長野エリアのワーケーション推進「STATION WORK 長野」「STATION BOOTH 軽井沢」続々開業!!

～駅ビル「MIDORI 長野」に JR 東日本初のセットアップ型オフィスが誕生します～[画像1: https://prtimes.jp/i/17557/278/resize/d17557-278-770456-0.jpg ][表: https://prtimes.jp/data/corp/17557/table/278_1.jpg ]1．JR東日本初のセットアップオフィス「STATION OFFICE」について 新型コロナウイルスの感染拡大を契機として、ワークプレイスへのニーズが一層「分散化」「縮小化」「フレキシブル化」する中で、コンパクトで借りやすいオフィスが求められています。そうしたニーズを捉え、10平方メートル 程度から専用利用が可能な、デスク・チェア等の家具付きセットアップオフィス「STATION OFFICE」をSTATION WORKの新たなブランドとして立ち上げます。敷金不要・什器付きで借りやすいオフィスを提供します。 企業等のワーケーション/サテライト拠点としての利用や、地元のスタートアップ企業等の利用を見込んでいます。STATION OFFICE入居者は、共用スペースのミーティングブースが自由に使えるほか、全国のSTATION BOOTH、STATION DESKが20％OFFで使える特典もあります。[画像2: https://prtimes.jp/i/17557/278/resize/d17557-278-574248-1.png ]２．「STATION WORK長野」について 長野駅ビル「MIDORI長野」内に、「STATION OFFICE」を備えた「STATION WORK長野」を新たに開業します。[画像3: https://prtimes.jp/i/17557/278/resize/d17557-278-177547-2.jpg ]物件名 ：STATION WORK長野開業日 ：2021年3月（予定）所在 ：長野県長野市南千歳１丁目２２&minus;６MIDORI 長野5F（JR長野駅直結）１.STATION OFFICE（家具付きセットアップオフィス）区画数 ：８区画個室面積 ：約８平方メートル ～約15平方メートル 定員 ：2～５名サービス：家具(デスク・チェア)付き専用個室/ミーティングブース(共用スペース)/駐車場 ※１STATION BOOTH(DESK) 20%OFF他契約形態：定期建物賃貸借契約 ※２貸主 ：東日本旅客鉄道株式会社WEB問合せ： https://www.stationwork.jp/office/base/nagano.html２.STATION BOOTH（1名用個室ブース）ブース数：4台利用可能者：STATION WORKの個人会員・法人会員 ※3料金 ：250円(税抜)/15分利用可能時間：全日 10:15～20:00（予定） ※４※１ 駐車場契約には、(株)ステーションビルMIDORIとの別途契約が必要です。※２ 契約には所定の審査があります。また、JR東日本が指定する保険等の各種申し込みが必要となります。※３ 「個人会員」登録には、専用WEBサイト（https://www.stationwork.jp/）からの会員登録が必要です。「法人会員」はＪＲ東日本との契約が必要です。※４ 法令点検等により、駅ビル「MIDORI長野」の休館等の場合には、予告なく利用ができなくなる場合がございます。あらかじめご了承ください。２．「STATION BOOTH軽井沢」について 東京から新幹線で約70分に位置し、ワーケーション拠点としても注目を集める自然豊かな高原リゾート軽井沢において、軽井沢駅直結の町営都市施設「さわやかハット」内にSTATION BOOTHを2台設置いたします。 ワーケーションや出張時のWEB会議等、集中ワークに最適な完全個室スペースを提供します。[画像4: https://prtimes.jp/i/17557/278/resize/d17557-278-493741-4.jpg ]※１ 法令点検等により、予告なく利用ができなくなる場合がございます。あらかじめご了承ください。※2 一般利用の場合は、予約がない場合の交通系ICカードによる決済利用に限ります。[画像5: https://prtimes.jp/i/17557/278/resize/d17557-278-464737-5.jpg ]３．STATION WORKについて 2019年8月1日にサービスを開始したＪＲ東日本のシェアオフィスのSTATION WORKは、STATION BOOTH、STATION DESKに加え、今回新たに「STATION OFFICE」ブランドが加わり、より多様な働き方をサポートしていきます。コロナ禍における急速な働き方の変化に対応するため、当初目標を2年前倒し、2023年度までに約1,000カ所展開を新たな目標としてスピーディに進めていきます。[画像6: https://prtimes.jp/i/17557/278/resize/d17557-278-672341-6.jpg ]企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ