1946/Default.aspx■調査結果のポイント＜する＞・4～11歳：週7回以上運動・スポーツをおこなう子ども（高頻度群）の割合が微減・12～21歳：過去1年間に運動・スポーツをまったく行わなかった非実施者（レベル0）が増加傾向＜みる＞・12～21歳の直接スポーツ観戦率の割合は37.2%とやや減少傾向（前回2017年調査 38.3％）＜ささえる＞・12～21歳のスポーツボランティア実施率は、調査開始以来最高となった2015年と比べ4.1％減少の12.5％-----------------------------------------------------------------------------------------------------------------【担当者コメント：笹川スポーツ財団 スポーツ政策研究所 シニア政策オフィサー 武長 理栄】■12～21歳で、運動・スポーツをまったく行わなかった非実施者（レベル0）が増加2019年6～7月にかけて実施した本調査の結果をみると、未就学児から小学生年代の4～11歳、中学生から大学生年代の12～21歳ともに高頻度で運動・スポーツをしている者は減少傾向を示している。特に、12～21歳では、過去1年間に運動・スポーツをまったく行わなかった非実施者（レベル0）は増加傾向にあり、前回の2017年調査と比較して5.2ポイント増加した。また、過去1年間に体育館やスタジアムに足を運んで直接スポーツを観戦した者、スポーツボランティアを行った者も減少傾向にあるという結果が明らかとなった。■子ども・青少年の体力を向上させるために近年、家庭環境の余暇時間にスマートフォンや携帯ゲーム機などが大きな影響を与えている。スポーツ庁の2019年度「全国体力・運動能力、運動習慣等調査」においては、子どもの体力の大幅な低下が示され、その要因としてテレビやスマートフォン、携帯ゲーム機などの画面をみている時間（スクリーンタイム）との関連性が指摘されている。子どもたちが公園や広場などで自由にボール遊びなどを行えるようにしたり、家族で一緒に身体を動かす機会を増やしたりなど、子どもの運動・スポーツ・運動あそびを促進する取り組みが急務である。-----------------------------------------------------------------------------------------------------------------主な調査結果 ＜する＞4～11歳では、週7回以上運動する者（高頻度群）の割合が微減 本調査では、高頻度群が45.5％と最も多く、次いで中頻度群、低頻度群、非実施群であった。2015年調査からわずかに高頻度群が減少し、中頻度群の割合が増加している。 なお、非実施群には「過去1年間にまったく運動・スポーツをしなかった」、低頻度群には運動頻度が「年1回以上週3回未満」、中頻度群には運動頻度が「週3回以上週7回未満」、高頻度群には運動頻度が「週7回以上」の子どもが該当する。[画像1]https://digitalpr.jp/simg/1086/38212/600_364_202003271355395e7d874b4ed27.png注）2015年は「10代のスポーツライフに関する調査」より10歳・11歳のデータを追加して作成資料：笹川スポーツ財団「4～11歳のスポーツライフに関する調査」2019 （ p.56 【図1-7】）12～21歳では、過去1年間に運動・スポーツをまったく行わなかった非実施者（レベル0）が増加傾向 過去1年間まったく運動を行っていない者（レベル0）が21.7％、120分以上のややきつい以上の運動を週5回以上行う者（レベル4）が24.7％であった。2015年調査からの推移をみると、レベル4が減少し、レベル0が増加傾向にある。 なお、レベル1には「年1回以上、週1回未満」、レベル2には「週1回以上週5回未満」、レベル3には運動頻度が「週5回以上」運動・スポーツを行う者が該当する。 [画像2]https://digitalpr.jp/simg/1086/38212/600_368_202003271355415e7d874dde58d.png注）2015年は12～19歳のみ対象としている資料：笹川スポーツ財団「4～11歳のスポーツライフに関する調査」2019 （ p.58【図1-9】）主な調査結果 ＜みる＞12～21歳の直接スポーツ観戦率の割合は37.2%とやや減少傾向（前回2017年調査 38.3％） 過去1年間に体育館・スタジアム等へ足を運んで直接スポーツの観戦をした者は、全体の37.2％であり、わが国の12～21歳の青少年の直接スポーツ観戦人口は434万人と推計できる。2015年調査：43.4%、2017年調査38.3％からやや減少傾向にある。[画像3]https://digitalpr.jp/simg/1086/38212/600_369_202003271355465e7d87524f901.png注）2015年は12～19歳のみ対象としている資料：笹川スポーツ財団「4～11歳のスポーツライフに関する調査」2019 （ p.110【図5-1】）主な調査結果 ＜ささえる＞12～21歳のスポーツボランティア実施率は、調査開始以来最高となった2015年と比べ4.1％減少の12.5% 過去1年間に運動・スポーツ活動の手伝いや世話など、スポーツ活動をささえるボランティア活動を行ったことが「ある」と回答した者は全体の12.5％であり、調査を始めて以来最も高い2015年（16.6％）と比べ、4.1％減少した。[画像4]https://digitalpr.jp/simg/1086/38212/600_358_202003271355485e7d8754f3195.png注）2015年は12～19歳のみ対象としている資料：笹川スポーツ財団「4～11歳のスポーツライフに関する調査」2019 （ p.124【図8-1】）■調査の概要【調査対象】全国の市区町村に居住する4～11歳2,400人、12～21歳3,000人【抽出方法】層化二段無作為抽出法【調査方法】訪問留置法による質問紙調査【調査内容】運動・スポーツ実施状況、運動・スポーツ施設、スポーツクラブ・運動部、運動・スポーツへの意識、スポーツ観戦、好きなスポーツ選手、スポーツボランティア、健康認識・生活習慣、身体活動、個人属性 等【調査時期】2019年6月29日～7月20日【有効回収数（率）】4~11歳：1,538(64.1%)、12~21歳：1,675(55.8%)【運動・スポーツの範囲】幼稚園・保育園が終わった後の活動や自由あそび、学校の部活動・サークルや休み時間の活動は含めるが、幼稚園や保育園・学校の授業や行事の運動会・マラソン大会などは含めない。【SSFスポーツライフ調査委員会】委員長 海老原 修 横浜国立大学 教育学部 教授委員 大勝 志津穂 愛知東邦大学 経営学部 准教授委員 澤井 和彦 明治大学 商学部 准教授委員 鈴木 宏哉 順天堂大学 スポーツ健康科学部 先任准教授委員 高峰 修 明治大学 政治経済学部 教授委員 堤 裕美 上田女子短期大学 幼児教育学科 専任講師委員 野井 真吾 日本体育大学 体育学部 教授委員 中島 光 笹川スポーツ財団 常務理事■子ども・青少年のスポーツライフ・データ2019 概要[画像5]https://digitalpr.jp/simg/1086/38212/424_600_202003271408115e7d8a3bd7ff3.jpg仕様：A4判（29.7ｘ21.0）／207ページ価格：3,500円＋消費税目次・調査テーマ子ども・青少年スポーツにみられる多様性・トピックA 10年間の推移からみる子どもの運動・スポーツ実施状況の多様性・格差B 子どもが自由な時間にやりたいこととは？C 運動・スポーツの好嫌度とイメージD 中学生・高校生の学校運動部活動の活動実態－ガイドライン制定後の変化－1 運動・スポーツ実施状況2 スポーツ施設3 スポーツクラブ・運動部4 運動・スポーツへの意識5 スポーツ観戦6 好きなスポーツ選手7 習いごと8 スポーツボランティア9 健康認識10 身体活動・生活習慣11 家族と運動・スポーツ 【笹川スポーツ財団】公益財団法人笹川スポーツ財団は、「スポーツ・フォー・エブリワン」を推進するスポーツ分野専門のシンクタンクです。国、自治体のスポーツ政策に対する提言策定や、スポーツに関する研究調査、データの収集・分析・発信を行い、「誰でも・どこでも・いつまでも」スポーツに親しむことができる社会づくりを目指しています。■公益財団法人 笹川スポーツ財団について名称 ： 公益財団法人 笹川スポーツ財団代表者 ： 理事長 渡邉 一利所在地 ： 〒107-0052 東京都港区赤坂1-2-2 日本財団ビル3階設立 ： 1991年3月目的 ： スポーツ・フォー・エブリワンの推進事業内容： ・生涯スポーツ振興のための研究調査 ・生涯スポーツ振興のための研究支援 ・生涯スポーツ振興機関との連携事業 ・生涯スポーツ振興のための広報活動URL ： http://www.ssf.or.jp/本件に関するお問合わせ先笹川スポーツ財団 広報担当：竹下、清水TEL：03-6229-5300 info@ssf.or.jp関連リンク公益財団法人笹川スポーツ財団https://www.ssf.or.jp/子ども・青少年のスポーツライフ・データ2019 最新号のご案内https://www.ssf.or.jp/report/sldata/tabid/1946/Default.aspxSSF BOOKS 子ども・青少年のスポーツライフ・データ2019http://www.ssf.or.jp/report/books/tabid/1947/Default.aspx