楽天証券、証券総合口座500万口座達成のお知らせ　‐過去最短の約9カ月で100万口座増！‐

‐抽選で「お買いものパンダ」オリジナルグッズをプレゼント予定‐楽天証券株式会社（代表取締役社長：楠 雄治、本社：東京都港区、以下「楽天証券」）は、このたび、証券総合口座数が500万口座に到達したことをお知らせします。口座開設数は、2020年3月に15カ月で100万口座増となる400万口座に到達してから、さらに加速し続け、過去最短を更新する約9カ月で100万口座増となりました。[画像1: https://prtimes.jp/i/11088/327/resize/d11088-327-510951-2.png ]楽天証券は、1999年に日本で初めてオンライン専業の証券会社としてサービスを開始して以来、&ldquo;すべては個人投資家のために&rdquo;をモットーに、社員一同、サービスの拡充に努めてまいりました。昨今では、楽天グループの一員として、「楽天エコシステム（経済圏）」の強みを最大限に活かし、投資初心者の方にも資産形成を始めていただきやすいサービス提供に尽力しております。特に、「楽天ポイント」で投資信託（通常・積立）や国内株式、バイナリーオプション取引ができる「ポイント投資」サービス、「楽天カード」の1%ポイント還元を受けながら投信積立ができるサービスなど、大変ご好評をいただいております。その結果、資産形成関連サービスの成長率が加速しており、2020年9月末時点で、投資信託の積立設定額は前年同期比136.3％増、投資信託の保有者数は同69.8％増と大幅拡大していることに加え、「つみたてNISA」の口座数は国内シェア約26％（※1）となりました。さらに、4月末にはスマートフォン向け国内株式トレーディングアプリ「iSPEED(R)」に米国株取引機能を追加したことで、約定件数の53%が「iSPEED(R)」経由となり、全体の約定件数は14倍（※2）に増加しました。「iSPEED(R)」シリーズのほか、最先端の株式トレーディングツール「MARKETSPEED(R) II」など、すべてのプラットフォームでお取引可能なツールの提供をはじめ、セキュリティのさらなる強化、手数料無料化に向けた取り組みなど、トレーディングを主に行う方への快適な取引環境の提供も継続的に行っております。このたびの500万口座達成は、長きにわたり、多くのお客様に楽天証券を支えていただいた賜物と考えております。日頃の感謝をお伝えするべく、抽選で「お買いものパンダ」のオリジナルグッズをプレゼントするキャンペーンを予定しております。詳細は、近日中にホームページでお知らせいたします。楽天証券は「資産作りの伴走者」として、これから資産形成を始める初心者の方からアクティブトレーダーの方まで、幅広いお客様のニーズにお応えするべくさらなるサービス拡充に尽力し、「長く付き合いたい証券会社」として選んでいただけるよう努めてまいります。証券総合口座数の各社推移（※3）[画像2: https://prtimes.jp/i/11088/327/resize/d11088-327-704844-4.png ]新規口座開設者の属性 [画像3: https://prtimes.jp/i/11088/327/resize/d11088-327-160694-5.png ]資産形成関連サービスの成長[画像4: https://prtimes.jp/i/11088/327/resize/d11088-327-407320-6.png ]※1：金融庁NISA・ジュニアNISA口座の利用状況調査（2020年6月末時点）より算出※2：2019年9月と2020年9月の米国株取引約定件数を比較※3：各社ホームページ上での公開情報により、楽天証券にて集計。野村証券、大和証券は残あり顧客口座数、SMBC日興証券は総合口座数以上【手数料等およびリスクの説明について】楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。商号等：楽天証券株式会社金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ