マニュライフ生命、　定期健康診断の受診者向けに簡略化した告知書『スマート告知書』を導入

個人向けの保障型4商品で告知が簡単にマニュライフ生命保険株式会社（代表執行役社長兼CEO：ギャビン・ロビンソン、本社：東京都新宿区、以下「マニュライフ生命」）は、普段から健康の維持、増進に努めている方々を応援する取り組みの一環として、2016年7月1日より、定期的な健康診断*1を受けている方を対象に、一部の保険商品の申込みにおいて、告知項目を簡略化した告知書『スマート告知書』の使用を開始します。一般的に多くのお客さまが保険加入の手続きは煩雑だと感じられています。『スマート告知書』は、回答が1つで済み、煩わしさが軽減されたわかりやすい告知書となっています。3年間継続して定期的な健康診断*1を受診している18歳～39歳の方なら、この『スマート告知書』を利用してマニュライフ生命の個人向けの保障型の4保険商品に申し込むことができます*2。マニュライフでは、グループ全体で心身の健康の促進に注力しています。日本では昨年11月に、死亡保障において健康診断書扱でお申込みいただける保険金額を引き上げ、従来であれば医師による診査扱となっていた高額保障においても、医師訪問の必要がない健康診断書扱でお申込みいただけるようになりました。同時に、健康診断書に基づき特別な条件が付かずにご加入いただける引受基準範囲をウェブサイト上で開示するなど、マニュライフ生命はお客さまの健康増進を応援する取り組みを推進しています。マニュライフ生命は、お客さま一人ひとりが健康を維持しながら充実した「いま」を送り理想の「未来」に近づいていけるよう、今後も先進的な商品およびサービスのご提供に努めてまいります。『スマート告知書』の概要・ 対象*2： 年齢が18歳～39歳で、3年間継続して定期的な健康診断*1を受診している方・ 対象商品：1.「こだわり終身保険 v2」 （無配当終身保険II型（低解約返戻金特則付））2.「こだわり収入保障」 （無配当無解約返戻金型家族収入保障保険）3.「こだわり医療保険 with PRIDE」 （無配当保険料払込期間中無解約返戻金型終身医療保険（16））4.「こだわりガン保険」 （無配当保険料払込期間中無解約返戻金型終身ガン診断保険）・『スマート告知書』で引受基準が緩和されるわけではありません。・ホームページ（http://www.manulife.co.jp/smartnotice）では、『スマート告知書』を簡単に説明した動画をご覧いただけます。*1 定期的な健康診断とは、定期的な人間ドック健診（総合健診）または企業や団体が所属職員等に対して実施する定期健康診断（雇入時健康診断を含む）等のことをいいます。*2 この他にも当社所定の条件があります。【参考】『スマート告知書』の紹介動画イメージ[画像: http://prtimes.jp/i/14784/44/resize/d14784-44-663218-1.jpg ]マニュライフについてマニュライフ生命は、マニュライフ・ファイナンシャル・コーポレーションのグループ企業です。マニュライフ・ファイナンシャル・コーポレーションは、世界有数の大手金融サービスグループです。米国においてはジョン・ハンコックの ブランドで、その他の地域ではマニュライフとして事業を行い、お客さまの資金や金融面における重大な決断をサポートする先進的なソリューションをご提供しています。マニュライフは、個人・団体・機関投資家のお客さま向けに、ファイナンシャル・アドバイスや保険、資産運用・形成のための商品やサービスをご提供しています。2015年末時点で、マニュライフは世界中でおよそ34,000人の職員と63,000人のエージェントおよび数千の販売パートナーを擁し、2,000万人のお客さまに商品やサービスをご提供しています。マニュライフの管理運用資産は、2016年3月末現在およそ9,040 億カナダドル（6,970 億米ドル）です。また、過去1年の間にお客さまにお支払いした保険金、給付金および利息は249億カナダドル超となりました。マニュライフは主にカナダ、米国、アジアで100年以上にわたって事業を展開しています。カナダのトロントに本拠を置き、トロント証券取引所、ニューヨーク証券取引所およびフィリピン証券取引所においては「MFC」の銘柄コードで、また、香港証券取引所では「945」で取引されています。詳細はウェブサイト(www.manulife.com) をご覧ください。企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ