特集　どうする教育

「月刊Journalism」３月号発売! 株式会社朝日新聞社（渡辺雅隆社長）は３月１０日、「月刊Journalism」の３月号を発行しました。[画像: https://prtimes.jp/i/9214/817/resize/d9214-817-486296-0.jpg ] 特集は「どうする教育」です。大学入試改革が迷走して教育現場は戸惑うばかりですが、そもそも教育とはどうあるべきなのか、様々な角度から探りました。 冒頭は高等教育無償化プロジェクト「ＦＲＥＥ」で活動する大学生２人のインタビューです。「すべての人に対する無償化」を訴える理由などを聞きました。南風原朝和・東京大学名誉教授は注目を浴びている大学入試について「何を問うべきなのか」を考察。苅谷剛彦・オックスフォード大学教授は戦後の教育改革がめざした「主体性」の変化を分析しました。青砥恭・ＮＰＯ法人さいたまユースサポートネット代表理事は、公立高校教師の経験も踏まえて教育の役割を述べています。小針誠・青山学院大学教授は「国策アクティブ・ラーニング」を危惧し、学校教育を支える基盤の整備を主張。山本宏樹・東京電機大学准教授は「公教育をめぐる暴力」に関する論考を寄せました。また、思想家の内田樹さんは「学校教育のビジネス化」を批判。環境活動家グレタ・トゥンベリさんを育んだスウェーデンで高校教諭をしているアールベリエル松井久子さんは学校に求められるものを考え、ジャーナリストの森健さんは長期に及ぶ安倍政権の教育改革を検証しました。 特集以外では、環境の転換点で開かれたＣＯＰ２５を石井徹・朝日新聞編集委員が報告しています。記者講座は「ファクトチェック・ジャーナリズム」（楊井人文弁護士）を始めました。 「月刊Journalism」は２００８年１０月創刊。「『不自由』な国・日本」（２０１９年１１月号）、「怒り」（１２月号）、「２０２０ 時代を読み解く」（２０２０年１月号）、「原発と民主社会」（２月号）など、さまざまな社会問題にジャーナリズムの視点から切り込んでいます。 定価は本体７４１円＋税。年間購読料は８９６５円（税・送料込み）です。全国の書店、ネット書店、ＡＳＡ（朝日新聞販売所）で注文によってお求めいただけます。【朝日新聞社ジャーナリスト学校】2006年に発足。入社1、2、3年目の若手記者向けの研修を中心に、中堅やベテランの記者にも「学ぶ場」を提供しています。自治体財政、医療といったテーマ別研修も開き、他のメディアにも参加を呼びかけています。◆公式サイト https://jschool.asahi.com/◆ツイッター http://twitter.com/asahi_jschool〈お問い合わせ〉朝日新聞社 ジャーナリスト学校TEL 03-3545-0131（代表）企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ