withコロナ時代の「就職に不安がある」学生8割超。通年入社×早期入社が可能な「学生正社員制度」導入で、在学中からのキャリア形成を支援。

学生と正社員を両立できる「学生正社員制度」とは？株式会社ネクストビート（所在地：東京都渋谷区、代表取締役社長：三原誠司）は、withコロナ時代の就職における新たな選択肢の一つとして、学生に対する早期からのキャリア形成を支援することを目的に、「大学の授業を履修しながら、正社員として就業可能」となる就業制度を新設いたしました。これにより大学在籍中から、正社員として勤務することが可能になります（内定承諾後、即入社も可能）。[画像1: https://prtimes.jp/i/16431/114/resize/d16431-114-219375-0.jpg ]新設した「学生正社員制度」の概要は下記の通りです。[表: https://prtimes.jp/data/corp/16431/table/114_1.jpg ]8割の学生が「就職に不安がある」と回答新型コロナウイルスが猛威をふるった2020年。連日の報道でも内定取り消しや企業の経営不振が取り沙汰されるなど、学生にとっては深刻な就職難・雇用不安が浮き彫りとなっています。弊社が独自に2022年卒業見込みの大学3年生・院1年生を対象に就職活動に関する実態調査を行ったところ、8割以上の学生が「就職に不安がある」と感じていることがわかりました。[画像2: https://prtimes.jp/i/16431/114/resize/d16431-114-268926-1.png ]また、約半数の学生がすでに就職活動に動き始めているという回答データもみられ、学生の就職に対する不安の高まりが窺えます。弊社は以前より通年入社・通年採用を行っており、大学卒業前の入社も個別には受付けておりましたが、昨今のこういった声も踏まえ、新たに「学生正社員制度」を設けました。本制度の導入により、・早期にキャリア形成して本質的な成長機会を提供・内定取り消しの不安解消など、「withコロナ時代の就職における新たな選択肢」の提供が出来ると考えております。＜学生正社員制度を先行して活用し、活躍している新卒社員の声＞[画像3: https://prtimes.jp/i/16431/114/resize/d16431-114-245665-2.jpg ]■早期入社者:野田千有里：兵庫県神戸市出身。大阪大学外国語学部ドイツ語学科専攻2019年5月入社（本来2020年4月の新卒入社だが、11か月前倒しで正社員として入社）・大学4年生になる段階で、月に2回授業に出ればいいという履修状況でした。私は、「母になってもキャリアの選択を持てるような実績や経験を早期に積みたい」という想いで就活をしており、学生中に少しでも社会人経験を積みたいと考えていました。そんな時、学生でも正社員として働けるというお話を頂き、大阪に1年留まっているよりも、上京して社会人経験を積みたいと思い、11か月前倒しで入社を決意しました。実際に入社をしてみて、・2020年4月の新卒同期入社時点では既に営業として自立しており、差をつけられた点・大学生と社会人の両方の立場で振る舞うことができ、得られるものが多かった点などがとてもよかったと思っています。私の入社時は新型コロナウイルス流行前でしたが、今回のコロナの影響で大学の後輩や就活生からも「会社に依存しないスキルを身に付けたい」という声をよく耳にするようになりました。個人的には早期に入社することで大学も楽しみながら、「個のスキルを伸ばし、同世代と差をつけられた有意義な時間」にできたと感じてます。是非「学生正社員」の皆さんと働けるのを楽しみにしています！参考記事：https://www.wantedly.com/companies/nextbeat2/post_articles/254016学生正社員制度の他、新卒向けに様々な成長機会を提供中■21卒向け実践型ウィンターインターン：https://www.wantedly.com/projects/517619■21卒向けWEB説明会：https://www.wantedly.com/projects/429669今後もネクストビートでは、「学業との両立を図りながら、いち早く社会に出て成長する機会の提供」を行ってまいります。【株式会社ネクストビートについて】当社は「人口減少社会において必要とされるインターネット事業を創造し、ニッポンを元気にする」という理念を掲げ、2013年に創業しました。人口減少に伴い多方面に広がる社会課題に対し、私たちは「ITの力」を駆使し、子育て支援分野を中心としたライフイベント領域・グローバル領域・地方創生領域という3本柱を軸に事業を展開・拡張しています。https://www.nextbeat.co.jp企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ