PwCコンサルティング、HRDX（人事DX）成熟度診断サービスの提供を開始

2024年2月6日PwCコンサルティング合同会社PwCコンサルティング、HRDX（人事DX）成熟度診断サービスの提供を開始独自の成熟度モデルに基づいて人事領域のテクノロジー活用の成熟度を診断、効果的な人事DXの実現に向けた施策の策定を支援PwCコンサルティング合同会社（東京都千代田区、代表執行役CEO：大竹 伸明、以下「PwCコンサルティング」）は、人事領域のデジタル・トランスフォーメーション（HRDX）の成熟度を診断するサービスの提供を開始したことを発表します。近年ビジネス構造が急激に変化していく中、人的資本を重視したサステナブルな経営への要求も急速に高まっており、企業が競争力を維持するためには、人事領域においてもテクノロジーを最大限に活用した人材マネジメントの再構築が必要不可欠になっています。PwCコンサルティングは、独自の成熟度モデルに基づいて人事領域のテクノロジー活用の成熟度を診断し、効果的な人事DXの実現に向けた施策の策定を支援します。【サービスの内容】人事戦略、人事・IT機能/人材、データガバナンス、ITアークテクチャ、人事プロセスの5つの視点で構成される成熟度モデルに基づいた、約60の診断項目を利用します。診断項目に基づきコンサルタントがヒアリング調査を行い、各社固有の事情や実態を踏まえた成熟度の診断結果レポートを提供します。あわせて、レポートにおいて優先的に変革を進めるべき領域を特定するため、変革施策の計画・実行へ活用することが可能です。[画像1]https://user.pr-automation.jp/simg/1810/82837/700_372_2024020516591265c0955018d84.png【サービスの特長】・包括的視点での診断人的資本経営、グローバル経営といった戦略面から、人材マネジメント再構築やテクノロジー活用の土台となる人事とITの機能面、各人事プロセスでのデータドリブンの人事、エンプロイー・エクスペリエンスまで多様な視点を含む人事領域の包括的な診断項目による分析により、全体最適視点で課題を特定したHRDX成熟度の診断結果レポートを提供します。・短期間での提供標準的なサービス提供期間として、ヒアリング調査から結果レポートの提供まで、約2週間程度の短期間での診断が可能です。・HRデジタルトランスフォーメーションサーベイ 2024（HRDX Survey 2024）データの活用PwCは同一の成熟度モデルを用いたSurveyを通じ、企業のHRDX動向に関するデータを保有しています。本データから得られる独自の示唆を診断結果に反映することで、他社の動向を踏まえた自社の課題特定、施策検討に結び付けることが可能となります。今後、企業が競争力を維持し持続可能な経営を行うために、人的資本が果たす役割はますます重要視されています。PwCコンサルティングは、本サービスを通じて多くの企業が自社の課題を発見し、テクノロジー活用による人事変革を推進する起点となることを期待し、彼らに質の高いサポートを提供し続けていきます。＜参考＞HRテクノロジー／HRDXhttps://www.pwc.com/jp/ja/services/consulting/people-change-management/hr-technology.htmlHRデジタルトランスフォーメーションサーベイ 2024（HRDX Survey 2024）https://www.pwc.com/jp/ja/knowledge/survey/hr-digital-transformation-survey2024.html以上PwCコンサルティング合同会社について：https://www.pwc.com/jp/consultingPwCコンサルティング合同会社は、経営戦略の策定から実行まで総合的なコンサルティングサービスを提供しています。PwCグローバルネットワークと連携しながら、クライアントが直面する複雑で困難な経営課題の解決に取り組み、グローバル市場で競争力を高めることを支援します。PwC Japanグループについて：https://www.pwc.com/jpPwC Japanグループは、日本におけるPwCグローバルネットワークのメンバーファームおよびそれらの関連会社の総称です。各法人は独立した別法人として事業を行っています。複雑化・多様化する企業の経営課題に対し、PwC Japanグループでは、監査およびアシュアランス、コンサルティング、ディールアドバイザリー、税務、そして法務における卓越した専門性を結集し、それらを有機的に協働させる体制を整えています。また、公認会計士、税理士、弁護士、その他専門スタッフ約11,500人を擁するプロフェッショナル・サービス・ネットワークとして、クライアントニーズにより的確に対応したサービスの提供に努めています。(c) 2024 PwC. All rights reserved.PwC refers to the PwC network member firms and/or their specified subsidiaries in Japan and may sometimes refer to the PwC network. Each of such firms and subsidiaries is a separate legal entity. Please see www.pwc.com/structure for further details.

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