積水ハウス、『AERA with Kids』と共同企画育休パパと子どもの“とっておき”の写真を集めたサイトを公開

～34の企業・団体の協力のもと、約80枚の写真を掲載～2025年9月8日積水ハウス株式会社【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202509084779-O3-XALd059B】 【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202509084779-O1-Sk5NqZV3】 積水ハウス株式会社（以下、積水ハウス）は、2019年より、男性の育休取得をよりよい社会づくりのきっかけとしたい、との思いから、9月19日を「育休を考える日」として記念日に制定し、さまざまな立場の方々と共に、男性育休を考えるプロジェクト「IKUKYU. PJT」を実施しています。 このたび、子育て・教育情報メディア『AERA with Kids』（運営：朝日新聞出版）より「IKUKYU.PJT」の取り組みに賛同いただき、2社が連携して企画し、育休を取得したパパと子どもたちの“とっておき”の写真を集めた特設サイト「育休パパwith Kids」（以下、本企画）を9月8日（月）、オープンしました。 ◇「育休パパwith Kids」はこちら https://dot.asahi.com/dir/ikukyu/ 本企画では、「IKUKYU. PJT」に賛同する企業・団体に呼びかけを行い、育休取得経験のある男性社員・職員とお子さまが写った写真を募集。34の企業・団体から寄せられた約80枚の写真を、WEBメディア『AERA with Kids＋（プラス）』内の特設サイトに掲載しています。初めての沐浴、ミルクの温度に悩んだ日、公園で遊んだ日など、子育ての日常を切り取った写真とともに、育休を取得して感じたことやお子さまとの思い出を綴った心温まるコメントも紹介しています。 積水ハウスは今後も、さまざまな立場の方々と協力し、男性が当たり前に育児休業を取得できる社会づくりを応援してまいります。 ■「育休パパwith Kids」概要 ・特設サイトURL：https://dot.asahi.com/dir/ikukyu/ ・本企画にご参加いただいた企業・団体 ※企業名五十音順・別グループ 株式会社朝日新聞社／インターグ株式会社／永大産業株式会社／株式会社NTTデータグループ／NTN株式会社／国立大学法人大阪大学／株式会社オカムラ／オムロングループ／公益社団法人関西経済連合会／京セラ株式会社／株式会社熊谷組／グラクソ・スミスクライン／株式会社株式会社コーソル／コクヨ株式会社／株式会社SAKURUG／株式会社ジェイフィール／住友ゴム工業株式会社／積水ハウス株式会社／損害保険ジャパン株式会社／株式会社竹中工務店／帝人株式会社／テルモ株式会社／東芝グループ／トランスコスモス株式会社／トレンダーズ株式会社／西日本旅客鉄道株式会社／日本新薬株式会社／野村アセットマネジメント株式会社／野村ビジネスサービス株式会社／丸石製薬株式会社／マンパワーグループ株式会社／株式会社みずほフィナンシャルグループ／株式会社明治／Retty株式会社 ■「育休パパwith Kids」特設サイトオープンにあたり『AERA with Kids』鈴木 顕 編集長より 子育てをめぐる環境は年々変化し、父親と母親がともに育児にかかわるのが当たり前の時代になりました。厚生労働省の2024年度の調査によると、企業で働く男性の育児休業の取得率は40.5％となり、過去最高を更新しています。一方、企業によって男性育休の取り組み方にはばらつきがあるほか、育休の取得が進む企業でも父親が子育ての難しさに直面したり、仕事との両立に悩んだりするといった問題もあります。 『AERA with Kids』は、「子育てにプラスを、学びにワクワクを。」を掲げ、雑誌、WEBメディア、SNSなどを通じ、日々の子育てを前向きに、楽しく、そしてラクにするための情報を発信しています。「育休をとってよかった」とママもパパも心から思える社会になってほしい、育休後も続く子育ての毎日をいっしょに楽しみ、苦労を分かち合える社会になってほしい――そんな願いから、積水ハウスの「IKUKYU.PJT」に賛同し、同社と共同で企画した本プロジェクトが実現しました。 ■「IKUKYU.PJT」概要 ・プロジェクトサイト：https://www.sekisuihouse.co.jp/ikukyu/ 「IKUKYU. PJT」は、2022年からは男性育休取得推進に賛同する企業・団体とともに展開してきましたが、今年は過去最多となる174の企業・団体に賛同いただきました。7年目となる今年は、9月19日「育休を考える日」に先駆け、本日9月8日より本プロジェクトサイトおよびWEB動画「僕のはじめての育休」を公開、「男性育休白書 2025」の発行、 SNSでの賛同企業・団体からの情報発信を開始いたします。 日本における男性の育休取得率が急速に進む中で、今後も「男性が当たり前に育休を取得できる世の中にしていきたい」というビジョンに共感いただいた多くの企業・団体の皆様と、社会全体で男性育休を考えるためのメッセージを発信してまいります。 【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202509084779-O2-wL7sW8vl】