日本で最も美しい村「北海道・美瑛町」にて訪日外国人向け施設「オーベルジュ・ニングルフォーレ」を運営開始

民泊・ホテル・旅館に特化したクラウドソーシングサービス「mister suite (ミスタースイート)」を展開する株式会社SQUEEZE (本社：東京都港区、代表取締役：舘林 真一、以下 SQUEEZE)は、北海道上川郡美瑛町において9棟の宿泊施設から成る「オーベルジュ・ニングルフォーレ」の特設サイトを開設すると共に、当施設の運営サポートを開始したことをお知らせいたします。詳細リリースはこちらから：https://squeeze-inc.co.jp/news/start-supporting-accommodations-in-biei-hokkaido/民泊・ホテル・旅館に特化したクラウドソーシングサービス「mister suite (ミスタースイート)」を展開する株式会社SQUEEZE (本社：東京都港区、代表取締役：舘林 真一、以下 SQUEEZE)は、北海道上川郡美瑛町において9棟の宿泊施設から成る「オーベルジュ・ニングルフォーレ」の特設サイトを開設すると共に、当施設の運営サポートを開始したことをお知らせいたします。[画像1: https://prtimes.jp/i/15235/35/resize/d15235-35-507320-1.jpg ]「オーベルジュ・ニングルフォーレ」は、地元の建設会社により、インバウンド事業の一環として建築された宿泊施設です。日本人宿泊客だけでなく、訪日外国人宿泊客をターゲットとして運営することで、外資を取り込み、インバウンド需要を背景とする地域活性化に繋げています。「オーベルジュ・ニングルフォーレ」の施設は、一流シェフによる旬の食材を使ったレストランや露天風呂や五右衛門風呂があるコテージもあり、外国人宿泊客が北海道美瑛の自然だけでなく、日本文化も味わえるような施設になっています。[画像2: https://prtimes.jp/i/15235/35/resize/d15235-35-988762-0.jpg ]既にタイ観光客への取り組みとして、タイの映画撮影や冬季オリンピック・タイ・カーリングチームの合宿誘致や北海道紹介の番組制作などが進められています。「オーベルジュ・ニングルフォーレ」では、週平均で25~26組（平均3泊）の訪日外国人が宿泊しています。国別では、台湾からの旅行者が一番多く、次に香港からの旅行者が多くなっています。「日本で最も美しい村」として選出されている美瑛町は人口1万人に対し、毎年200万人程度が観光客として訪れる中、宿泊施設は少なく、枯渇している状況です。SQUEEZEは、地方創生プロジェクトの一環として、今回の事業を通じて美瑛町への訪日外国人旅行者の集客をサポートし、当社の展開するシステム「mister suite (ミスタースイート)」を活用することで、より効率的な宿泊施設運営をサポートいたします。[画像3: https://prtimes.jp/i/15235/35/resize/d15235-35-921222-2.jpg ]◆「オーベルジュ・ニングルフォーレ」宿泊予約サイトhttp://www.ninguruforet.mistersuite.jp/■株式会社SQUEEZE概要設立年月：2014年9月本店所在地：東京都港区北青山3-5-6 2F代表者名：舘林 真一事業内容：mister suite事業（民泊・ホテル・旅館事業者向けクラウドソーシングサービス）mister suite lab事業（民泊物件データの収集・分析した運用サポートツール）【当社について】当社は、「価値の詰まった社会を創る」という理念のもと、民泊・ホテル・旅館事業者向けクラウドソーシングサービス「mister suite（ミスタースイート）」を2014年にローンチ、その後、Wi-FiのMVNO事業、民泊物件収益管理ツール等、顧客が必要とするあらゆるサービスをワンストップで提供できる体制を整備して参りました。今後も、ホスピタリティテック*のリーディングカンパニーとしてイノベーションを起こしていきます。詳細はhttps://squeeze-inc.co.jp/をご覧ください。*ホスピタリティテック（Hospitality x Technology） とは、ITを活用して、宿泊業、旅行業、運輸業を含むホスピタリティ産業にもたらされるイノベーションのことを言います。米国では既にHospitality Industry Technologyのカンファレンスが開催されるなど、同産業におけるイノベーションが進んでいます。特に日本では、宿泊産業における労働人口不足、訪日外国人の増加による宿泊施設不足など、宿泊産業におけるゲスト・オーナー・スタッフなど全てのステークホルダーに対してイノベーション・効率化を図ることが急務となっています。企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ