国内初のシネアド（映画館上映CM）を加えたクロスメディア調査において、シネアドは1回の接触でTVCMやデジタル動画広告を超えるブランドリフトがあることが立証されました。 (2020年10月6日)

1回の接触で「ミドルファネル」に大きな効果がある動画メディア＝シネアド株式会社シネブリッジ（代表取締役社長：長谷川学）と一般社団法人デジタルシネアド・コンソーシアム（代表理事：田中洋）は、合同会社カンター・ジャパン（CEO：ヴァルマ・シシール）が提供する調査手法 “CrossMedia Research (TM) ※1” を用いて、国内で初めて※2 シネアド（映画館上映CM）・TVCM・デジタル動画広告の広告効果に関するクロスメディア調査をおこない、シネアドの強い広告効果を立証しました。本調査は世界を代表するふたつのメガブランド、リステリン トータルケア+ / トータルケア ゼロ+（ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社）とメルセデス・ベンツ 新型CLA（メルセデス・ベンツ日本株式会社）の協力のもと、2社のキャンペーンで実施されました。この調査分析によって、統合的なメディアプラニングにおけるシネアドの役割と重要性が明らかになりました。特に「意向形成」において、シネアドが果たす役割の大きさやその貢献度が調査を通じて明確になり、広告主が伝えたいブランドメッセージやブランドが持つ世界観を理解浸透させるためには欠かせないメディアであるということ、つまり「ミドルファネルの指標を動かすために欠かせないメディア」ということが一つの結論として見えてきました。TVCMやデジタル動画広告は複数回の接触で広告効果が生じると考えられますが、シネアドは1回の接触でもブランド指標のリフトアップに強い効果が生じました。1接触あたりの態度変容効果を見ると「認知形成、意向形成、イメージ形成」の各指標に対して、シネアドはTVCMとデジタル動画広告に比べて圧倒的に高い効果を示しています。その理由として「視聴者がTVCMやデジタル広告に接触する時とは全く異なる &quot;集中できる環境でCMを観る&quot; 」ことが大きな要因と言えますが、もうひとつの重要な要因として「視聴者にとってシネアドは最も受容性が高い広告である」ということがあげられます。つまり視聴者にとって「シネアドは広告媒体として煩わしくない」ということです。このことはカンター・ジャパンによる「AdReaction2017調査」で明らかになっています。また先日発表された「Media Reactions」では、「2020年 世界の消費者が好む広告チャネルのトップがシネアド」（※出展：カンター・ジャパン）となっています。さらに、「自分向け」というイメージ指標においてもシネアドは圧倒的な効果を示しました。「自分向け」が高まるということは、ブランドが持つパーソナリティや感情的なベネフィットに消費者が共感している状態です。このような関係性が構築されると、好意度や購入意向などのミドルファネルが上昇します。また、今後習慣的に購入されたり、値引きに頼らなくても購入してもらえる可能性が高まり、持続的な購入につながると言われています。シネアドは、多くのブランドが高めたいと考えているこの「自分向け」という指標を大きく動かす効果が本調査では認められました。生活者のメディア接触行動がより複雑化・多様化し、広告が放映されるテレビの視聴時間が少なくなり、デジタルでは広告へのアテンションスパンがどんどん短くなってきている今、「視聴者の注意を引くことができ」かつ「1回の接触でミドルファネルの指標を動かす効果があるシネアド」は今後のメディアプランニングに影響を及ぼしていくと考えられます。●ブランドリフト値: 広告接触による態度変容[画像1: https://prtimes.jp/i/61981/3/resize/d61981-3-695583-0.png ]●1接触あたりの態度変容効果 : ブランドリフト値を各メディアの平均フリクエンシーで割って算出したもの[画像2: https://prtimes.jp/i/61981/3/resize/d61981-3-360047-2.png ]●「自分向け」ブランドリフト値: 広告接触による態度変容[画像3: https://prtimes.jp/i/61981/3/resize/d61981-3-476857-1.png ]※1 CrossMedia Research &trade;メディア効果測定ソリューション「クロスメディアリサーチ（CrossMedia Research）」は、メディア投資に対してブランド形成にどのようなリターンがあったかを明らかにするための調査として設計されています。各メディアごとの効果や、それを組み合わせることによるシナジー効果はもちろん、ペイドメディア以外のスポンサーシップ、イベント、広報活動、口コミ、バイラルコンテンツ、店頭活動の効果も見ることが出来ます。※2 2020年10月5日、シネブリッジ調べ■調査レポートダウンロードは、下記弊社インフォメーションページからお申込みください。http://www.cine-bridge.com/information/■調査データについて・ソース: Cinema CrossMedia 2019 (2 campaigns)・調査時期: 2019年9月～11月・対象者: 関東在住20-59歳男女、世帯年収600万円以上 / 関東在住30-59歳男性・サンプル: 2400サンプル（2キャンペーン）・リクルート方法：オンラインリサーチパネル・調査会社: 合同会社カンター・ジャパン■本件に関するお問い合わせ先株式会社シネブリッジ DCAC事務局 担当：立花（たちばな）Email：info@cine-bridge.com企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ