《この1年働きがいを高めた企業は？》2025年版日本における「働きがいのある会社」ランキング発表！

大規模1位はDHL Express、半導体製造装置メーカー ディスコは最多17回目の選出2025年2月12日Great Place To Work® Institute Japan（株式会社働きがいのある会社研究所）===========【サマリ】・GPTW Japanは、2025年版調査（調査期間：2023年7月～2024年9月）にエントリーした657社にアンケート調査を行い、調査結果が一定水準を超えた「働きがい認定企業」の中から特に働きがいの水準が高い上位100社を「『働きがいのある会社』ランキング ベスト100」として選出した。・2025年版ベスト100第１位は、DHL Express(大規模部門)、 アチーブメント (中規模部門)、 あつまる (小規模部門)であった。・2025年版調査に参加した企業のうち2か年連続で参加した企業を対象に分析をしたところ、7割以上の企業の働きがいが維持または改善した。前年の傾向と比較して2024年は好調な年であったことがうかがえる。===========「働きがいのある会社」に関する調査・分析を行うGreat Place To Work® Institute Japan（本社：東京都港区、代表取締役社長：荒川陽子、以下GPTW Japan）は、 2025年版 日本における「働きがいのある会社」ランキング ベスト100を、2月12日(水)に発表しましたので、お知らせいたします。2025年版 日本における「働きがいのある会社」 ランキング日本における「働きがいのある会社」ランキングは今年で19回目の発表となります。人的資本に関する情報開示が義務化された2年目、上場企業は勿論、開示義務がない非上場上企業においても、その動きは加速しています。開示指標として、特にエンゲージメントサーベイスコアの開示を行う企業が増えており（※1）、先進的な企業では、人的資本投資におけるねらいや実現したいことの発信を重視する動きが出てきています。そのような中、GPTW Japanの「働きがいのある会社」調査に参加し、積極的に従業員の働きがい向上に取り組む企業は、前年からさらに増加した657社となりました。中でも特に従業員の高い働きがい（エンゲージメント）を引き出している上位100社が「ベスト100」企業として選出されています。※「ベスト100」企業について「働きがいのある会社」調査により一定水準を満たした企業が「働きがい認定」企業として選出され、その中から上位100社（大・中・小規模ごとの選出社数の合計が100社）がランキングとして選出されています。【大規模部門 従業員1,000名以上】 15社【中規模部門 従業員100～999名】 40社【小規模部門 従業員25～99名】 45社 計100社調査期間：2023年7月～2024年9月（2025年版調査）参加社数：657社各部門（従業員規模別）の第1位～第10位は以下の通りです。※順位横（）内は選出回数（今年のランキング選出を含む）※詳細（10位以下のランキング）は以下をご覧ください。⇒ https://hatarakigai.info/ranking/japan/2025.html【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202502104054-O1-mJD8Pzy1】大規模部門 （1,000人以上）1位 （13回） DHL Express （運輸業，郵便業）2位 （8回） Cisco （情報通信業）3位 （初回） Hilton （宿泊業，飲食サービス業）4位 （17回） ディスコ （製造業）5位 （11回） セールスフォース・ジャパン （情報通信業）6位 （16回） アメリカン・エキスプレス （金融業，保険業）7位 （3回） マネーフォワードグループ （情報通信業）8位 （5回） マイクロンメモリジャパン （製造業）9位 （8回） ラクス （情報通信業）10位（7回） ノースサンド （サービス業（他に分類されないもの））中規模部門 （100-999人）1位 （10回） アチーブメント （学術研究，専門・技術サービス業）2位 （4回） アトラエ （情報通信業）3位 （6回） フロンティアホールディングス （不動産業，物品賃貸業）4位 （3回） Tanium （情報通信業）5位 （2回） Box Japan （情報通信業）6位 （12回） グロービス （教育，学習支援業）7位 （9回） ファイブグループ （宿泊業，飲食サービス業）8位 （9回） Adobe （情報通信業）9位 （2回） エイペックス （サービス業（他に分類されないもの））10位（初回） テックタッチ （情報通信業）小規模部門 （25-99人）1位 （7回） あつまる （情報通信業）2位 （初回） Mahalo （分類不能の産業）3位 （初回） KINGSMAN TOKYO （サービス業（他に分類されないもの））4位 （4回） イベント21 （サービス業（他に分類されないもの））5位 （4回） アイグッズ （製造業）6位 （5回） 湘南ゼミナールオーシャン （教育，学習支援業）7位 （8回） バーテック （製造業）8位 （3回） Aphros Queen （サービス業（他に分類されないもの））9位 （2回） ヘルスベイシス （情報通信業）10位（6回） アンジェラックス （生活関連サービス業，娯楽業）※詳細（10位以下のランキング）は以下をご覧ください。⇒ https://hatarakigai.info/ranking/japan/2025.html 【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202502104054-O10-j41yP191】【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202502104054-O11-aMc297rB】【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202502104054-O4-8j277eN1】2025年版 日本における「働きがいのある会社」ランキングベスト100参加企業の傾向○分析方法働く人へのアンケートの選択式設問全60問の肯定回答率をスコアとして算出し、60設問の平均スコア（以下、全設問平均）を、その企業の働きがいの度合いを表すものとして分析を行った。○調査参加企業のうち、2年連続で参加した企業の全設問平均の変化・低下幅が2pt以上の企業を「低下傾向」、改善幅が2pt以上の企業を「改善傾向」、それ以外の企業を「変化なし～小」として分類したところ、全体としては「変化なし～小」が最も多かった。7割以上の企業が、働きがいを維持または改善させた。・前回（2024年版）は「低下傾向」が最も多かったが、今回は大規模と中規模に「改善傾向」が増加し、 「低下傾向」と「改善傾向」の比較では「改善傾向」の方が多い結果となった。→GPTW Japanの調査に参加している働きがいに対する意識が高い企業の多くは、働きがいを維持または改善させており、前年の傾向と比較して2024年は好調な年であったことがうかがえる。【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202502104054-O5-LM7Mfbbn】〇2か年（2024年版・202５年版）で最も改善した設問・最も改善したのは、“働きに見合った報酬が支払われている”となった。・その他は、“経営・管理者層の期待が明確”、“経営・管理者層に質問しやすい”など、リーダーである経営・管理者層が積極的にコミュニケーションを図り、リーダーと従業員の信頼醸成に力を入れていることがうかがえる。・”仕事に行くことを楽しみにしている“は、これまで日本においては他国と比べても低い傾向があったが、改善傾向となった。→参加企業では、特に報酬の改善や、経営・管理者層と従業員とのコミュニケーション促進などに取り組んだ様子がうかがえる。これらの取り組みがスコアにポジティブな影響を与えた可能性がある。【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202502104054-O6-ak2x3uJ4】完全版ランキング全体傾向レポートをHPにて公開中！本記事には記載しきれなかった、2025年版「働きがいのある会社」調査から見えてきた最新の働きがいの状況について、データや事例とともにご紹介するレポートをHPにて公開しています。１）GPTW「働きがいのある会社」調査について２）2025年版 日本における「働きがいのある会社」ランキング ベスト 100３）2025年版調査 参加企業の特徴４）男性育児休業取得の実態調査以下よりダウンロード頂けますので、是非ご覧ください。⇒ https://gptw.hatarakigai.info/public/seminar/view/7294「働きがいのある会社」ランキングについてGPTWは、世界約150ヶ国でアンケート調査を実施し、その結果が一定レベルを超えた会社を「働きがいのある会社」として発表しています。アンケート項目と評価基準はグローバル共通です。日本では従業員規模により、大規模部門（1,000人以上）、中規模部門（100-999人）、小規模部門（25-99人）の3カテゴリーに分けて発表しています。＜調査内容＞「働きがいのある会社」調査は、GPTWが提唱する’’全員型「働きがいのある会社」モデル’’に基づく2種類のアンケートで構成されます。働く人へのアンケート選択式設問（60問）・自由記述式設問（2問）・属性・認識を問う設問（8問）に、働く人が無記名で回答会社へのアンケート企業文化や会社方針、人事施策（採用、経営層からの意見浸透、従業員からの意見聴取、人材育成、ダイバーシティ、ワークライフバランス、社会・地域貢献活動など）の具体的な取り組み内容を会社として回答＜集計方法＞・働く人へのアンケートの選択式設問の肯定回答率をスコアとして算出し、60設問の平均スコアが一定水準を超えた企業を、「働きがい認定企業」として発表しています。・さらに、働きがい認定企業を対象に、両アンケート結果を総合的に判断し、特に働きがいの水準が高い上位100社を「働きがいのある会社」ランキングとして発表しています。Great Place To Work® Instituteについて【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202502104054-O7-vCc3LWTk】Great Place To Work® Institute は、約150ヶ国で年間10,000社以上の働きがい（エンゲージメント）を調査し、一定水準に達した企業を「働きがいのある会社」認定・ランキングとして各国の有力メディアで発表している世界的な調査機関です。30年間のデータに裏付けされた方法論を用いて評価を行う認定・ランキング制度は、企業における採用ブランディングやIR・人的資本開示の目的で広く活用されています。日本においては、株式会社働きがいのある会社研究所がGreat Place To Work® Institute よりライセンスを受け、Great Place To Work® Institute Japan（GPTW Japan）を運営しています。 ※1 出典元：リクルートマネジメントソリューションズ 有価証券報告書の開示率・開示指標の調査結果.