【イベントレポート】阪神・淡路大震災から30年ソフトバンク、池田市「いけだ防災フェア」に出展

「スマホで3分でできる避難訓練」「空飛ぶクルマVR飛行体験会」を開催ソフトバンク株式会社（以下「ソフトバンク」）およびLINEヤフー株式会社（以下「LINEヤフー」）は、2025年1月19日（日）に開催された阪神・淡路大震災の教訓、知恵を次世代に伝えることを目的にした大阪府池田市主催の防災イベント「いけだ防災フェア」に出展しました。【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202501213139-O10-Jne913eu】【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202501213139-O11-QSXz731k】イベントレポート■ 「3分でできる避難訓練 スマホ避難シミュレーション&lt;地震編・水害編&gt;【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202501213139-O12-65KCJ03E】【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202501213139-O14-SK44ml5j】LINEヤフーのブースでは、「ソフトバンク社会貢献プログラム 産学連携プロジェクト」の一環として大阪成蹊大学と共同で、LINEヤフーの防災啓発を目的としたコンテンツ「3分でできる避難訓練 スマホ避難シミュレーション&lt;地震編&gt;」やヤフー防災模試「阪神・淡路大震災30年特別編」など、防災に役立つコンテンツの紹介などを活用した啓発活動を実施しました。大阪成蹊大学の学生が主導となって、ブースに来場された市民の方に「3分でできる避難訓練 スマホ避難シミュレーション&lt;地震編&gt;」を活用しながら、災害が起きたときの避難方法などをクイズ形式で説明しました。実際に「3分でできる避難訓練 スマホ避難シミュレーション&lt;地震編&gt;」を体験されたお子さんの中には、出題されるクイズに「難しい」と苦戦しつつも、最後は「楽しかった！」と、前のめりに防災に関して学ぶ姿もありました。また、大阪成蹊大学の学生からは、「学校にいるときは、地域の方と触れ合う機会がなかったので、新鮮でした」「今回のようなイベントがあるからこそ、私たちも防災に対する意識が高まった」など、池田市民の皆さまの触れ合いを楽しみつつ、防災意識が高まった様子が見受けられました。■ヤフー防災模試「阪神・淡路大震災30年特別編」のご紹介【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202501213139-O13-054pp88S】阪神・淡路大震災から30年という節目に2025年1月9日に新規公開したヤフー防災模試「阪神・淡路大震災30年特別編」といった、防災に役立つコンテンツの紹介も行いました。LINE ヤフー株式会社 ソーシャルアクション推進チームの 橋口さんは、「ただ防災模試を受けていただくのではなく、何度もチャレンジしていただくことで防災への知見を高めていただき、発災した時にどう行動するのかを平時から身につけていただきたい」など、ヤフー防災模試における取り組みの狙いを説明しました。■空飛ぶクルマVR飛行体験会 （※注）ソフトバンクのブースでは、将来、災害時の救助などへの活用が期待される空飛ぶクルマについて、VRによる飛行体験会を開催しました。参加された市民の皆さまには、「日常編」と「災害編」のコンテンツを体験いただきました。「日常編」では、「空飛ぶクルマ」に実際に乗り、大阪府内を周遊するコンテンツを体験いただきました。また、「災害編」では、実際に大阪で洪水が起きたという想定のもと、建物の屋上に避難したところから映像がスタート。「空飛ぶクルマ」に乗って、安全な地域の病院に向かう体験をしていただきました。ブースには老若男女問わず多くの方々が訪れて、「空飛ぶクルマVR」を体験いただき、待機列ができるほど大盛況となりました。実際に体験された池田市民の方々からは、「すごい！」という感想や、「実際に乗ってみたいですね」という声をいただきました。（※コンテンツについては「ソフト産業プラザにおける５Gオープンラボ事業に関する協定書」を受け、大阪市からソフトバンクが借受）■瀧澤智子池田市市長のコメント【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202501213139-O16-jT8UCR84】ご自身も実際に阪神・淡路大震災をご経験されたという瀧澤智子池田市長からは、「阪神・淡路大震災から30年というタイミングはもちろん、災害はいつでも来るという意識を持つ必要があるので、多くの世代の方々に楽しく学んでいただきたい」という、今回の「いけだ防災フェア」の開催背景をご説明いただきました。「民間事業者さんやインフラ事業者さんが色々考えて出展くださっているので、楽しく学べる機会になるのでは」というイベントへの手応えのコメントもありました。■池田市市役所総合政策部危機管理課 奥村芳弘さんのコメント【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202501213139-O15-H4Jf939O】「ソフトバンクさんと池田市は、包括連携協定を結んでいるため、お声がけさせていただいた」と、今回の「いけだ防災フェア」への出展を依頼した理由を説明。「みなさんスマホを持っているので、必要な情報もすぐ届くようになっている」と防災におけるスマホの重要さも語っていただきました。＜いけだ防災フェア概要＞【日時】2025年1月19日（日）午前11時～午後3時【場所】五月山体育館(大阪府池田市綾羽2-7-1)【協力】ソフトバンク株式会社LINEヤフー株式会社その他各企業・自治体・NPO法人など【ソフトバンクの出展内容】空飛ぶクルマVR飛行体験会（コンテンツについては「ソフト産業プラザにおける５Gオープンラボ事業に関する協定書」を受け、大阪市からソフトバンクが借受）防災チェックリストの紹介 【LINEヤフーの出展内容】（三社連携：ソフトバンク社会貢献プログラム 産学連携プロジェクトに大阪成蹊大学と共同参画）「3分でできる避難訓練 スマホ避難シミュレーション&lt;地震編・水害編&gt;」ヤフー防災模試「阪神・淡路大震災30年特別編」など、防災に役立つコンテンツの紹介 ＜参考情報＞阪神・淡路大震災から30年の節目に 伊丹市“スマホ教室 大震災”を実施伊丹市は、阪神・淡路大震災から30年という節目を前に、ソフトバンク株式会社（以下「ソフトバンク」）の協力のもと、スマートフォン（スマホ）を活用した災害への備えが学べる「スマホ教室 防災講座」を2025年1月15日（水）に伊丹市立生涯学習センターで開催しました。【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202501213139-O4-tDQDONuc】【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202501213139-O7-4NTD241U】■伊丹市役所 中西さん、ソフトバンクの「スマホアドバイザー」北本さんによる挨拶、主旨のご説明【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202501213139-O9-yqdKjZRm】【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202501213139-O5-GZ9dEr4N】 本講座は、阪神・淡路大震災において被災地となった伊丹市がソフトバンクの協力のもと、デジタルデバイド（情報格差）解消および、地元住民の防災意識を高めていただくことを目的に開催しました。講座冒頭、伊丹市役所の中西さんが登壇し「阪神・淡路大震災から30年経ちましたが、これからも南海トラフ地震など、様々な災害、気候変動が起こる可能性があります。伊丹市の皆さまと我々が一致団結して、公助、自助、共助それぞれ持ちながら育んでいきたいと思いますので、本日のスマホセミナーが良い時間になることを祈っております。どうぞよろしくお願いいたします」と「スマホ教室 防災講座」開始の挨拶をしました。 続いてソフトバンクの「スマホアドバイザー」である北本さんが登壇し、「僕は阪神・淡路大震災を知らない世代ですが、知らない世代から、知っている世代にどのように防災の事を教えられるだろうか、伝えられるか考えてきたので是非お話を聞いていただければと思います」と挨拶をしました。 また、北本さんは「スマホアドバイザーはお客さまのスマホの困りごとを助けることが我々のお仕事です。今回は防災をテーマにしたスマホセミナーですが、他にも様々なスマホ教室をソフトバンクショップでも開催しているので、スマホで困りごとがあれば頼っていただければと思います」とスマホアドバイザーの役割を伝えました。■「スマホアドバイザー」による操作指導～災害への備え～【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202501213139-O6-PGjofA37】 当日は、阪神・淡路大震災当時の状況や近年の防災課題をふまえ、スマホを災害時に活用できるよう、スマホアプリによる避難経路の設定や安否確認の方法などの操作説明を行いました。北本さんは、避難経路の設定方法などを実践し、地震や水害などといった災害の種類に応じて、どの避難場所が使えるかを事前準備で確認できることを説明しました。 参加者からは「防災に関しては知ってそうで知らなかったので勉強になりました」「今日学んだことを家でも実際に実践してみます」といった声もあり、満足いただける講座となりました。■伊丹市のLINE公式アカウント「伊丹市」「伊丹市防災」のご紹介【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202501213139-O8-raNr1hHj】 災害発生時や緊急時に複数人と同時に連絡がとることができて便利なLINEの使い方に関する操作説明を行いました。 グループトークの方法や音声入力の方法、写真の送信方法のほか、伊丹市が運営するLINE公式アカウント「伊丹市」や、「伊丹市防災」の紹介も行い、参加者の方に向け、普段からまちの情報収集に関する重要性や、防災強化の啓発も行いました。■ソフトバンク「社会課題に、アンサーを。」プロジェクトについて 【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202501213139-O3-12hFn9ZJ】ソフトバンク株式会社は、持続可能な社会への貢献と持続的な成長の両立に向けて「すべてのモノ・情報・心がつながる世の中を」をコンセプトに、社会課題の解決に向けてさまざまな取り組みを実施しています。世の中のさまざまな課題に対して「答え（アンサー）」を導き、解決を提供することを表すブランドロゴの制定から今年は20周年の節目です。そこで新たに「社会課題に、アンサーを。」というスローガンを掲げ、社会課題の解決に向けた取り組みやその背景にある想いを情報発信していきます。現在は、プロジェクトパートナーである福山雅治さんに出演いただき、テレビCMの第2弾として、「スマホ教室 防災講座」篇を、全国で放送しています。「社会課題に、アンサーを。」プロジェクト 特設サイト： https://www.softbank.jp/corp/special/answer/■ソフトバンクの社会課題解決の取り組み「スマホ教室」について【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202501213139-O1-9BVV3T0C】ソフトバンクは、デジタルデバイド（情報格差）の解消に向けて、初めてスマホをお使いのお客さまやスマホに不慣れなお客さまが安心かつ快適に利用できるよう、スマホアドバイザーによる「スマホ教室」をソフトバンクショップ※2で年約100万回開催しています。また、全国の自治体と連携して公民館等での「スマホセミナー」や、専用車両による移動型スマホ教室を全国で実施しています。※2 一部対象外店舗ありスマホ教室についてはこちら：https://www.softbank.jp/mobile/special/sumaho-adviser/■防災対策が学べる「スマホ教室 防災講座」の開催店舗数を2倍に拡大・ソフトバンクショップの9割以上となる約1,900店舗で開催ソフトバンクは、スマホを活用した防災対策が学べる「スマホ教室 防災講座」の開催店舗数を2倍以上に拡大し、2024年11月29日から約1,900店のソフトバンクショップで開催します。本講座は2021年から全国のソフトバンクショップで無料で開催しており、スマホを活用した災害情報の入手方法や避難所の探し方、緊急時に役立つ機能などについて説明するものです。昨今、豪雨をはじめとする自然災害の発生が増える中、防災への意識の高まりを受けて、2024年11月29日から本講座の開催店舗数を大幅に拡大し、ソフトバンクショップの9割以上に当たる約1,900店で開催することになりました。・「スマホ教室 防災講座」に3つの新たな講座を用意開催店舗数の拡大に先立ち、2024年10月に本講座の内容をより一層充実させました。2024年1月に発生した能登半島地震では、スマホを活用して災害関連情報を得る方法がわからない被災者が多く、自治体のLINE公式アカウントなどから発信される避難情報や物資に関する情報が、被災者に届いていないという課題がありました。そこで、スマホを災害時に活用できるように、スマホアプリによる避難経路の設定や安否確認の方法などを学ぶ「始めよう！災害の備え 設定編」、スマホを活用して災害時の避難行動を体験する「始めよう！災害の備え 避難訓練編」、緊急時に役立つLINEの機能を紹介する「LINE～避難訓練編～」の三つを新たに用意しました。今後もソフトバンクは、本講座を通じてデジタルを活用した防災対策の普及を推進し、情報格差のない社会の実現に向けて、誰もが安心して過ごすことができる環境づくりに取り組んでいきます。スマホ教室防災講座の詳細はこちら：https://www.softbank.jp/corp/special/answer/feature/bousaikouza/・1/15(水) ～1/17（金）にかけて兵庫県内の45店舗のソフトバンクショップにて「スマホ教室 防災講座」を開催阪神淡路大震災から30年という節目を迎えることから、兵庫県内の45店舗のソフトバンクショップで「スマホ教室 防災講座」を1/15(水) ～1/17（金）に開催します。スマホ教室に限らず、社会課題の解決に向けて取り組みを行うソフトバンクとして、この30年という節目を、防災意識を高めてもらう重要なタイミングと捉え、今回の取り組みを実施します。