カオナビ、CDO（最高デザイン責任者）に株式会社XCOG代表・玉木穣太が就任

～ 更なる成長へ向け、コミュニケーションデザインを推進 ～HRテクノロジー業界を牽引する株式会社カオナビ（本社 東京都港区、代表取締役社長 CEO 柳橋 仁機、以下「当社」）は、この度CDO（最高デザイン責任者）を新設し、玉木 穣太が就任したことをお知らせします。[画像: https://prtimes.jp/i/30113/73/resize/d30113-73-335488-0.png ]▲株式会社カオナビ 代表取締役社長CEO柳橋仁機（写真左）、CDO玉木穣太（写真右）当社は、2019年３月15日に東京証券取引所マザーズ市場に上場し、日本の労働環境が大きく変化しつつある中、クラウド人材マネジメントシステム『カオナビ』を提供することで「働き方改革」に貢献してまいりました。今後、事業成長をさらに加速させるために、経営や事業に「デザイン」を組み込むことが極めて重要であると考え、CDO新設及び就任に至りました。このたびCDOに就任する玉木 穣太は、業態や規模を問わず、コミュニケーションデザインによって様々なクライアントのバリューを上げてきたクリエイターです。今後も玉木は株式会社XCOGの代表取締役CEOを継続しながら、兼業というスタイルで当社のCDOも務めます。今回のCDO就任は、当社との対等なパートナーシップに基づくものであり、当社が重視している「相互選択関係」を体現した新しい組織作りの第一歩となると考えています。昨今、成長し続けるSaaS、BtoBの市場では様々なサービスが増加しています。その中で当社は、CDOを中心として「デザイン」の力を組織やサービスに組み込み、より一層の競争力強化、成長基盤の発展、企業価値の向上に取り組んでまいります。■CDO 玉木 穣太（たまき じょうた） プロフィールBBH Tokyo, W+K Tokyo, AKQA Tokyo, Saatchi & Saatchi Fallon Tokyoを経て、2015年株式会社Cogent Labsへ参画。クリエイティブリードとしてバリューアップを支援。2017年DPDC design 設立。MitasMedicalのデザインアクセラレータとして参画、DraperNexusVentures 改めDNX Venturesの新名称、CI開発、OLTA株式会社のリブランディング、JapanDigitalDesignにてクリエイティブアドバイザーを務め、2019年３月より「非認知能力を認知する」「人に新しい評価軸を創る」をミッションにした株式会社XCOGを設立、2019年９月筑波大学との共同研究を終了。現在に至るまでコミュニケーションデザイン事業を中心に展開している。■CDO 玉木 穣太 コメントカオナビに参画した理由は、以下の三つが挙げられます。一つ目は、お互いの事業ビジョンが一致していること。頭の中に描いているやりたいことが、カオナビで体現できそうだと感じています。二つ目は、関わり方と体制。カオナビは、社外での活動も会社の価値を上げることにつながると兼業を推進・応援してくれており、相互関係的にプラスになりそうだと確信できました。そして三つ目は、コーポレートからサービス、企業が持つ人格や文化までデザインの責任権限を委託してくれたことです。自分が培った経験というアセットが存分に提供できる場だと強く感じました。以上のような、働き方よりも生き方に重きを置いた条件を提示いただき、さらにその決断の早さにも惹かれ参画を決めました。カオナビのバリューを上げるとともに、今後の自分の働き方や生き方を、新しいロールモデルとして社会に示していけたら幸いです。■株式会社カオナビについて株式会社カオナビは、企業の人材情報をクラウド上で一元管理できる人材管理システム『カオナビ』を提供しています。社員の顔や名前、経験、評価、スキル、才能などの人材情報を可視化することで、最適な人材配置や抜擢といった人材マネジメントをサポートしています。今後も、人材マネジメントのプラットフォームとして、日本の「働き方」を変えていきたいと考えています。所在地 ： 東京都港区元赤坂1-2-7 AKASAKA K-TOWER 5F設立 ： 2008年5月27日資本金 ： 10億1,827万円 ※2020年３月末時点代表者 ： 代表取締役社長 CEO 柳橋仁機事業内容 ： クラウド人材管理システム『カオナビ』の開発・販売・サポート会社HP ： https://corp.kaonavi.jp/＜本プレスリリースに関しまして＞・ 本リリースに記載されている会社名および製品名は、各社の商標または登録商標です。・ プレスリリースに掲載されている内容、サービス／製品の価格や仕様その他の情報は、発表時点の情報です。予告なく変更する場合があります。企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ