オンラインコーチングサービスのmybuddyが『コーチング業界カオスマップ2020』を公開

成長市場であるコーチング業界の75サービスをカテゴリ別に分類オンラインコーチングマッチングサービス「mybuddy（マイバディ）」の提供を行う株式会社スパイサー（本社：東京都渋谷区、代表取締役：仲本雅至）は、『コーチング業界カオスマップ2020』を公開いたしました。掲載数は合計75サービス。■「コーチング業界カオスマップ2020」の概要コーチングは欧米諸国を中心として、上昇志向の強いビジネスパーソンを中心に「自己投資」の一環として広く活用されており、近年、日本でもニーズの増加と共に市場規模が急拡大しております。国内コーチング市場では英語学習やプログラミング学習といった学習サービスに加え、組織マネジメント、キャリア設計を中心に大きな注目を集めており、昨今では子育てやe-sports、ヘルスケア、フィットネスなど新領域でのコーチングサービスも続々と増えております。「コーチングについてより多くの方々に知っていただきたい」という想いから、この度、『コーチング業界カオスマップ2020』を作成いたしました。■調査概要調査テーマ： 国内で運営中のコーチング業界カオスマップサンプル数：75サービス調査期間：2020年10月1日～2020年12月9日[画像1: https://prtimes.jp/i/67907/5/resize/d67907-5-791607-6.jpg ]■コーチングとはコーチングとは、単に知識やスキルを教える「ティーチング」とは異なり、目標の達成や成長志向を持つクライアントがコーチとの対話や問いかけを通じて課題や解決法を明らかにすることで、&quot;自発的な行動による成長を促す&rdquo;ためのプログラムです。コーチは一方的な指導は行わず、クライアントの意志を共有し、目標を達成するためのプランを共に考え、行動を管理しつつ、最適なフィードバックを行うことで、クライアントの目標達成・能力発揮をサポートします。[画像2: https://prtimes.jp/i/67907/5/resize/d67907-5-174499-4.png ][画像3: https://prtimes.jp/i/67907/5/resize/d67907-5-280909-5.png ]■コーチング市場の成長性調査会社のIBISワールドの2019年の調査では、米国のビジネスコーチング市場は約150億ドル（約1兆6千億円）に達します。コーチング国内市場は2015年は50億円程度であったのに対し、2019年には300億円程度まで成長を遂げております。日米のコーチング市場規模を対労働力人口で測った比率を見ると、ビジネスパーソンを中心とした国内コーチング市場の成長余地が読み取れます。※労働力人口：労働に適する15歳以上の人口のうち、労働力調査期間である毎月末の一週間に、収入を伴う仕事に多少でも従事した「就業者」（休業者を含む）と、求職中であった「完全失業者」の合計。[画像4: https://prtimes.jp/i/67907/5/resize/d67907-5-215239-7.png ]出所：日本経済新聞（https://www.nikkei.com/article/DGKKZO58843560X00C20A5TJ1000?unlock=1）■mybuddy（マイバディ）について当社ではビジネス・キャリア形成・組織マネジメント・スキル習得・就職活動・受験など、生活におけるあらゆる場面において、&rdquo;自己実現目標にコミットしたい&rdquo;強い意志を持つ方々に対して、3,000円で受けられるオンラインコーチングサービス「mybuddy」を提供しております（サービスURL：https://mybuddy.jp/）。コーチングは継続をすることで効果が発揮されます。「mybuddy」は、コーチングの価値を保証し、継続をする仕組みを開発・提供し、すべての人の&rdquo;自己実現&rdquo;を促進する独創的なサービス開発にチャレンジして参ります。■各社様のサービスロゴの掲載について各社様のロゴを使用させていただいておりますが、使用上問題のある場合は削除／差し替えのご対応致します。お手数ですが下記にご連絡をお願いいたします。 info@spicer.jp■ サービス概要サービス名：mybuddy（マイバディ）URL： https://mybuddy.jp/Twitter： https://twitter.com/mybuddy_coach■会社概要・お問い合わせ先株式会社スパイサー設立：2020年8月代表取締役：仲本 雅至所在地：〒150-0046 東京都渋谷区松濤1丁目28-2電話番号：090-2829-7258メール：info@spicer.jp企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ