PwCコンサルティング、アイデミーと共同で伴走型のデータ・AI人材育成支援プログラムを提供開始

※本プレスリリース内容については、株式会社アイデミーからも同日に配信しています。重複してご案内する場合がございますが、ご了承いただきますようお願いします。2021年3月25日PwCコンサルティング合同会社PwCコンサルティング、アイデミーと共同で伴走型のデータ・AI人材育成支援プログラムを提供開始企業の目的や課題に即したデータ活用推進の体制構築から自走化まで一貫して支援PwCコンサルティング合同会社（東京都千代田区、代表執行役CEO：大竹 伸明）は、4月1日より、株式会社アイデミー（東京都千代田区、代表取締役CEO：石川 聡彦、以下：アイデミー）と共同で、伴走型のデータ・AI人材育成支援プログラムを提供開始します。本プログラムは、データ活用を推進する「組織」と「人材」という観点から開発しました。当社がこれまで多くの企業を支援する中で培ったビジネス知見やデータアナリティクスおよびAI領域におけるコンサルティング実績と、アイデミーが有するデータ・AIに関する専門的・実践的スキルを組み合わせ、各企業の経営課題や目的に即したデータ活用推進組織の立ち上げから、必要なスキルを備えた人材の育成、組織の自走化まで一貫して支援します。人材育成においては、データから有用な知見を抽出する基礎スキルだけでなく、学んだ知識を実際の業務に適用し、課題解決をリードする実践スキルの習得に主眼を置きます。個社ごとの実際の課題をケースとしたデータ活用プロジェクトに当社の専門家と共に取り組む&ldquo;伴走型OJT&rdquo;を用意していることが特長です。職階ごとに異なる課題感を踏まえ、「リテラシー獲得層（主に新卒社員）」「プロジェクト推進層（中堅社員）」「経営層」といった階層別プログラムの提供も可能です。多くの日本企業がデジタルトランスフォーメーション（DX）に取り組み、データ・AI活用における人材育成は喫緊の課題です。データ活用に関わる組織やその役割、活用フェーズ、職階ごとのスキル要件など、自社にあった体制を検討することも急務となっています。当社はアイデミーと共同で提供する本プログラムを通じ、日本企業のデータ・AI活用推進を支援し、持続的成長を実現することへの貢献を目指します。プログラム概要[画像1]https://user.pr-automation.jp/simg/1803/46267/700_298_20210324185654605b0ce68b83b.png以上株式会社アイデミー：https://aidemy.co.jp/株式会社アイデミーは「先端技術を、経済実装する。」を企業理念とする、2014年創業のベンチャー企業です。2017年12月に「10秒で始めるAIプログラミング学習サービスAidemy」をリリースし、サービス開始約3年で登録ユーザー数10万人を突破した日本最大級のAI学習オンラインサービスとなりました。現在では個人向けに留まらず法人向けにもサービスを展開しており、企業のAIプロジェクト内製化に向け、教育研修から事業定義・試作品開発・実運用まで一気通貫でご支援しております。こうした事業を通じて、「先端技術が社会実装されるまでの壁」を取り除くべく尽力して参ります。PwCコンサルティング合同会社について：https://www.pwc.com/jp/consultingPwCコンサルティング合同会社は、経営戦略の策定から実行まで総合的なコンサルティングサービスを提供しています。PwCグローバルネットワークと連携しながら、クライアントが直面する複雑で困難な経営課題の解決に取り組み、グローバル市場で競争力を高めることを支援します。PwC Japanグループについて：https://www.pwc.com/jpPwC Japanグループは、日本におけるPwCグローバルネットワークのメンバーファームおよびそれらの関連会社の総称です。各法人は独立した別法人として事業を行っています。複雑化・多様化する企業の経営課題に対し、PwC Japanグループでは、監査およびアシュアランス、コンサルティング、ディールアドバイザリー、税務、そして法務における卓越した専門性を結集し、それらを有機的に協働させる体制を整えています。また、公認会計士、税理士、弁護士、その他専門スタッフ約9,000人を擁するプロフェッショナル・サービス・ネットワークとして、クライアントニーズにより的確に対応したサービスの提供に努めています。(C)2021 PwC Consulting LLC. All rights reserved.PwC refers to the PwC network member firms and/or their specified subsidiaries in Japan, and may sometimes refer to the PwC network. Each of such firms and subsidiaries is a separate legal entity. Please see https://www.pwc.com/structure for further details.