問い合わせ管理システム「メールディーラー」が楽天市場「R-Messe問い合わせ管理」に対応

中小企業向けのクラウドサービスを提供する株式会社ラクス（本社：東京都渋谷区、代表取締役：中村崇則）が開発・販売している11年連続売上金額シェアNo.1（※1）の問い合わせ管理システム「メールディーラー」（https://www.maildealer.jp/）は、楽天株式会社（本社：東京都世田谷区、代表取締役会長兼社長：三木谷 浩史）が運営する楽天市場「R-Messe問い合わせ管理」にて受信した、問い合わせ内容を確認・返信できる機能を2020年4月に追加します。本機能は、「メールディーラー」の標準機能として提供されるため、追加費用なしでのご利用が可能です。楽天市場「R-Messe問い合わせ管理」の対応について[画像1: https://prtimes.jp/i/53848/2/resize/d53848-2-820082-0.png ]LINE公式アカウント、Yahoo!ショッピング、PayPayモール対応に続いて、新たに楽天市場も対応可能になります。今回のバージョンアップにより、「R-Messe問い合わせ管理」宛てに届く、お客様からの問い合わせについても「メールディーラー」上で確認・返信できるため、他のチャネルのお問い合わせとあわせて一元管理が可能となり、効率的なお客様対応が可能になります。また、操作画面は「R-Messe問い合わせ管理」と同様、メッセージ形式のデザインとなっており、直感的に操作ができます。【メールディーラーを利用するメリット】1.ログインの手間削減問い合わせ窓口が複数あると煩雑化して、チェックするだけでも大変です。「メールディーラー」なら複数チャネルの問い合わせをまとめて管理できるので、「R-Messe問い合わせ管理」や「ストアクリエイターPro」、「LINE公式アカウント」などの個別システムにログインする必要がなくなり、効率的でスピーディーなお客様対応が可能になります。2.問い合わせの見落とし防止問い合わせを一か所にまとめて管理することで全体を把握しやすくなります。また「メールディーラー」では、誰がどの問い合わせに対応しているかリアルタイムで表示されるので、重複対応や返信モレを防ぐことができます。3.お客様ごとに情報を紐づけ「メールディーラー」は受注管理システムと連携しており、メールアドレスと注文情報の紐づけができます。それにより、商品購入前のご質問から、注文内容、購入後の問い合わせまで簡単に確認することができ、より丁寧なお客様対応につながります。「メールディーラー」について[画像2: https://prtimes.jp/i/53848/2/resize/d53848-2-479773-1.jpg ]「メールディーラー」はカスタマーサポートの業務効率を上げるクラウド型の問い合わせ管理システムです。楽天市場公式の店舗運営支援サービス「RMS Service Square」では、2019年上半期「顧客対応」カテゴリにおいて、独自の評価指標をクリアした製品「GOLD SERVICE」として認定を受けました。また、株式会社アイ・ティ・アール（以下、ITR）の発行する市場調査レポート「ITR Market View：メール／Webマーケティング市場2020」において、メール処理市場ベンダー別売上高シェアで11年連続No.1（※1）を獲得しました。同レポートの2019年度（予測）において71.6％を占めると予測しています。[画像3: https://prtimes.jp/i/53848/2/resize/d53848-2-251724-2.png ][図1] メール処理市場：ベンダー別売上金額シェア（2019年度予測）出典：ITR「ITR Market View：メール／Webマーケティング市場2020」2001年のリリース以来、3,000社以上のネットショップ様にご利用いただいており、楽天市場ショップ・オブ・ザ・イヤー2018総合賞 受賞店の70％の店舗様にご利用いただいています。今後も、より一層お客様にご満足いただけるサービスをご提供させていただけるよう一同、尽力してまいります。本件に関するお問い合わせ先株式会社ラクスクラウド事業本部カスタマーサービス・クラウド事業部サービスサイト https://www.maildealer.jp/担当者 ：山本真美TEL ：03-5368-1631FAX ：0120-82-5348e-mail：maildealer@rakus.co.jp※1 出典：ITR「ITR Market View：メール／Webマーケティング市場2020」 メール処理市場：ベンダー別売上金額シェア2009-2019年度（予測値）※掲載のデータは発表日現在の情報です。予告なしに変更されることがございますので、あらかじめご了承ください。企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ