サムライト奄美大島支社、奄美大島で働きたい人のためのオンライン移住セミナーを開催 (2020年11月16日)

島内企業のキーマン登壇！移住者と島出身者がそれぞれの視点から「奄美大島で働くリアル」を語る企業のコンテンツマーケティングやメディアビジネス等を支援するサムライト株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役CEO：池戸聡、以下「サムライト」）は、奄美大島支社において、奄美大島への移住を検討する方を主な対象としたオンラインセミナーを開催します。[画像: https://prtimes.jp/i/11519/83/resize/d11519-83-165673-0.jpg ]▽ オンラインセミナーの詳細・お申し込みはこちらhttps://amami-event201126.peatix.com/新型コロナウイルスの感染拡大は多くの問題を引き起こしていますが、必ずしもネガティブなことばかりではありません。たとえば「（奄美大島のような）島で暮らしたい」と考える方にとっては、島で暮らしながらテレワークで働くという選択肢がこれまでよりも現実的なものとなったことから、自分の暮らしたい場所での暮らし、思い描くライフスタイルを実現できるチャンスともなっています。一方で、移住すること、また移住を成功させることは簡単ではありません。移住を成功させるためには事前の準備や情報収集、そして移住先の人々とのつながりが重要となります。そこでこの度、新しい働き方を体現する「奄美大島リゾートワーカー」の活動拠点として奄美大島に支社を構えるサムライトでは、島への移住を検討される方を応援するべく「奄美大島で働く」というテーマでオンラインセミナーを開催することにしました。セミナーでは、移住者、島出身者、東京に本社を構える企業、島内企業それぞれの視点から見たリアルな実態についてトークセッションを行います。参加者限定の移住相談窓口も開設予定ですので、「いつかは島で暮らしてみたい！」「自然豊かな場所で子どもを育てたい！」「自分らしい生き方を見つめ直したい！」「奄美大島が好き！」という方は、ぜひご参加ください。■ セミナー概要【日時】 2020年11月26日(木) 20:00-21:00【会場】 オンライン ※参加お申し込みいただいた方に視聴用URLをお送りいたします【参加費】 無料【プログラム】▼ライトニングトーク「本土との働き方の違い」サムライト奄美大島支社 支社長 加藤 真守「コロナでどう変わった？地元企業」株式会社しーま 代表取締役 深田 小次郎 氏「意外と広い奄美大島！」株式会社ねりやかなや 代表取締役 山腰 真澄 氏▼登壇者によるパネルディスカッション「島で働くってどうなの？～奄美大島の場合～」[表: https://prtimes.jp/data/corp/11519/table/83_1.jpg ]■ サムライト株式会社についてサムライトは「コンテンツを信じる。メディアを進める。人を彩る。」をビジョンに掲げる『MEDIA MARKETING COMPANY』として、コンテンツとテクノロジーを駆使しながら、オウンドメディア、SNSマーケティング、インフルエンサーマーケティング、運用型広告などコンテンツマーケティングを軸に、企業のビジネスやマーケティングを支援しています。また、自社メディア運営やマスメディアとのビジネス開発、メディアコンサルティング事業を通じて、次の時代のメディアビジネスや新しいマーケティングのカタチを切り開いていきます。【会社概要】名称：サムライト株式会社（英文：SOMEWRITE inc.）本社所在地：東京都千代田区内幸町1-1-6 NTT日比谷ビル3階代表者：代表取締役CEO 池戸 聡URL：https://somewrite.com■ サムライト奄美大島支社について最先端の働き方へのチャレンジ、ならびにIターン・Uターンの移住者や奄美大島在住者の雇用機会創出をはじめとする地域活性化への貢献強化ならびに東京本社と連携した企業のマーケティング支援等を目的に、2020年1月開設。「新しい働き方を信じる。サムライトを進める。奄美大島を彩る。」をミッション、「CONNECT」をビジョンに掲げ、サムライトの戦略拠点として情報・人材・体験などをつなぐ活動を推進し、雇用機会創出など経済面にとどまらず、幅広く奄美大島・奄美群島の地域活性化に貢献することを目指して活動しています。▽ 奄美大島支社設立の経緯（プレスリリース）https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000062.000011519.html▽ 奄美大島支社（奄美大島リゾートワーク部）notehttps://note.com/resortwork■セミナーに関するお問い合わせサムライト奄美大島支社 セミナー運営事務局Mail：amami@somewrite.co.jp企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ