『スタディサプリ』利用決定自治体のお知らせ　2020年4・5月

株式会社リクルートマーケティングパートナーズ（本社:東京都品川区、代表取締役社長：柏村 美生）が提供するオンライン学習サービス『スタディサプリ』は、2020年4月および５月中に利用が決定した自治体・学校をお知らせします。■4月～5月に利用が決定した自治体・学校のお知らせ『スタディサプリ』の利用自治体が以下の通り決定しました。今後、対象となる自治体・学校では、児童・生徒が利用できる学習機能、先生向け教育支援ツール『スタディサプリfor TEACHERS』全機能が利用可能となります。『スタディサプリ』では、継続して使っていただき、「学びたい」「学んでよかった」がもっと増えていくようサポートしてまいります。■自治体【自治体名・対象学校】愛知県・高等学校 （全県立高校・特別支援学校）【自治体名・対象学校】東京都・高等学校 （学校単位の希望制）【自治体名・対象学校】和歌山県橋本市・中学校【自治体名・対象学校】熊本県阿蘇市・中学校【自治体名・対象学校】東京都中央区・中学校【自治体名・対象学校】東京都北区・中学校【自治体名・対象学校】長野県御代田町・中学校【自治体名・対象学校】兵庫県尼崎市・中学校【自治体名・対象学校】宮崎県延岡市・小学校、中学校【自治体名・対象学校】大阪府泉大津市・小学校、中学校【自治体名・対象学校】三重県松坂市・小学校、中学校【自治体名・対象学校】群馬県館林市・小学校、中学校【自治体名・対象学校】群馬県板倉町・小学校、中学校【自治体名・対象学校】東京都江東区・小学校、中学校 [画像: https://prtimes.jp/i/25184/310/resize/d25184-310-660811-0.png ]4-５月利用決定校数合計：504校（※）開示可能先のみであり、全件ではありません。■スタディサプリについて https://studysapuri.jp/&ldquo;世界の果てまで、最高のまなびを届けよう&rdquo;がコンセプトの『スタディサプリ』は、サービス累計有料会員110万人（2019年度）が利用するオンライン学習サービスです。実力派講師陣による小学校高学年から大学受験生まで4万本以上の講義動画を利用することができ、個人の利用者の他、高校を中心に自治体や学校単位でも活用いただいており、全国約5,000校のうち2,598校で導入されています。■学校向けスタディサプリについて https://teachers.studysapuri.jp/『学校向けのスタディサプリ』では、教職員向けの機能『スタディサプリfor TEACHERS』をご提供することで、学習を児童・生徒頼りにするのではなく、宿題配信や進捗管理、コミュニケーション機能を活用し、先生方からの学習の伴走・サポート、よりよい指導の実現を目指しています。■スタディサプリの学校での主な使われ方・先生から児童・生徒に『講義動画』や『確認テスト』（WEBテスト）を宿題として配信し、学び直し、復習、予習、試験範囲学習などに役立てられています。WEBテストの回答は自動で採点・集計されるため、先生は素早くテスト結果を分析することができます。取り組み状況や正答率を『スタディサプリfor TEACHERS』で先生が把握できることで、児童・生徒一人ひとりの学習状況に応じた指導が行いやすくなります。確認テストやテキストはPDFファイルもご用意しており、印刷していただくことで校内での演習や学習でも御利用いただけます。・『メッセージ機能』や『アンケート機能』を活用して、学校と自宅間でのオンラインコミュニケーションに役立てられています。学校からの配布資料を画像ファイルにすればメッセージに添付することができ、アンケートは自動的に集計されます。・『活動メモ機能』を活用すれば、日々いつでも記録し、振り返りに活用することができます。必要に応じて、先生は『スタディサプリfor TEACHERS』上で記録内容を確認することができます。企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ