DXCテクノロジー・ジャパン、日本における「SAPプラクティス」を拡充し、企業のビジネス変革と成長を加速

－業界経験の豊富な新たなプラクティスリーダーが就任。DXC Complete with SAP and Microsoftをはじめとしたソリューションにより、 お客様のモダナイゼーションを加速－ 東京, 2025年8月6日 /PRNewswire/ -- フォーチュン500に名を連ねるグローバルITサービスプロバイダーであるDXC Technology（NYSE: DXC）の日本法人であるDXCテクノロジー・ジャパン（本社：東京都中央区、代表取締役社長：西川 望、以下DXC）は、日本の企業のビジネス変革と成長を加速させることを目的として、日本における「SAPプラクティス」チームの新たな体制を発表しました。 世界中に15,000人を超えるSAPのプロフェッショナルを擁し、アジア太平洋地域で280社以上のお客様にSAP導入支援を行ってきた実績を持つDXCは、ITの簡素化、アプリケーションのモダナイゼーション、変革の加速を支援するSAPベースの包括的なソリューションを提供しています。 業界経験の豊富な永塚岳大（ながつか たけひろ）が、DXCテクノロジー・ジャパンのSAPプラクティスリードに就任し、日本におけるDXCのSAPビジネス全体の管理および戦略の策定と推進を担います。日本のSAPプラクティスの新たなリーダーとして、永塚はビジネス開発と営業活動にも注力し、販売戦略の策定、部門を横断した連携、そしてお客様へのSAPソリューションの提供を成功させるために重要な役割を果たします。 日本の多くの企業にとって、既存の基幹システム（ERP）の刷新は喫緊の経営課題であり、特に「2027年問題」に直面するSAPユーザー企業は、SAP S/4HANA®への移行を中心とした対応を迫られています。ビジネスの継続性と成長を確保するために、企業は複雑な変革を実行し、AIとクラウド時代の効率的な運用を実現できる信頼性の高いパートナーを求めています。こうしたお客様の課題に対応するため、DXCは「DXC Complete with SAP and Microsoft」といった最新のソリューションを発表し、お客様に対して迅速なモダナイゼーションに向けた選択肢を提供しています。 DXCのコンサルティング＆エンジニアリングサービス部門でグローバルマネージングディレクターおよびSAPリードを務める Keith Costelloは次のように述べています。 「SAPプラクティスの拡充は、DXCが日本を極めて重要な戦略的成長市場と捉えていること、さらにSAPによって日本のお客様のモダナイゼーションを支援するというコミットメントを表すものです。グローバルで培ったSAPに関する専門知識とイノベーションを日本の企業の変革に活かし、単なるテクノロジープロバイダーではなく、真のビジネスパートナーとしてお客様に貢献してまいります」 DXCは35年以上にわたり、SAPのテクノロジーを活用してお客様のイノベーション推進を支援してきました。日本におけるSAPプラクティスは、お客様のSAPに対する投資の効果を最大化し、具体的なビジネス価値を創出するサービスを提供します。さらに、日本国内においては製造、自動車、小売といった主要産業に注力し、アフターサービスの高度化や、需要予測、在庫最適化、サービスプロセスの効率化といったメリットを実現するSAPソリューションの提供を通して、顧客満足度の向上と新たな収益創出を推進します。 SAPジャパン 代表取締役社長 鈴木洋史氏は、次のように述べています。 「DXC様が、日本市場におけるSAPビジネスの強化に向けて新たな体制で取り組まれることを心より歓迎いたします。DXC様は長年にわたり、グローバルでSAPの変革と価値創出を支援してこられましたが、今回の取り組みは、AIとクラウドが加速する時代において、日本のお客様の複雑なビジネス課題に対する新たな選択肢となると確信しています。SAPとしても、今後さらにDXC様との連携を深め、日本のお客様の変革を共に支援してまいります」 DXCはSAPの戦略的グローバルサービスパートナー（ Global Strategic Service Partner）であり、 SAP Excellenceアワードの常連受賞企業でもあります。さらに、2025年には「Partner Learning and Skills Growth」部門でSAP Pinnacle Awardを受賞しており、SAPとの共創とビジネス価値創出における卓越性が評価されています。 DXCのSAPソリューションの詳細は以下をご覧ください： https://dxc.com/jp/ja/cp/offerings/applications/EnterpriseApplication_and_SaaS/sap DXCテクノロジーについてDXC Technology（NYSE: DXC）は、最新のIT環境への刷新、データアーキテクチャの最適化、パブリック・プライベート・ハイブリッドクラウド全体に渡るスケーラビリティとセキュリティを実現しながら、ミッションクリティカルなシステムを支え、グローバルに広がるお客様のビジネスをご支援します。DXCは、競争力や業務パフォーマンス、顧客体験価値のさらなる向上といった課題に挑む世界大手企業のお客様の信頼を獲得しています。DXCがどのようにお客様の成功と従業員の成長を実現しているかについてはDXC.comをご覧ください。日本における取組についてはDXC.com/jpをご覧ください。 将来の見通しに関する記述についての注意事項本プレスリリースに含まれる過去の事実のみに直接関係するものではないすべての記述は「将来の見通しに関する記述」に該当します。あくまで現時点での予想や見解を示したものであり、将来の見通しに関する記述で示唆される結果、目標、計画などはいずれも実現もしくは達成が保証されるものではありません。これらの記述は、その内容とは実質的に異なる結果をもたらしうる多数の想定、リスク、不確定要素、その他さまざまな要因の影響を受けるものであり、これらの多くは当社の管理の及ばないものです。これらの要因については、2025年3月31日に終了した会計年度のDXC年次報告書（Form 10-K）の「リスク要因（Risk Factors）」に関する章、および後続のSEC提出書類内の更新情報をご参照ください。係る記述はあくまで情報提供時点におけるものとして、過度の信頼を置かないようご注意ください。当社は、法律による義務付けがある場合を除き、将来の見通しに関する記述の更新や修正、本文書の発行後に発生する出来事や状況に関する報告、また予期せぬ出来事の発生への対応などの義務を一切負いません。 本件に関するお問い合わせ先 DXCテクノロジー・ジャパン広報窓口（共同PR内） 担当：仙場・松田・山岡 TEL：03-6260-4863 E-mail：dxc-technology-pr@kyodo-pr.co.jp （日本語リリース：クライアント提供） PR Newswire Asia Ltd. 【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202508063276-O1-Ns0QN9P3】 PR Newswire1954年に設立された世界初の米国広報通信社です。配信ネットワークで全世界をカバーしています。Cision Ltd.の子会社として、Cisionクラウドベースコミュニケーション製品、世界最大のマルチチャネル、多文化コンテンツ普及ネットワークと包括的なワークフローツールおよびプラットフォームを組み合わせることで、様々な組織のストーリーを支えています。www.prnasia.com