ワークスアプリケーションズ、完全テレワークによる就業型インターンシップの開催決定！ (2020年10月19日)

株式会社ワークスアプリケーションズ（本社：東京都港区、代表取締役最高経営責任者：井上直樹、以下 ワークス）は、この度、開発部門にて完全テレワークで製品開発業務・製品評価業務・開発マネジメント業務を行なう就業型インターンシップの募集を開始しましたことをお知らせいたします。完全テレワーク就業型インターンシップ開催の背景新型コロナウイルスの感染拡大により、インターンシップや合同説明会の中止が多数発表されています。2022年卒の学生においては、全体の90%以上がインターンシップへ参加する意向がある一方、60％以上の学生が、コロナ禍においてインターンシップの開催が減少していることへ不安を抱えているとの調査結果が発表されています。ワークスは、緊急事態宣言後すぐにセキュリティ、コミュニケーション等の課題を解決し、従業員の98％がテレワークにて勤務をしています。ニューノーマル時代の「新しい働き方」を実践する中で、「完全テレワーク型アルバイト」の雇用にも挑戦してきた実績を活かし、「完全テレワーク型インターンシップ」の募集を開始します。アルバイトと比較し、ワークスのインターンシップを希望する学生は、就業体験を通じたキャリア観の醸成を求めています。そうした思いに応えられるような充実した体験を提供してまいります。ワークスは創業以来、本質を捉え思考し理想を実現する力を養う様々なインターンシッププログラムを展開してきました。昨年には、ONE CARRER主催「みんなで作る就活クチコミアワード2019」人気企業ランキングのインターン部門にてSILVER賞を受賞するなど、単なる就業体験にとどまらずビジネスにおいて必要な思考を手に入れることができるインターンシップのプログラムは、参加学生から高い評価を得ています。今回、当社として新しい試みである就業型のインターンシップをオンラインにて実施することにより、地方在住の学生も含めたより多くの優秀な学生に対して、よりリアルな就業体験の機会を提供することが可能となりました。[画像1: https://prtimes.jp/i/11485/179/resize/d11485-179-164123-1.png ][画像2: https://prtimes.jp/i/11485/179/resize/d11485-179-892473-4.png ]今後の展望インターンシップの開始に伴う手続きやオリエンテーションも含めて、一度もオフィスに出社することなく、完全テレワークによる就業型インターンシップを開催することで、居住地を問わず地方の学生にも、より実際の現場に近い形での就業体験機会を提供することが可能となります。また、本インターンシップは、学生に報酬を支給する有給型のプログラムとなっており、過日実施した「完全テレワーク型アルバイト」に続き、コロナ禍でアルバイトの機会が減り経済的な影響を受けている学生への支援にも繋がると考えております。引き続き社会情勢の変化に柔軟に対応しながら&rdquo;私たちは「クリティカルワーカー」に、活躍の場を提供します&rdquo;というワークスの企業理念に基づき、様々な機会を提供していきます。＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝●ワークスアプリケーションズについて株式会社ワークスアプリケーションズは、日本産の国内向け業務アプリケーションのパッケージソフトウエア企業として、1996年７月に事業を開始いたしました。健康経営にも積極的に取り組み、「健康経営優良法人2020（大規模法人部門）」や「WOMAN&#39;S VALUE AWARD 2019」のICT部門 優秀賞を受賞しております。「働く」の概念を変え、仕事をより創造的なものへ、そして企業の生産性を高め、企業価値を拡大する、この企業理念のもと、ERPプロバイダーとしてさらなる発展を目指します。株式会社ワークスアプリケーションズ サイト https://www.worksap.co.jp/テレワーク就業型インターンシップ応募 サイト https://career.worksap.co.jp/recruitinfo/acintern.html[画像3: https://prtimes.jp/i/11485/179/resize/d11485-179-242097-2.png ]商号：株式会社ワークスアプリケーションズ設立：1996年7月代表取締役最高経営責任者：井上直樹事業内容：大手企業向けERPパッケージソフト「HUER」および「ArielAirOneR」の開発・販売・サポートURL:https://www.worksap.co.jp/* 会社名は各社の商標又は登録商標です。* 本リリースに掲載された内容は発表日現在のものであり、予告なく変更または撤回される場合があります。また、本リリースに掲載された予測や将来の見通し等に関する情報は不確実なものであり、実際に生じる結果と異なる場合がありますので、予めご了承ください。企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ