eＢＡＳＥ＜3835＞は、パッケージソフトウェアの開発、販売及びCMS開発プラットフォーム「ミドルウェアeBASE」を利用し、顧客別にカスタマイズしたコンテンツマネジメントソフトの企画・開発販売を行うeBASE事業と、多様な顧客からシステム開発や保守等を請け負うeBASE-PLUS事業の2事業を展開している。eBASE事業では、業界毎における商品情報交換環境の全体最適化を推進しながら、3タイプのビジネスモデルを同時展開している。
「eBASE」を用いて様々な顧客企業の個別ニーズに合わせカスタマイズされた統合商品情報データベースのシステムインテグレーションを提供する「0th eBASE」、商品データプールサービス「商材えびす/マスタデータえびす」のデファクト化によって企業間の商品情報交換の標準化と効率化を実現する「1st eBASE」、さらに「商材えびす/マスタデータえびす」のビッグデータを活用した消費者向けスマホアプリサービス「e食住シリーズ」を展開する「2nd eBASE」だ。これら3タイプのビジネスモデルを同時展開することによって市場シェアと業績の拡大を推進している。

2025年3月期第3四半期累計の連結業績は、売上高が前年同期比2.7％増の3,696百万円、営業利益が同4.1％減の940百万円となった。食品業界、日雑業界(食品以外)、住宅業界向けビジネス全てが前年同四半期比で微増となったがeBASE事業は増収減益で着地、システム受託開発を手掛けるeBASE-PLUS事業は増収増益と好調で全体の業績を押し上げた。eBASE事業では、既存顧客からストック収益を安定的に計上したが、パッケージソフトの既存顧客へのアップセルがやや伸び悩んだ。

2025年3月期通期の連結業績予想は、売上高で前期比5.9％増の5,500百万円、営業利益で同9.0％増の1,800百万円を見込んでいる。上期終了時点の売上高と利益は、そろって計画を上回る進捗を見せており、期末に向けても事業環境の見通しは良好である。eBASE-PLUS事業から着実に収益を上げながら、eBASE事業の3フェーズでの事業拡大戦略を推進することにより、成長を加速させていく。配当に関しては、1株当たり13.80円（予想配当利回り2.08％）を予想している。同社は資本コストや株価を意識した経営のなかで株主還元を拡充しており、配当性向を2024年3月期の40.0％から2025年3月期は50％へと引き上げている。

中長期的に同社は、先述した0th、1st、2ndの3種類のビジネスモデルを同時に回すことにより、業績の拡大と企業価値の向上を追求していく構えだ。創業時からフリーミアム戦略によって市場シェアを獲得してきた同社は、アップセルやクロスセルによる利益刈り取りフェーズに足元で入っている。
今後は2nd eBASEの拡販によってトップラインの成長を加速させていくことに加えて、利益もしっかりと積み上げ、収益性をさらに向上させていく方針だ。これらの施策により、今後3年を目処にROEをコロナ禍前の水準である20％程度に回復させることを目指す。

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